Google、ゲーム実況サービス「YouTube Gaming」を今夏に米英で開始
米Google傘下のYouTubeは現地時間2015年6月12日、ゲーム愛好者向けサービス「YouTube Gaming」を発表した（写真）。ゲーム関連のビデオ、ライブストリーミング、コミュニティーを1カ所に集約する。今夏にWeb版とアプリの提供を開始する。当初は米国と英国で利用できる。 YouTube Gamingでは、2万5000以上のゲームタイトルごとにページを設ける。各ページから、そのタイトルに関するビデオやライブストリーミングにアクセスできるほか、ゲームパブリッシャーやYouTube上で人気の高いクリエーターのチャンネルを簡単に見つけられる。 ユーザーは好きなゲームや気に入ったチャンネルを手軽に追加し、最新ゲームの情報をいつでもチェックできる。チャンネルにサブスクリプション登録すれば、ライブストリーミングが始まる際に通知を受け取れる。ユーザーの好みに応じたお勧め機能も利用できる。
AmazonがPrime向け急ぎ便商品を拡充へ、外部業者の直送分も対象に
米Amazon.comは、年額99ドルの会員制プログラム「Amazon Prime」で行っている、商品を2日以内に届ける急ぎ便サービスの対象に、外部小売業者が顧客に直接配送する商品も加えることにしたと、複数の米メディア（PC MagazineやSlashGearなど）が、米Wall Street Journalの現地時間2015年6月12日付の記事を引用して伝えた。 Primeが現在対象にしている商品の種類は約2000万点。今後Amazonがこの施策の規模を拡大すれば、米国で2日以内に届く商品が飛躍的に増える可能性があるという。 Wall Street Journalによると、これまで外部業者が自社商品をPrimeの対象にするには、あらかじめAmazonの倉庫に商品を送り、同社に管理してもらう必要があった。Amazonは今回、自社で商品を直接顧客に発送している業者の中から、迅速に対応してい
Facebookがアルゴリズム変更、投稿の閲覧時間も判断要素に
米Facebookは現地時間2015年6月12日、ニュースフィードのアルゴリズムを一部変更すると発表した。ユーザーが投稿の閲覧に費やした時間の長さを、優先度の判断基準に含める。 従来のアルゴリズムは、ニュースフィードに掲載するコンテンツの優先順位を決定する要素として、「いいね！」やコメント付加、共有といったユーザーのアクションを考慮している。しかし、いいね！もコメントも付けず、共有もしていないからといって、その投稿がユーザーにとって重要ではないとは限らない。例えば、深刻な事件や事故などに関するコンテンツをじっくり読んでも、いいね！をクリックしたりコメントを書き込んだりしない場合もある。 単純に秒数を測るだけでは、重要性を判断できない。同じ10秒がかかる場合でも、その時間のほとんどを投稿を読むために使っているケースもあれば、ネット接続速度が遅く、接続に10秒近くかかり投稿をほとんど読んでいな
仏プライバシー当局、Googleに全世界で「忘れられる権利」適用を指示
米Googleに対し、フランスのプライバシー当局が「忘れられる権利（right to be forgotten）」の適用範囲を世界に広げるよう命じたと、複数の海外メディア（米Wall Street Journal、米New York Times、英Financial Timesなど）が報じた。 報道によると、フランスのデータ保護に関する監督機関である情報処理・自由全国委員会（CNIL）は現地時間2015年6月12日、欧州だけでなくすべてのドメインにおいて、忘れられる権利に基づく情報削除を行うようGoogleに求める正式指示を発行した。 Googleは2014年5月に欧州連合（EU）の欧州司法裁判所（ECJ）から受けた判決に従い、忘れられる権利が適用されると判断した情報を欧州向け検索エンジンの検索結果から削除する作業を進めている。しかし削除措置の範囲が欧州に限られているため、例えば米国向け「
中国で有料音楽サービスは根付くのか 中国ネット大手のテンセント、あの手この手で顧客にアピール | JBpress (ジェイビープレス)
中国のインターネットサービス大手、テンセント・ホールディングスが開発したメッセージアプリ「微信（ウェイシン、英語名 WeChat）」のロゴ。上海のカフェで〔AFPBB News〕 先頃、中国ではデジタル音楽の有料サービスが定着する土壌が整っていないと報じられたが、そうした逆境の中、同国のインターネットサービス大手、テンセント・ホールディングス（騰訊控股）は、この分野が有望な市場とにらみ、サービスの普及に力を入れているという。 盛りだくさんの特典で訴求 テンセントは、「QQ音楽」と呼ぶ無料の音楽配信サービスを運営しており、その中で、定額制のストリーミングサービス「グリーンダイヤモンド」を提供している。現在の有料会員数は300万人で、その数は伸びつつあるものの、QQ音楽全体の1割にも満たない状況だ。 というのも中国には違法音楽サイトが100以上あり、人気のあるものには1カ月当たり1億6850万
