SUOMIAAKI @suomiaaki 正直パイロットがモテるかというと微妙な気がTwitterのオフ会でパイロットですって言った時も、女性は殆ど無反応で、男性の方に「えっパイロットなんですか凄いですね!!僕奢るんで二人で2次会しませんか!」と朝まで延々飛行機について語ったことがあります。まだ投資家とかのほうがいいんじゃない 2020-07-22 21:32:15
日本の「お家芸」柔道やレスリングは、開催まで1年となった東京オリンピックで金メダルの量産が期待されています。しかし、新型コロナウイルスの感染が急速に拡大する中、リスクの高さが指摘されている対人競技で、選手の安全を守りながらどのようにして強化を進めていけばよいのか、競技団体や選手たちが頭を悩ませています。 新型コロナウイルスの感染が急速に拡大する中、東京オリンピックの開催まで1年となりましたが、強化のための対人練習すら再開できていない競技もあります。 各競技団体は練習再開にあたってのガイドラインを作り、感染防止対策を徹底しようとしていますが、感染者が全国的に再び急増していることもあり、競技団体は難しい判断を迫られています。 このうち日本レスリング協会は今月2日からいったん日本代表の合宿を再開させたものの、感染者の急激な増加を受けて方針を変更し、来月までの合宿の中止を決めました。 選手たちは当
アメリカのトランプ大統領は、ことし秋の大統領選挙で野党・民主党の候補者指名を確定させているバイデン前副大統領について、「認知機能を計るテストを受けるべきだ。大統領は頭の切れる人物でなければならない」と述べ、77歳と高齢のバイデン氏を攻撃しました。 そのうえで、野党・民主党の候補者指名を確定させているバイデン前副大統領について、「同様のテストを受けるべきだ。敬意を払ったうえで言うが、彼はどこかおかしい。いずれ誰もがそうなるが、そのリスクを冒すことはできない」と述べ、77歳と高齢のバイデン氏は認知能力に問題があると示唆する独自の主張を展開しました。 そして「大統領は頭の切れる人物でなければならない。習近平国家主席やプーチン大統領は頭がよく、100%でない人物を大統領にするわけにはいかない」と述べ、バイデン氏ではなく自分こそが大統領にふさわしいと主張しました。 秋の大統領選挙に向けて、自身も74
東京都は23日、都内で新たに366人が新型コロナウイルスに感染していることを確認したと発表しました。都内で一日の感染の確認が300人以上となるのは初めてです。 23日は、90代までのすべての年代で、22日より感染が確認された人が増えています。 ▽10歳未満は9人で1人増加、 ▽10代は15人で6人増加、 ▽20代は139人で53人増加、 ▽30代は93人で35人増加、 ▽40代は51人で20人増加、 ▽50代は23人で3人増加、 ▽60代は15人で1人増加、 ▽70代は15人で5人増加、 ▽80代は5人で3人増加しました。 ▽90代は、22日はいませんでしたが、23日は1人の感染が確認されました。 366人のうち、 ▽20代と30代は合わせて232人で、全体のおよそ63%を占め、 ▽40代と50代は合わせて74人で、全体のおよそ20%となっています。 また、366人のうち、 ▽およそ39%
来夏の東京五輪・パラリンピックについて、安倍晋三首相は、これ以上の延期や中止を避け、確実に開催できるよう環境整備を進める考えだ。新型コロナウイルスで世界全体が混乱した後の五輪開催は、安倍政権の「レガシー(遺産)」ともなる。来年9月は首相が自民党総裁任期を迎え、同10月には衆院議員の任期満了となることから、開催の有無は首相の衆院解散・総選挙に向けた戦略にも影響を与えそうだ。 【表】「ポスト安倍」有力候補4人の比較 「東京五輪・パラリンピックの開催に向け、アスリートや大会関係者の入国に向けた措置を検討していく」 首相は22日の新型コロナウイルス対策本部会合でこう説明し、外国人選手らの入国条件を認める条件について検討を始める考えを明らかにした。開幕を1年後に控え、改めて開催への決意を示したともいえる。 首相は現在、自民党総裁として党則の上限となる連続3期目で、連続4選がなければ東京五輪は首相の花
22日から始まった「Go Toトラベル」で、政府が、若者や高齢者の団体旅行は控えることが望ましいとしていることに関連し、菅官房長官は、若者は20代以下、高齢者は60代以上を念頭に置いていることを明らかにしました。 これに関連し、菅官房長官は午後の記者会見で「若者や高齢者の団体旅行は一般に感染リスクが高いと考えられている。若者について20代以下を、高齢者は60代以上を念頭に置いている」と述べました。 また、菅官房長官は記者団から「Go Toトラベル」の開始とイベントの開催制限の維持は、政策として矛盾しないのか問われたのに対し「それは全くない。『Go Toトラベル事業』に関しては、専門家の意見も踏まえながら、感染リスクが高い若者や高齢者の団体旅行は利用を控えるように呼びかけるなど、さまざまな対策を講じている」と述べました。
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