ノートが汚い子の方が、あと伸びする!?親の学習観の7つの勘違い！
花まる学習会代表。算数オリンピック作問委員。1959年、熊本県生まれ。東京大学農学部卒、同大学院農学系研究科修士課程修了。1993年、幼児・小学生向けの学習教室・花まる学習会を設立。作文・読書・思考力・野外体験を重視したユニークな教育手法は、テレビ「情熱大陸」「カンブリア宮殿」「ソロモン流」など数多くのメディアに紹介されて大反響。子育てに悩む母親の救世主とも称される。 本当に頭がいい子の育て方 テレビ「情熱大陸」「カンブリア宮殿」「ソロモン流」で紹介！ 幼稚園児～小学生を「メシが食える魅力的な大人に育てる」ことを主眼とした学習塾「花まる学習会」の「本当に頭がいい子の育て方」を徹底解説！ 作文・読書・思考力・野外体験を重視したユニークな教育手法は全国で多くの支持を得ている バックナンバー一覧 テレビ「情熱大陸」「カンブリア宮殿」「ソロモン流」で紹介！ 幼稚園児～小学生を「メシが食える魅力的な
子どもが言っても勉強しない！言い方を変えたら、勉強をはじめたそのコトバとは？
新入社員時代、もともと伝えることが得意でなかったにもかかわらず、コピーライターとして配属され苦しむ。連日、書いても書いてもすべてボツ。紙のムダということで当時つけられたあだ名は「もっともエコでないコピーライター」。ストレスにより１日3個プリンを食べ続ける日々を過ごし、激太りする。それでもプリンをやめられなかったのは、世の中で唯一、自分に甘かったのはプリンだったから。あるとき、伝え方には技術があることを発見。そこから伝え方だけでなく、人生ががらりと変わる。本書はその体験と、発見した技術を赤裸々に綴ったもの。 本業の広告制作では、カンヌ国際広告祭でゴールド賞を含む3年連続受賞、など国内外55のアワードに入選入賞。企業講演、学校のボランティア講演、あわせて年間70回以上。郷ひろみ、Chemistryなど作詞家として、アルバム・オリコン1位を2度獲得。『世界一受けたい授業』等テレビ出演多数。株式会
“短時間睡眠本”や“朝活本”にだまされるな！6時間半未満の睡眠では早死リスクが急増!?“脳科学の最高権威”と“脳科学おばあちゃん”がはじめて明かす、超「朝活」法
リーマンショック以降の不況のあおりを受け、人員削減が進んだ。その結果、1人当たりの仕事量は増え、多くのビジネスパーソンが「時間がない」と嘆いている。そんななか、『○時間熟睡法』や『朝○時起きで、うまくいく』といった“短時間睡眠本”や“朝活本”、そしてセロトニンを論拠とした、“脳とストレス本”などがベストセラーとなっている。 確かに、もはや睡眠時間を削るくらいしか自分の時間を持てないのは事実。だけど、人間、そうそう睡眠時間を削ってしまって、生活に支障は出ないのだろうか？ 12月10日に発売された、『あなたの脳が9割変わる！ 超「朝活」法』著者で、脳科学、特に前頭前野の構造・機能に関する世界的権威の久保田競博士（京都大学名誉教授）と、テレビ番組で「脳科学おばあちゃん」として紹介された、妻・カヨ子氏に聞いてみた。（聞き手／フリーランスライター 阿蘭ヒサコ 撮影／堀内慎祐） くぼた・きそう／193
食料価格急騰のインパクト最大のリスクは中国華北部の少雨冬小麦の不作が世界経済に冷水を浴びせる――日本総研調査部長・チーフエコノミスト 藤井英彦
日本が大震災で大混乱している間に、北アフリカではリビア情勢が厳しさを増している。北アフリカ・中東の社会不安・政情不安の背景には、穀物価格の急騰があるといわれている。これからも穀物価格の上昇は続くのか、その世界経済に与える影響やいかに。日本総研調査部長・チーフエコノミストの藤井英彦氏に聞いた。（聞き手／ダイヤモンド・オンライン客員論説委員 原 英次郎） ふじい・ひでひこ／研究・専門分野は内外マクロ経済、新産業動向、金融、税財政、成長戦略など経済政策一般。1983年03月東京大学法学部卒、83年4月住友銀行入行、90年8月日本総合研究所調査部、2000年7月同ＩＴ政策研究センター所長、04年2月 同経済・社会政策研究センター所長、05年4月同ビジネス戦略研究センター所長、07年8月同調査部長/チーフエコノミスト、現在に至る。 ――今回の日本の大震災が、穀物市場、食糧価格にどのような影響を与える