Twitter、Dick Costolo氏が7月1日付けでCEO辞任
米Twitterは現地時間2015年6月11日、Dick Costolo最高経営責任者（CEO）が7月1日付けで辞任する意向を固めたと発表した。新しいCEOが決定するまで、同社共同創業者で取締役会会長のJack Dosey氏が暫定CEOを務める。 Twitter取締役会はすでに後任を探す委員会を結成しており、上級独立取締役のPeter Currie氏らが中心となって、社内外から人材を検討する。 Costolo氏は「私はTwitterチームと、チームが私の6年間とともに成し遂げてきたことすべてを誇りに思う。私に信頼を寄せてくれた取締役会、経営陣、従業員に深く感謝する。この先、どんなことでもTwitterを支援することを心待ちにしている」と述べた。 Costolo氏は引き続きTwitter取締役を務め、Dosey氏は2009年に共同設立した米SquareのCEOを継続する。 またTwitter
iPhoneの製造手がける台湾Hon Hai、インド工場の建設を計画中
台湾の電子機器受託製造大手、Hon Hai Precision Industry（鴻海精密工業）が、iPhoneなどのApple製品を製造する工場をインドに建設する計画を立てていると、複数の海外メディア（米CNETや英Guardianなど）が現地時間2015年6月11日、英Reutersの報道を引用して伝えた。Hon Haiは、工場の建設地を探すため、今後1カ月かけて担当者の一団をインドに送るという。 Hon Haiは、2020年までに工場やデータセンターを含む10～12の施設をインドにつくることを目指すと述べていた。同社はその詳細を明らかにしていないが、インド西部マハラシュトラ州の政府高官によると、Hon Haiはインド国内向けと世界市場向けのiPhone、iPad、iPodを同国で製造したいと考えている。ただしHon Haiは、同国での製造計画を確約はしたわけではないと、この高官は話し
Amazon.com、電子書籍に関して欧州委が調査、競争法違反の疑い
欧州連合（EU）の欧州委員会（EC）は現地時間2015年6月11日、電子書籍に関する米Amazon.comの商慣行について正式な調査を開始すると発表した。同社と出版社との提携が欧州競争法に違反していないか調べるという。 ECによれば、Amazon.comが出版社と結んでいる提携には、出版社がAmazon.comの競合社と有利な条件で契約した場合にAmazon.comに知らせること、Amazon.comの競合社と同等またはより有利な条件をAmazon.comに提示することを求める条項が盛り込まれている。 ECは、これら条項が他の電子書籍配信事業者の競争を阻害した可能性があると懸念している。もしこれら条項が電子書籍配信事業における競争を妨げ、消費者の選択肢を狭めたと判断された場合、独占的地位の乱用や制限的な商慣行を禁じる欧州競争法に抵触する可能性がある。 電子書籍を巡っては、米Appleが大手
Google、都市生活の向上に取り組む「Sidewalk Labs」を設立
米Googleは現地時間2015年6月10日、新事業「Sidewalk Labs」の立ち上げを発表した。Sidewalk LabsのWebサイトには、「我々の使命は、都市の諸問題を解決する技術の利用を通じて、すべての人々の都市生活を向上すること」と記載されている。 Sidewalk Labsは、生活費の削減、交通機関の効率化、省エネルギーといった様々な都市生活の課題を克服するための技術開発に取り組む。 Sidewalk LabsのCEOには、米Bloombergの元最高経営責任者（CEO）で、ニューヨーク市の経済発展および再開発担当副市長を務めたDan Doctoroff氏が就任する。Sidewalk Labsはニューヨーク市に本拠を置き、「Doctoroff氏が持つ都市建設および運用の経験とGoogleの資金および支援を組み合わせる」としている。 GoogleのLarry Page CE
「Apple Music」、中国で成功する見込みなし 海賊版はびこる中国デジタル音楽市場 | JBpress (ジェイビープレス)
海外メディアの報道によると、米アップルが6月8日に発表した新たな音楽配信サービス「Apple Music」はアジア市場、とりわけ中国では成功の見込みがほとんどないと、アナリストらは見ているという。 「音楽は無料で入手」が常識の中国 米ウォールストリート・ジャーナルによると、中国ではデジタル音楽にお金を払うという習慣が根付いておらず、有料音楽配信サービスを利用する人はごく一部に限られている。 Apple Musicは今後アジア市場で、ソーシャルネットワーキングやオンラインゲームを手がける中国テンセント・ホールディングス（騰訊控股）、検索大手の中国バイドゥ（百度）などが提供する音楽ストリーミングサービスと競合することになる。 だがアップルが地域の消費者に価格面で魅力的なサービスを提供するのは極めて困難だという。 またインドのメディア、テックポータルによると、同国には「Saavn」や「Gaana
「Apple Music」について米2州が調査、独禁法違反の疑いで
