米国の非営利調査機関ピュー・リサーチ・センターが11月24日にまとめた調査によると、米国では世帯年収が7万5000ドル(約626万円)以上の層は95%が日常的にインターネットを使っているが、7万5000ドル未満ではその割合が70%になり、3万ドル(約250万円)未満では57%になる。 所得が高くなるにつれて、インターネットや電子メールの利用が増え、オンラインでニュースを読んだり、製品やサービスについてネットで調べたり、地図サービスで経路探索をしたりする回数も多くなるという。 家庭におけるブロードバンド接続も世帯収入と関連しており、7万5000ドル以上の層では93%が導入しているのに対し、7万5000ドル未満では85%に減る。またノートパソコンでも7万5000ドル以上では79%だが、それ未満では47%と開きがある。このほか、iPod(アイポッド)などの携帯型音楽プレーヤー、キンドル(Kind
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