知っておきたい「災害時」医療費の特別措置被災者はどこまで無料で医療を受けられるか
1968年、千葉県生まれ、茨城県在住。フリーランスライターとして、新聞や週刊誌、医療専門誌などに、医療費や年金、家計費の節約など、身の回りのお金をテーマにした記事を寄稿。本コラムのほか、医薬経済社「医薬経済ONLINE」に連載中。著書に「読むだけで200万円節約できる！医療費と医療保険＆介護保険のトクする裏ワザ30」（ダイヤモンド社）など。ライター業のかたわら、庭で野菜作りも行う「半農半ライター」として、農的な暮らしを実践中。 ＤＯＬ特別レポート 内外の政治や経済、産業、社会問題に及ぶ幅広いテーマを斬新な視点で分析する、取材レポートおよび識者・専門家による特別寄稿。 バックナンバー一覧 東日本大震災の発生から、まもなく１カ月を迎えようとしている。 今回の震災は、マグニチュード9.0という史上最大の地震が発生し、東日本の太平洋沿岸一帯が大津波に襲われた。被災地域が広範囲に渡ったことから、いま
全国区の派遣切り、リストラで「震災大失業時代」へ!?追い込まれる非正規・正社員に生き残る道はあるか
1967年生まれ。上智大学外国語学部卒業。編集プロダクション勤務を経て、独立。週刊ダイヤモンド、人事関連雑誌、女性誌などで、メンタルヘルスや介護、医療、格差問題、独立・起業などをテーマに取材、執筆を続ける。西川氏の連載「『うつ』のち、晴れ」「働く男女の『取扱説明書』」「『婚迷時代』の男たち」は、ダイヤモンド・オンラインで人気連載に。 僕らの「人生交差点」～アフター3.11を生き抜く究極の二者択一 日本のシステム、人々の価値観を大きく揺るがせた東日本大震災。日本社会はこれから深刻な混迷期に突入するかもしれない。アフター3.11をどう生き抜けばいいのか。「絆」によって乗り越えるのか、それともあくまで「戦う」のか。この連載では、“問題の現場”を知る2人のインタビュイーが登場。対立する立場から、混迷期のサバイバル術を語ってもらう。 バックナンバー一覧 日本のシステム、人々の価値観を大きく揺るがせた
福島原発事故レベル7は日本の「敗戦」。我々はいまその現実を直視しなくてはならない
株式会社NO BORDER代表取締役。社団法人自由報道協会代表。元ジャーナリスト。1968年福岡県生まれ。都留文科大学卒業。テレビ局記者、衆議院議員公設秘書、ニューヨーク・タイムズ東京支局取材記者、フリージャーナリストなどを経て現在に至る。著書に『石原慎太郎｢5人の参謀｣』 『田中真紀子の恩讐』 『議員秘書という仮面―彼らは何でも知っている』 『田中真紀子の正体』 『小泉の勝利 メディアの敗北』 『官邸崩壊 安倍政権迷走の一年』 『ジャーナリズム崩壊』 『宰相不在―崩壊する政治とメディアを読み解く』 『世襲議員のからくり』 『民主党政権は日本をどう変えるのか』 『政権交代の内幕』 『記者クラブ崩壊 新聞・テレビとの200日戦争』 『暴走検察』 『なぜツイッターでつぶやくと日本が変わるのか』 『上杉隆の40字で答えなさい～きわめて非教科書的な「政治と社会の教科書」～』 『結果を求めない生き方
大震災が問いかける日本のインフラが抱える課題電力・交通の復興計画で「本当に議論すべきこと」――山内弘隆・一橋大学大学院教授に聞く