米Appleが今月末に開始する音楽サービス「Apple Music」について、米ニューヨーク州と米コネチカット州が独占禁止法違反の疑いで共同調査を進めているらしい。大手レコード会社がニューヨーク州司法局の要請に応じて提出した文書から分かったとして、複数の米メディア（New York Times、Wall Street Journal、PCWorldなど）が現地時間2015年6月9日に報じた。 Apple Musicは、ユーザーがこれまで購入した楽曲やAppleが用意する3000万曲以上の中から好きな音楽を聴けるストリーミングサービス、著名なDJが選んだ楽曲を24時間流すラジオステーション、アーティストがファンに情報発信するソーシャル機能で構成され、利用料は月額9.99ドル。6月30日に100カ国でサービスを開始する（関連記事：「Apple Music」、世界100カ国以上で6月30日に開始
Tencent、海賊版横行する中国で、有料音楽サービスの事業モデル模索
中国のインターネットサービス大手Tencent Holdings（騰訊控股）は、同国で有料音楽配信サービスの普及に取り組んでいると、米Wall Street Journalが現地時間2015年6月9日に伝えた。 Tencentは「QQ Music」と呼ぶ無料の音楽配信サービスを運営しており、その中で広告なしの定額制サービス「Green Diamond」を提供している。このサービスの会員数は現在300万人で、その数は伸びつつあるものの、QQ Music全体の1割にも満たない状況となっている。 Wall Street Journalによると、中国には100以上の違法音楽サイトがあり、人気のあるサイトには1カ月当たり1億6850万人が訪れている。この数は適法で運営されるどのオンライン音楽サービスのユーザー数よりも多いという。違法サービスがまん延する中国のオンライン音楽事情を背景に、同国では有料サ
Microsoft、大画面端末「Surface Hub」を9月発売、日本など24カ国
米Microsoftは現地時間2015年6月10日、次期OS「Windows 10」を搭載した大画面端末「Surface Hub」の法人向けリリースについて明らかにした。米国、カナダ、日本、シンガポールを含む24カ国で7月1日より予約受付を開始し、9月に出荷する。画面サイズは55インチと84インチを用意し、希望小売価格はそれぞれ6999ドルと1万9999ドル。 Surface Hubは、大型液晶テレビのような外観をしたデバイスで、会議室などの壁にかけて設置できる。「Skype for Business」を介したビデオ会議、ユニバーサルWindowsアプリケーションを用いたビジネスプロセス管理、「Office」アプリケーションを使った共同作業が行えるほか、デジタルホワイトボードとしても使用できる。 タッチスクリーンは100点マルチタッチ対応で、同時に3本のペン入力を認識する。1080p HD
Apple Musicの登場を控え、Spotifyが有料会員2000万人突破を発表
音楽配信サービスの英Spotifyは現地時間2015年6月10日、有料サービス会員が2000万人を突破したと発表した。無料サービスを含めたアクティブユーザーは7500万人以上にのぼる。 有料会員が1000万人に達したのは、サービス立ち上げから5年半後の2014年5月末だった。「さらに1000万人増えるのにわずか1年しかかからなかった」と、同社は急成長を強調した。 有料会員の拡大により、アーティストや作詞作曲者など権利保持者に支払う楽曲使用料も増加している。Spotifyがこれまで支払った楽曲使用料は合計30億ドルにのぼり、2015年第1四半期だけで3億ドル以上を支払ったという。世界トップ10の人気アーティストに支払う楽曲使用料は、過去1年間は1人あたり770万ドルだったが、2016年5月までの今後1年間は同1390万ドルになる見込み。 Spotifyは前日、5億2600万ドルの資金調達に成
アップル噂どおり、新たな音楽配信サービスを発表 月額9.99ドルの「Apple Music」、日本でも開始へ | JBpress (ジェイビープレス)
6月8日、米カリフォルニア州サンフランシスコで開催された世界開発者会議に登場したティム・クック最高経営責任者〔AFPBB News〕 これは月額9.99ドルの定額制音楽ストリーミングサービスで、6月30日に世界100カ国以上で開始するという。 同社の発表文などでは、この「100カ国以上」に日本が含まれるかどうか言及していないが、すでに日本のウェブサイトにも同サービスのページを設けており、「まもなく登場」などと案内している。 新サービスは、iPhoneやiPadなどの同社製モバイル端末や、Macパソコン、Windowsパソコン、Apple TVなどあらゆる機器で利用できるというのがアップルの売り文句だが、興味深いのはこれらに加え、アップルが今回初めてAndroidスマートフォンにも同社サービスを提供するという点だ。 ただし、Apple TVとAndroidスマートフォンでサービスが利用できる
AppleやGoogleが加盟する業界団体、データ暗号化に関して大統領に公開書簡
