東日本大震災からまもなく８年となるのを前にＮＨＫが岩手・宮城・福島の被災者にアンケートを行ったところ、７割余りの人が、小学校や中学校の防災教育で当時の津波の写真や映像を見せたほうがいいと回答しました。震災の発生後しばらくは、被害を思い起こす映像を見せない配慮が広がりましたが、今の小学生の中には震災後に生まれた児童もいて、防災教育への意識の変化がうかがえます。 この中で、小学校や中学校の防災教育で当時の津波の写真や映像を見せることについて尋ねたところ、「したほうがいい」が35.8％、「どちらかと言えばしたほうがいい」が36.5％で合わせて72.3％に上りました。 一方、「しないほうがいい」が4.3％、「どちらかと言えばしないほうがいい」が11.3％で、合わせて15.6％でした。 また、子どもたちを「震災遺構」に連れて行くことについては、「したほうがいい」が26.1％、「どちらかと言えばしたほ

JAF（日本自動車連盟）が2018年10月に発表した、「歩行者が渡ろうとしている信号機のない横断歩道で、どのくらいのクルマがルール通りに一時停止しているか」についての調査結果が、各地に影響を与えています。 【表】都道府県別「横断歩道におけるクルマの一時停止率」 同調査はJAFが2016年から毎年実施しており、2017年には一時停止率が最も高い長野県のみ、県名を公表して紹介していましたが、2018年の調査報告ではこれを全都道府県について公表したのです。 「2016年は、一時停止率が全国平均で7.6％という結果でした。2017年は8.5％と、前年から0.9％向上しましたが、2018年は8.6％、わずか0.1％しか増えなかったのです。認識を新たにしていただくためにも、全国の状況を公表したほうがいいのでは、ということになりました」（JAF） 調査方法は、信号機のない交差点を各都道府県で2か所選出し

産経新聞が社員の1割180人をリストラ、新入社員はたったの2人！ 安倍応援団&ネトウヨ路線でも経営悪化止まらず お仲間の極右勢力やネット右翼に媚びまくり、安倍首相の政策に諸手をあげて賛同、さらにフェイクニュースまで垂れ流し、いまや“ネトウヨ安倍官邸機関紙”と揶揄される産経新聞。 だが、その恥も外聞もない路線にもかかわらず、産経新聞の経営状況はどんどん厳しくなっているらしい。今年に入って、大規模なリストラを敢行していることが業界で波紋を広げているのだ。 「産経の大規模リストラの噂は、昨年から囁かれていたことです。すでに役員の賞与はゼロで、報酬も大幅カットされていますが、社員のリストラにまで及ぶことになった。一説には社員2000人のうち500人から1000人をリストラするとか、退職金は一律500万円の激安などという噂までさかんに流布されています」（大手新聞記者） 実際、調べてみると、産経新聞社

昨年、私が通信で学んでいた（卒業見込みなので「いる」かな？）大学が主催した「芸術の永遠のテーマ『ヌード』を通して美術史を知る　人はなぜヌードを描くのか、見たいのか。」というテーマの５回完結のオープン講座を受けました。 １回ごとに篠山紀信氏、鷹野隆大氏など著名なゲスト講師が招かれました。何よりも会田誠氏のお話が聞けることが楽しみでした。 会田誠氏の「犬シリーズ」「美味ちゃんシリーズ」がなぜ現代アートとして評価を受けているか。正直なところわかりません（でした）。 同性として、女性が凌辱されているような作品は不快です。 でも、それは私の感性。評価を受けて居るのにはそれなりの理由があり、芸術を学んでいる限り「好きか嫌いか」を超えて「解らねばならない」という思いがあったからです。 会田氏の講義は、大変興味深かったです。 たしかに一連の作品が好きかと言えば、やはり不快な気持ちは拭えない。けれど会田氏は