任天堂・岩田氏をゲストに送る「ゲーマーはもっと経営者を目指すべき！」最終回――経営とは「コトとヒト」の両方について考える「最適化ゲーム」
任天堂・岩田氏をゲストに送る「ゲーマーはもっと経営者を目指すべき！」最終回――経営とは「コトとヒト」の両方について考える「最適化ゲーム」 編集部：TAITAI カメラマン：佐々木秀二 12345→ 連載第20回めとなる，ドワンゴ・川上量生氏との対談企画「ゲーマーはもっと経営者を目指すべき！」。最終回となる今回の“ラスボス”的ゲストは，日本――いや，おそらくは世界最強の“ゲーマー経営者”である任天堂の岩田 聡氏です。 コンピューターオタクだった学生時代を経てゲーム開発者になり，現在は，任天堂の取締役社長を務める岩田氏。昨今は，「Nintendo Direct」や「社長が訊く」でもお馴染みの岩田氏は，実際にはどんな人物で，どんなことを考えているのでしょうか？ 読者にもおなじみの，任天堂社長としての岩田氏だけではなく，プログラマーとして，ゲーマーとして，あるいは一人の人間として――さまざまな角度
私はブラック企業の経営者だった - 9bit Party
先日まで、3ヶ月間休みがない日々が続いていた。 朝から深夜まで仕事だけをしており、複数の案件をどのように処理するかで頭を悩ませている毎日だった。 ライフ・ワークバランスならぬワーク・ワークバランスだ。 忙しいのは無能な私の責任であるので不満はないし、業務は収束したので問題もない。 問題になるかもしれないのは、私の労働基準法違反の方だ。 残業代は月40時間以上は申請していない。月200時間以上は闇の中だ。 休日は全て所得したことにしている。 自主的にやっていることとはいえ、明白な違法行為であり、経営者側が糾弾されかねない事態だ。 良識ある人は、そのような働き方は不当であるのだから、労働者としての権利を主張しろとアドバイスしてくださるだろう。 その主張には全面的に同意するし、労働者の権利を守る彼らの活動を私は応援する。 しかし、私は良識ある彼らに問いたい。 私には、労働者
第7回 社長と副社長の間は、副社長と新入社員よりも距離がある：日経ビジネスオンライン
第2回から前回（第6回）まで、「社長の話をわかりやすくする」ために、発信側である社長が解決すべき5つの問題について、ご説明してきました。本日のテーマは、発信側ではなく受信側の『幹部や社員が知るべき、社長の3つの側面』。3回にわたってお話ししていきます。 「社長の話をわかりやすくする」ために、発信側である社長が変わることは必要条件ですが、受信側である幹部や社員のみなさんが、この『社長の3つの側面』を知り、スキルを身につけることで、もっと「社長の話をわかりやすくする」ことができます。 それは会社のためではありません。一人ひとりの仕事のステージを充実させること、また、どこで働くうえでも生かせる“経営的視点”を身につけることにつながるのです。 社長の話がわかりにくい原因はお互いにあるのですが、話の中身や表現などを除いたところで、決定的な原因となっていることがあります。それが、社長と、それ以外のすべ
第8回 社長も意外とわかっていない「社長が社員にイライラしてしまう本当の理由」：日経ビジネスオンライン
前回（第7回）から、社長の話をわかりやすくして社長も幹部も社員も幸せに働けるようになるために、『幹部や社員が知るべき、社長の3つの側面』についてお話ししています。 今日はその2回目で、社長だけがもつ【3つの視界力】がテーマです。【3つの視界力】とは、（1）高さ（Height）、（2）時間（Time）、（3）スピード（Speed）の視界力のことです。 最終意思決定権のある社長を経験した人なら、誰しもこの【3つの視界力】をもっています。なぜなら【3つの視界力】は、社長になった瞬間から自然と身につくようになるからです。 社長という唯一のポジションが、それを可能にするのです。逆に言えば、社長というポジションにさえつけば、誰もが身につけることのできる力とも言えます。 ただし問題なのは、社長になったとたん、本人の自覚無しにこの力がついてくることです。これが社長と幹部、社長と社員の間で「社長の話がわかり
格安薄型テレビのバイ・デザイン、破産手続き開始
帝国データバンクによると、格安な薄型テレビの販売で知られるバイ・デザインが1月26日、東京地裁から破産手続き開始決定を受けた。かつては低価格な薄型テレビで売り上げを伸ばしたが、大手メーカーによる価格競争の激化で販売が落ち込み、今年に入ってからは営業停止状態だったという。負債は2009年12月期で約14億5500万円。 2003年、Dell日本法人社長やアキア社長を務めた飯塚克美社長が設立。部品を外部から調達し、最終製品の生産を海外に委託する手法で安価にした薄型テレビを販売。薄型テレビブーム初期の波に乗り、05年12月期には売上高約54億6500万円、06年12月期には売上高75億円を計上していた。 だがその後、従業員が以前の勤務先である米国メーカーの機密情報を漏らしたとして提訴され、米国内での販売を中止。また大手メーカーの薄型テレビでも低価格化が進んだことで競争が激化。07年12月期の売上
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TechCrunch | Startup and Technology News
第152号 米国事情｜小林至 氏の『経営 の座談会に関する特別投稿「日本人に生まれてよかった」』