多数の米大手IT企業が加盟する米情報技術工業協議会（ITI）と米ソフトウエア情報産業協会（SIIA）は現地時間2015年6月9日、暗号化技術の役割を阻害するいかなる政策や法案にも反対するとの姿勢を示す公開書簡（PDF文書）をBarack Obama米大統領に送ったことを明らかにした。 両業界団体の加盟企業には、米大手のApple、Adobe Systems、Facebook、Google、IBM、Intel、Microsoft、Yahoo!、Twitterなどをはじめ、キヤノン、富士通、パナソニック、東芝、ソニーや、フランスAlcatel-Lucent、カナダBlackBerry、中国Lenovo（聯想集団）、韓国Samsung Electronicsなどが含まれる。 6月8日付けの公開文書で両業界団体は、「暗号化を弱めることを義務づければ、技術製品およびサービスが犯罪者など悪意のある者に
「Apple Music、アジアで成功するのは極めて困難」アナリストが予測
米Appleが世界開発者会議で発表した新たな音楽配信サービス「Apple Music」について、米Wall Street Journalなどの海外メディアは現地時間2015年6月9日、アジア市場で成功するのは難しいだろうとするアナリストの予測を報じた。 それによると、アジア、とりわけ中国では人々がデジタル音楽を無料で入手することに慣れているという。Apple Musicは今後アジア市場で、中国インターネットサービス大手のTencent Holdings（騰訊控股）やBaidu（百度）などが提供する音楽ストリーミングサービスと競合することになるが、同国の消費者に価格面で魅力的なサービスを提供していくことは極めて困難だという。 またインドのThe Tech Portalによると、インドには「Saavn」や「Gaana」などの無料音楽配信サイトがあり、価格に敏感な同国の消費者から注目を集めている
Alibaba、中国進出を図る米国中小企業の支援に注力
中国Alibaba（阿里巴巴）のJack Ma（馬雲）会長は、米国ニューヨーク市で現地時間2015年6月9日に講演し、米国市場でEC大手に対抗するのではなく、中小企業のパートナーとなることを強調したと、複数の米メディア（TechCrunchやForbes）が報じた。 Ma会長はニューヨーク経済クラブで行ったスピーチで、Alibabaの成長機会と戦略は、米Amazon.comや米eBayと競争することより、「中国進出を考える米国の中小企業を支援することにある」と述べた。 Ma会長によれば、今や中国の中流階級の人口は米国総人口に相当し、今後10年で5億人に増加する見通しだ。中国は中流階級の需要に対応するために製品を輸入しなければならず、「我々には米国製品がもっと必要だ」と同氏は述べた。 AlibabaはAmazon.comとよく比較されるが、Alibaba自身は製品を売買せず、「小規模事業者が
Intel、女性・マイノリティ起業家を支援する基金を設立
米Intelの投資部門であるIntel Capitalは現地時間2015年6月9日、女性やマイノリティの起業家を支援する基金「Intel Capital Diversity Fund」の設立を発表した。女性あるいはマイノリティが立ち上げた技術系スタートアップに総額約1億2500万ドルを出資する。 同基金は、Intel Capitalマネージングディレクター兼バイスプレジデントのLisa Lambert氏が責任者を務める。 Intelは、米国従業員における女性やマイノリティーの比率を2020年までに人口構成と同等にすることを目指す取り組み「Diversity in Technology」を今年1月に発表している。 Intel Capitalが引用した米バブソン大学の調査結果によると、ベンチャーキャピタルから出資を受けている米新興会社のうち、女性幹部を擁しているのはわずか15％、女性の最高経営
グーグル、決済サービス手数料収入の機会逃す アップルとカード会社との契約に影響及ぼす可能性も | JBpress (ジェイビープレス)
米グーグルは先頃、同社のモバイルOS「Android」を搭載する機器などで利用できる「Android Pay」という決済サービスを発表したが、米ウォールストリート・ジャーナルによると、同社はこれに関してクレジットカード発行会社から決済手数料を得る契約を結ぶことに失敗したという。 ビザとマスターカードが新方針 Android Payと似たサービスには、米アップルが昨年10月に米国で開始した「Apple Pay」がある。 これは、あらかじめクレジットカードやデビットカードの情報を「iPhone」などの同社製モバイル端末に登録しておけば、簡単な操作だけで決済が完了するというサービス。 ウォールストリート・ジャーナルによると、アップルはこのサービスで、顧客がクレジットカード決済を行う際、1回の取引に付き0.15％を、デビットカード決済の際には同0.5セントの手数料を受け取っている。 グーグルも同様
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
