最近の大地震8回中7回で火山噴火 東日本大震災だけは噴火0
M7クラスの首都直下型大地震がいつ起こっても不思議ではないと心配されている。地震予知連絡会元会長の大竹政和氏が解説する。 「巨大地震が発生するということは地下のプレート境界のストレスが一度に解放されるということです。昨年の東日本大震災の余波は関東のプレートにまで及んだ。関東エリアのプレートの動きは非常に不安定になった。東日本大震災直後に関東で地震が頻発したのはそのためです。いまは治まっていますが、その影響はこの先何年も続くでしょう」 東日本大震災が首都直下型地震の引き金になるとの見方は歴史も証明する。 東北を襲う巨大地震は、1000年周期で起こることが最新の研究成果から判明している。東日本大震災は869年に発生した貞観地震（M8以上と推定）の再来とされている地震だ。 地震考古学を専門とする産業技術総合研究所客員研究員の寒川旭氏が語った。 「現在の地震発生状況は、巨大地震が各地で連続して発生
地デジ化 つまらない番組で大儲けするためのTV局と役人の策
7月24日、テレビは地デジへと移行される。諸外国のように、衛星放送やケーブルテレビという選択肢もあったのではないか、という指摘もある。 しかし、そこには利権が存在する。衛星で見ることができれば地方ローカル局は存在価値がまったくなくなる。当然、キー局と地方局によるテレビ局ピラミッドの利権構図も崩れることになる。だから、日本では最初から、放送のデジタル化は地上波以外の選択肢は検討もされなかったのだ。 地デジ化の方式が議論された当時（1990年代初頭）の総務省放送行政局長を直撃すると、「衛星など俎上に上ったことはなく、放送のデジタル化は地上波以外に考えていなかった」と告白した。地デジ化政策に詳しい、福井秀夫・政策研究大学院大学教授がいう。 「欧米のようにケーブルテレビや衛星放送といった地上波以外のメディアが成熟している社会では、国民は多様な番組を主体的に選択している。一方の日本では、番組もスポン
河口など放射能汚染度が高い「海洋のホットスポット」も存在
本誌では、市民団体「たんぽぽ舎」が運営している「放射能汚染食品測定室」に依頼して、青森から静岡まで、スーパーや市場で売られている海産物100品目について、放射能汚染の調査を実施した。 この調査で、放射性物質が検出された海産物は、100品中28品にのぼり、3割という高確率で汚染が見つかった。福島第一原発から漏れ出た高濃度汚染水は沿岸伝いに拡散し、海洋全体に広がっているようだ。 福島沖は日本海流（黒潮）、千島海流（親潮）などがぶつかり合う複雑な海域だが、文部科学省の「海域における放射能濃度のシミュレーション」によると、汚染水は、4月中旬に茨城県沖方向に移動し、同月下旬には北へ方向転換。一部は潮の流れに乗って外洋に“流出”したとみられている。 放射線防護に詳しい立命館大学名誉教授の安斎育郎さんは、海洋にも周囲に比べて汚染率が高い「ホットスポット」があると指摘する。 「福島沖周辺だけではありません
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次は「ナマコ」ブーム到来？何気にスゴイ効果が明らかに│NEWSポストセブン