ビジネスホテルに宿泊する際、備え付けのケトルで小便を沸かす行為は現在、なんJを中心に「ケトション」などの呼称で周知されている。では、この行為は一体いつ、どのような形で周知されるに至ったのだろうか。 まず、「ビジネスホテル　ケトル　小便」などのワードで検索を行ってみる。結果に出現するサイトのうち、最古と思われるのが次の2015年12月の記事である。 30人に1人はビジネスホテルの電気ケトルで小便を沸かしたことがあるらしい – ニュースサイトしらべぇ https://sirabee.com/2015/12/18/66826/ ネットアンケートの結果、326人中12人がケトル小便沸かしを行ったと回答したのだそうだ。大した内容のない記事であるが、検索結果には本記事をソースとした2chのスレやまとめサイトが見られ、言説の拡散に大きな役割を果たしたことがうかがえる。 一方で、記事中には次のような記述が

今話題のVRChatをプレイしようとSteamのアカウントを作ったがwindows専用だった(もちろんMac AppStoreには無い) ストアの絞り込み検索でmacOS対応のタイトルを探すが win対応VRタイトル 4623件 Mac対応VRタイトル 161件 はっきり言って壊滅的な状態だ ゲームを開発するエンジニアやデザイナーはMac使いが多いのに何故対応しないのか エンジニアやデザイナーはMacを使ってwindows専用タイトルを開発して虚しくならないのだろうか

ホーム ニュース 『フォートナイト』の人気プロプレイヤーが不正ツールを使用して永久BAN。処罰の重さについてコミュニティ内で意見が割れる FaZe Clan所属のYouTuberであるJarvis氏が、『フォートナイト』でチートを使用したことで永久BANの処分を受けた。Jarvis氏は『フォートナイト』のソロモードとプレイグラウンドでエイムボットを使って遊ぶ動画を、YouTubeに投稿していた。エイムボットとは、エイムを補助する不正ツールである。 Faze Jarvis ことJarvis Kaye氏はesportsチームFaZe Clanに所属しているプレイヤー。チームの中ではコンテンツクリエイターという立場で、YouTubeチャンネルへの動画投稿を中心に活動を行ってきた。チャンネル登録者は現在200万人。Jarvis氏は『フォートナイト』シーズン10の期間内に動画の企画の一環として、バト

博多駅「マイング」の顔出しパネルを自宅に迎えた猛者現る　人々の顔ハメ続けて約8年、新たな居場所には仲間も

家具店の倒産が増えている。帝国データバンクの調べでは「家具店」の倒産が2019年10月までに26件発生、既に2018年全体（13件）の2倍の水準に到達した。東日本大震災が発生した2011年以降で最多となった2017年全体（26件）の水準にも並ぶなど、家具店の倒産増加が目立っている。 経営破綻した家具店の多くは、地元密着で経営を続けてきた「街の家具店」。品揃えで圧倒する大型量販店の台頭に加え、ニッチな高級家具市場と低価格帯市場の二極化が進行したことで、固定客を中心に従来通りの中価格帯で「家具を売る」ビジネスモデルだけでは太刀打ちできなくなったことが、経営難に陥る背景にあるようだ。 近年の国内ホーム家具市場は、大きく二つの変化が訪れている。一つ目は大型チェーン家具店などによる市場の寡占化が進んでいることだ。帝国データバンクの調べでは、2018年の国内家具店の売上高合計は約1兆2300億円。この

好き……

ソフトバンクグループのことし９月までの中間決算は、営業損益が155億円余りの赤字となり、１兆4000億円余りの黒字だった前の年の同じ時期から一転して営業赤字に転落しました。投資先のアメリカのシェアオフィス大手、ウィーワークの経営が悪化したことで、運営するファンドに巨額の損失が出たことなどが要因です。 しかし、営業損益は、155億円の赤字となり、１兆4207億円の黒字だった前の年から一転して、営業赤字に転落しました。 この時期の営業赤字は15年ぶりだということです。 また、最終的な利益も4215億円と、黒字額が前の年に比べてほぼ半分に減りました。 これは、投資先のアメリカのシェアオフィス大手、ウィーワークの経営が悪化したことで、運営するファンドに巨額の損失が出たことなどが要因です。 記者会見したソフトバンクグループの孫正義社長は、「今回の決算はボロボロだ。真っ赤っかの大赤字で、まさに台風とい

