謎の天体が太陽系を通過中、外から飛来なら観測史上初
（ＣＮＮ） 世界中の天文学者が、太陽系を横切る素早くて小さな物体の動きを追っている。米航空宇宙局（ＮＡＳＡ）は、この物体がすい星か小惑星かも不明としながらも、太陽系の天体の動きとは異なるため、太陽系外から飛来した可能性があるとの見方を示している。 これが確認された場合、天文学者が観測した初の「恒星間の物体」になるという。 ＮＡＳＡの地球近傍天体研究センターのポール・チョーダス氏は「我々は数十年間この日を待っていた」と言及。「恒星の間を飛び回り、ときには太陽系を通過することもある小惑星やすい星が存在することは以前から理論的に示されてきた。だが、探知されたのは今回が初めてだ。今のところ、あらゆるデータがこの天体が恒星間の物体である可能性を示しているが、今後さらに多くのデータが確認を助けてくれるだろう」と述べた。 ＮＡＳＡによると、データ取得のため、世界中の地上の望遠鏡と宇宙望遠鏡がこの天体に向
「山尾しおりデマ記事依頼」が掲載されていたランサーズ、内閣府が「主要」取引先であることが話題に | BUZZAP！（バザップ！）
クラウドソーシングサイトの最大手、ランサーズの主要取引先に内閣府の名前があることが話題になっています。詳細は以下から。 先日BUZZAP!では業務をアウトソーシングするサイト「クラウドワークス」で「保守（反民進・嫌韓）系まとめブログサイトの運営管理」「政治・芸能系時事ネタ動画を1本50円で作成する」などの依頼が掲載されていたことをBUZZAP!では既に報じてますが、クラウドソーシングサイトの二大巨頭のもう片方である「ランサーズ」の気になる情報が話題になっています。 それはランサーズの主要取引先にリクルートやITmedia、エン・ジャパン、マイナビなどの就職情報関連企業と並んで内閣府の名前が掲載されていること。 （魚拓） ◆ランサーズには「山尾しおりデマ記事依頼」が掲載 ランサーズといえば10月23日には「愛知7区の無効票が多すぎ！山尾志桜里の選挙区に何が起こったか！？」というタイトルの記事
この問題の原因は、今の日本では他人のせいにする人間が多すぎなとこ
零細企業でマネジメントしている人間です。 ブコメ見てると「マネジメントする人間が悪い」という論調と、「マネージャーはスーパーマンじゃないよアホ」という議論が平行線だ。 これを見ていると、今の日本人は他の人のせいにする他責型の人間が多いのが問題の原因かなと思ってしまう。 いま、自分の会社ではインターンの取り組みを行っているが、「外国人」のインターンと「日本人」のインターンの学生が全く違った話をしたい。 先月、外国人のインターンプログラムに参加したなかで、ベトナム人やインドネシア人のインターンと一緒にディスカッションをした。 まだ２１歳前後の彼らだが、日本人のマネージャークラスに匹敵する優秀さだ。 「自分はこの日本へ来たことを活かして、日本の法律について学びたい」「日本とベトナムの人材育成について学んで本国で生かしたい」「私の将来の夢は、日本の介護について学び、将来の自国の介護システムをつくる
「死んだネズミを口で…」新入部員に異常な儀式、英大学ラグビー人口激減
英ロンドンのスタジアムでボールをパスする選手（2015年10月29日撮影、資料写真）。(c)AFP/FRANCK FIFE 【10月27日 AFP】英国の大学ラグビー界で、新入部員に死んだネズミをバケツから口で引き上げさせるといった儀式が横行しているのを受け、選手の数が激減していることが明らかになった。同国メディアが25日、報じた。 英紙タイムズ（The Times）によると、入部の儀式ではこのほか、チリパウダーが皮膚の敏感な部分に塗布されたり、嘔吐（おうと）物が新入部員に対して投げつけられたりするといった事例があるという。 イングランドラグビー協会（RFU）は、昨シーズン終了後から競技をやめた高校の新卒業生の数は1万人に上ると見積もっており、その理由に問題とされている大学ラグビーの文化があるのではないかと危惧している。 英国では水に浮かべたリンゴを口で取る速さを競うゲーム「アップルボビン
みずほ１万９千人削減へ…店舗集約、ＩＴ強化 : 経済 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
メガバンクの一角であるみずほフィナンシャルグループ（ＦＧ）が今後１０年程度で国内外１万９０００人の人員削減を検討していることが分かった。 グループ全体の従業員数の約３分の１に相当する。超低金利で収益が伸び悩むなか、デジタル化を進めて収益力の強化を図る。 みずほＦＧは２０１７年３月期で６０３５億円の最終利益を確保したが、今後、金融と情報技術（ＩＴ）を融合した金融サービス「フィンテック」の広がりで銀行以外の新興企業が台頭し、事業環境は厳しくなることが予想されている。 このため、大規模な構造改革に着手し、先手を打つ必要があると判断した。従業員数は２６年度までに１万９０００人減らす計画だ。新規採用の抑制や退職者を含め、全体の人員を現在の約６万人から約４万人へと段階的に縮小する。
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