小保方さんに「悪意」が無かったことを立証することは可能か - クマムシ博士のむしブロ
2014年4月1日、理研はSTAP細胞研究論文にかかっていた疑義に関する調査最終結果報告を行った。この最終結果報告では、小保方晴子さんが行った電気泳動像の切り貼りを「改ざん」、そして博士論文にあったテラトーマ画像の使い回しは悪意のある「捏造」と認定した。 科学研究の世界の常識に照らし合わせれば、この判断は妥当なものに映る。しかしながら、小保方さんはこの調査委員会の報告に対して不服申し立てを行う姿勢であり、4月9日に会見が行われる見通しだ。 小保方氏 ８日不服申し立て ９日会見へ 小保方さんによれば、電気泳動像の切り貼りは「画像を見やすくしただけで元データと本質的に変わらない」こと、そして博士論文の画像使い回しについては「本物のデータが存在しているのに意図的に使い回しするはずが無く、単純な画像取り違いによるミス」であるとしている。つまり、「悪意」のある不正ではないという主張だ。 だが残念なが
「生協パソコン」は本当に高いのか!? 実際に調べてきた
こんにちは。ヨッピーです。 今日から新年度！ ということで、Twitterでは「生協のパソコン」ネタで盛り上がっている人がたくさんいるようです。 まぁ確かに、「生協のパソコン」ってなんか高いイメージありますね…。 僕も学生時代に「誰が買うねん！」って思っていました。 とはいえ、在学4年間丸々の保証が付いていたり、生協のパソコンには値段だけには表せない優位性があったりするのもたしかです。 結局のところ、「生協のパソコン」は本当に高いのでしょうか!? 実際に調べに行ってみました。 今回、お邪魔したのはご存じ「東京大学」。 同大学生協は仕入れを共同で行うことでスケールメリットを活かしているので、ほかの大学生協で取り扱っているパソコンと差は無いはず。 並木道に安田講堂が見える。 チェック柄のシャツを着ている人が異常に多いのは学風でしょうか。 若干迷いながらも、なんとか購買部にたどり着きます。 パソ
消費税が3%上がったその日からセブンイレブンでポイントアップキャンペーンやってた: 極東ブログ
話は、消費税が3%上がったその日からセブンイレブンでポイントアップキャンペーンやってた、ということ。なーんだ、という話です。以下を読みたいかたは無料でどうぞ。 以下のコンテンツは無料です。 すまん、ギャグです。（なんのギャグかは説明しません。） 消費税3%アップはどうってことないやという人と、けっこう来るなあという人がいると思う。どこに来るかというと、自分のお財布に来るし、安倍政権にも来るだろうと思う。というか、すでに来ているように思うのだけど、世間はそれほど暗い雰囲気ではない。こういうのは気分の問題もあるから、暗くないほうがよい。 いきなり3%というと、小売りにはかなり来るなあと思っていた。 理想的には消費税アップ分で売れなく分をどうするかだが、そのまま価格に転嫁できるのは親方日の丸的な業界だけで、実際のところデフレ傾向が十分に払拭されていないと、微妙な安値競争になるだろう。 というと、
＜テスト成績＞「ＬＩＮＥ」通じ流出 群馬・太田 （毎日新聞） - Yahoo!ニュース
群馬県太田市教育委員会は７日、市立中学校１校の１学年１６６人全員のテスト成績などが記された名簿が、スマートフォンの無料通信アプリ「ＬＩＮＥ」を通じて流出していたと発表した。 市教委によると、担任の男性教諭（２６）が２日夕、校内の廊下の机に置き忘れたＡ４判１枚の名簿を、男子生徒らが３日朝見つけ、１人がスマートフォンで撮影。５日にかけてＬＩＮＥを使って生徒３５人に写真を送信した。名簿を入手した生徒宅を教職員が６日までに訪問、写真を削除させたという。 学級編成のために作成された名簿で、１６６人の名前と３学期の実力テスト５教科合計点、生徒会役員経験や特別支援学級在籍などの略号が記されていた。保護者から「名簿が出回っている」と５日連絡があった。市教委は名簿を放置した男性教諭の処分を検討するという。【金沢衛】
縮小するパチンコ市場、２０年で参加人口３分の１ （エコノミックニュース） - Yahoo!ニュース
パチンコをする人が減っている。日本生産性本部の「レジャー白書２０１３」によると、パチンコ業界の売上高（貸玉料）は１２年の時点で１９兆円。９５年には３０兆円もあったので、この２０年で４割落ち込んだことになる。 売上高よりも減少幅が大きいのは参加人口だ。２０年前には３０００万人近い人がパチンコを楽しんでいたが、今や１１００万人と３分の１。若者を中心にパチンコ離れが進んでいる。１０年前と比べ、１０代男性の参加率は１５％から２％、２０代男性では５０％から１８％へと下落している。業界では分煙ルームを設けたり、若者に人気のアイドルを起用した台を導入したりするなど努力もしているが、パチンコ離れに歯止めがかかる気配はない。 矢野経済研究所によると、１３年１２月末のパチンコホール経営企業数は全国に３８１８。１２年末から１５７企業減り、前年の減少数を３倍以上、上回った。昨年１年でオープンした店舗は、前年比
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