新型コロナウイルス感染症への対応で医療現場の負担が増す中、東京五輪・パラリンピックの競技会場などで活動する医療従事者に対し、大会組織委員会は「報酬を原則的に支払わない」とする延期前の計画を踏襲する方針であることが、関係者への取材で分かった。必要な人員は5000人以上。大会では選手や観客への感染防止対策など新たな仕事が加わる可能性もある。コロナ禍で人手不足や経営難に悩む病院や医師会から反発が出ている。(原田遼) 所属病院から東京五輪・パラリンピックへの派遣が決まり、救命救急の合同研修を積む医師、看護師ら=2019年11月24日、東京都中央区で(原田遼撮影)
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