東武練馬駅近くのスナック「Pub　Snack酒麗人」のカウンターには小売り用のたばこが並ぶ。たばこ店の出張販売先になっている＝東京都練馬区で内田幸一撮影 来年4月に全面施行となる東京都の受動喫煙防止条例で、大半の飲食店が原則禁煙となるのを前に、バーやスナックが葉巻やたばこを楽しむ「シガーバー」などに“衣替え”する動きが目立っている。たばこ店の出張販売先になるなどのマイナーチェンジで「喫煙目的施設」とみなされ、規制の対象外になるからだ。店にとっては愛煙家をつなぎ留める秘策となりそうだが、厚生労働省からは「形式的に移行するのは、望ましくない」との指摘も上がっている。【内田幸一】 政府や都は、来年に東京五輪・パラリンピックを控え、国際オリンピック委員会が掲げる「スモークフリー（たばこの煙のない）五輪」の実現を目指し法令整備などを進める。 改正健康増進法も、都条例と同じく来年4月から飲食店を原則禁

20年東京オリンピック（五輪）でマラソン、競歩の札幌で開催されることに関して、日本陸連は5日、都内で会見を開いた。 麻場一徳強化委員長、瀬古利彦マラソン強化戦略プロジェクトリーダー、河野匡長距離・マラソンディレクター、山下佐知子女子マラソン五輪強化コーチ、今村文男競歩五輪強化コーチが出席。ロード種目のトップがずらりとそろった。 河野ディレクターは「理解不能な決定。決定のプロセスがよくわからない、理由が明確でない。この2点を、我々は現場にどう説明していいのか、わかりません。なぜマラソンと競歩の2種目だけ移転しないといけないのか。我々は（運営側に）守られるべき立場で競技をしているわけじゃない。決められたルールの中で超人的な力を発揮してきたのが過去のオリンピック。（この決定は）死ぬまで私の心から消えることはない」と強い怒りをにじませた。

GitHubは、オープンソースソフトウェアの開発に携わる開発者に経済的な支援を行えるサービス「GitHub Sponsors」がベータ版を脱し、日本を含む30カ国で正式サービスになったことを発表しました。 GitHub Sponsorsは、支援を受ける「スポンサード開発者」に対して、あらかじめスポンサード開発者が設定した月次の支払金額などを寄付することでGitHub上で経済的支援が行えるサービスです。 また、オープンソースのコントリビュータが質問に答えてくれた時や問題をトリアージしてくれた時、あるいはコードをマージしてくれた時などにも、そのコントリビュータのプロファイルに移動するか、ユーザ名にカーソルを合わせるだけで、資金援助を行うことができます。 オープンソースプロジェクトにコントリビュートしている人は誰でも、将来スポンサード開発者になる資格があり、自分のGitHubリポジトリのページに

深刻な人手不足などコンビニエンスストアが直面する課題について、経済産業省が加盟店のオーナーを対象に行ったアンケート調査がまとまりました。週に１日以下しか休めないオーナーの割合が85％に上るなど、コンビニの厳しい労働実態が浮き彫りとなりました。 それによりますと、１週間のうちオーナーの休日の日数を聞いたところ、１日未満が66％で最も多く次いで１日が19％で週１日以下しか休めないと答えたオーナーの割合は、合わせて85％に上りました。 一方、２日以上は７％にとどまりました。 アンケートには「深夜勤務は当たり前で休暇は27年間で１度もない」とか、「発注がかなり負担で、基本的に完全な休みはとれない」といったオーナーの切実な声も寄せられていました。 また、コンビニで働く従業員500人を対象に行った別のアンケートでは、店舗を運営する課題として、複数回答で「人手不足」という回答が最も多く63％、次いで「深

来年４月からの実施が、急きょ延期された英語の民間試験。その理由となった「地域格差」などの課題は、文部科学省が去年12月から非公開で行っていた会議でも、繰り返し指摘されていたことがわかりました。文部科学省は、その議論の詳細を明らかにしておらず、専門家は、「検証のためにも公開すべきだ」と指摘しています。 今後は、民間試験の制度上の問題点を国がこれまでどのように議論してきたのかが、焦点の１つとなっています。 文部科学省は去年12月から、こうした問題を話し合うため、非公開の有識者会議を複数回、開いていました。 このなかでは、出席した複数の専門家から、受験料が高額すぎるので、下げるべきだという意見や、地域格差がないように配慮すべきという意見が繰り返し出されていたことが関係者への取材で分かりました。 文部科学省は「詳しい内容は非公開で、議事録も作成していないので、詳細なコメントはできない」としています

５年前の児童ポルノ禁止法改正案でロビーした際、漫画など創作物を対象から外して下さった国会議員さん達がいて、私は生まれて初めて政治資金パーティというものに参加し、お礼を言って回った。こういう応援は続けることが重要で、助けてほしい時だけ会いに行くのでは虫がよすぎる。今年も７件行った。