「Getty Images」より 近年、セクハラやモラハラ以外にも、さまざまなハラスメントが問題視されている。“香害”ともいわれる「スメハラ」もそのひとつだ。体臭対策などで、香水や柔軟剤の香りを振りまいている人も多い。香りが強すぎると周囲に不快感を与えるが、当の本人は“良い香り”だと思っているから指摘するのも難しい。柔軟剤のテレビCMなどでも、花の香りを振りまくことで、周りの人たちが笑顔になるような演出をしているため、その香りが不快感を与えているとは想像しにくいのかもしれない。 ニオイだけの問題にとどまればまだしも、人によっては気分が悪くなったり、頭痛やめまいを引き起こし、さらには呼吸困難に陥り、日常生活にも支障をきたすほどの症状に陥るケースもある。これは「化学物質過敏症」と呼ばれ、患者たちはタバコの煙をはじめ、防虫剤や洗剤、そして香水のニオイなどでも体調を崩してしまう。 NPO法人化学物

「週刊東洋経済」（東洋経済新報社／11月30日号）は『サプリ、トクホの嘘と本当』という特集を組んでいる。「日本人の6割以上が当たり前のように取っているサプリメントやトクホ。ネットやテレビでの広告はすさまじい。サプリの規制緩和で2兆円の健康食品市場は4兆円、6兆円になろうとしている。だが本当に効くのか、宣伝に嘘はないのか。その真実を明らかにする」という内容だ。 今やサプリ、トクホを含む健康食品の市場規模は1兆7000億円以上だ。今年に入ってからもトクホはヒットを連発。花王が4月に発売した、トクホ缶コーヒー「ヘルシアコーヒー」が10月末までに約216万ケース売れるヒット商品となっている。10月に販売を開始したサントリー食品インターナショナルのトクホ商品「伊右衛門　特茶」も「体脂肪を減らす」というキャッチコピーで、発売から2週間で年間販売目標の100万ケースを突破する勢いだ。 ただし、トクホ商品

毎日の仕事に忙殺されて雑誌を読む間もないビジネスマン必読！　2大週刊経済誌「週刊東洋経済」（東洋経済新報社）と「週刊ダイヤモンド」（ダイヤモンド社）の中から、今回は「週刊ダイヤモンド」の特集をピックアップし、最新の経済動向を紹介します。 東洋経済編はこちら 「週刊ダイヤモンド　7／6号」の特集は『食べればわかる日本経済』だ。 「食へのカネの使い方は、人間の本性に基づく。懐が暖かくなると、外食支出や飲酒に費やす資金が増える。この変化から景気動向が見えてくる。調理食品の支出比率の拡大は、夫婦共働きや単身家庭が増え、高齢化が進む日本社会の現状を映す」、つまり食が現代の日本経済を映し出すという特集だ。 『特集Part 1　景気　脱デフレに動き出した』では、値下げ一辺倒の価格競争から脱却したい外食産業の思惑を紹介している。業態ごとの客単価推移では、ファストフードの2012年客単価459円が2013年