東日本大震災の発生から1ヵ月が経ち、復興気運が徐々に高まっている。まず早急に建て直さなくてはならないのが、電気や交通などの社会インフラだ。しかし、それらを建て直すための具体的な方策は、なかなか見えてこない。原発事故による電力の供給不足や、企業のサプライチェーンを分断する交通の混乱などが、日本経済に暗い影を落としている。今回の震災で、我々はこれまで日本が誇ってきた社会インフラがかくも災害に弱いという事実を思い知らされた。日本のインフラはどんな課題を抱えているのか。そして、それらを効率的に建て直すためにはどうすればよいのか。交通経済や公共事業に詳しい山内弘隆・一橋大学大学院教授に聞いた。（聞き手／ダイヤモンド・オンライン 小尾拓也） やまうち・ひろたか／一橋大学大学院商学研究科教授。専門は交通経済学、公益事業論、規制の経済学など。1955年生まれ。千葉県出身。慶應義塾大学大学院商学研究科博士課
日本人ではない、海外仕様の日本人
学習院大学大学院経済学研究科博士課程後期単位取得満期退学（インセンティブ理論、組織の経済学）。ソニー、ルーセントなどの日米欧上場企業の本社・現地法人に勤務（IT通信電機、医療機器の分野)。その間、日本・米国（西部、東部）・台湾でマネジメント経験。2001年独立開業。大手シンクタンクや戦略コンサルタント会社と契約し、首都圏企業や官庁の複数プロジェクトを経験。 2005年法人化しLABOを設立。日本企業海外法人の勤務経験がある現地マネジメント＆経営者インタビュー、各種“人事組織”調査、人材開発に関する効果測定分析などを企画実施。調査分析結果に基づき、SPCCTOKYO ブランドで、アセスメント、“専門職”研修、コンテンツ教材開発など人材開発企画、新人事制度設計研究や組織コンサルテーション＆戦略企画立案などを行う。また調査研究の一部は著作物として発表。リーマンショック以降は、国内海外の企業や行政
世界が震撼！原発ショック悠長な初動が呼んだ危機的事態国主導で進む東電解体への序章
ある政府関係者は東京電力の対応に怒りをあらわにする。 「（3月14日に）2号機の燃料棒が露出したとき、東電側は『全員撤退したい』と伝えてきた。撤退したら終わりだった。絶対に止めなければならなかった」 あの時点で撤退とは無責任極まりない。この政府関係者は、事故の初動から東電の対応に不信感を抱いていた。 地震発生時の11日、福島第1原子力発電所1～3号機は自動的に止まったものの、津波により外部の設備が使えなくなった。予備の電源も失われ原子炉内を冷やすシステムも動かなくなった。炉内を冷やさなければ、燃料棒が溶け深刻な事態を招く。東電はまず電源を復旧しようと電源車を送った。しかしそれをつなぐ部分が水没しており結果的に失敗した。 そのうちに1号機では炉内の熱で水蒸気が発生し、圧力が高まっていった。破裂しないうちに放射性物質を含む水蒸気ごと逃がし、圧力を下げる必要があった。これをベント（排気）という。
吹き飛んだ将来の飯のタネ東芝・日立は戦略見直しへ
Close-Up Enterprise 日々刻々、変化を続ける企業の経営環境。変化の中で各企業が模索する経営戦略とは何か?『週刊ダイヤモンド』編集部が徹底取材します。 バックナンバー一覧 福島第1原子力発電所の危機により、原発を設計し造ってきた東芝や日立製作所などのメーカーは、少なくともこの先5年の経営計画を見直す必要がある。（「週刊ダイヤモンド」編集部 片田江康男、小島健志、柴田むつみ） 「われわれのエンジニアや研究者たちをもっと使ってくれれば、もっと早くに事態を収束できたはずだ。東京電力の地震後の対応にはがっかりだ」──。 ある東芝首脳はこう吐き捨てた。危機的状況から脱せない福島第1原子力発電所の状況にいらだちを隠せない。
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