練炭自殺の現場にマンションを建てたらやっぱりヤバかった 大島てるが語る“あるオーナーの悲劇” | 「怖い話」が読みたい | 文春オンライン
私は平成17年（2005年）から、事故物件の情報提供サイト「大島てる」を運営しているのですが、こうした仕事をしていると、ときには事故物件のオーナーから「サイトでの掲載を取り下げろ」と強く抗議されることもあります。数年前、都内某所のあるマンションのオーナーからも、何度かそうした抗議がありました。しかし、その一件は後に予想もしていなかった結末を迎え、不幸な形で“解決”してしまうことになるのです――。（全2回の1回目／#2に続く） なぜ私は「大島てる」を立ち上げたのか？ そもそも、私が「大島てる」を立ち上げたのは、不動産業において「告知義務」を果たさない業者が少なくないからでした。告知義務とは、宅建業法で定められた義務の一つで、借り主（買い主）にとって心理的瑕疵となる事項がその物件にある場合、貸し主（売り主）は必ずそれを事前に告知しなければならない、とされているものです。 たとえば、前の入居者が
【日本の山】初心者はどの山から登ればいいの？ 登山ガチ勢に聞いて行ってきた【多すぎ】
初心者だけど、気持ちよくて達成感のある登山がしたい！ でも日本は山だらけ、一体どれに登ったらいいの...？「ほぼ高尾山しか登ったことない」というライターのヨッピーさんが、山のプロたちに助けられ、本格的な登山に初挑戦。厳選した山で待っていたのは、美味しい山小屋ごはん、ほどよい冒険感に、絶景ビュー。読んだら絶対に登りたくなる、山登りビギナーにオススメの山はこれだ！（編集/メルカリマガジン編集部、撮影/ヨッピー） この絶景をご覧ください。「あれ？新しいゼルダの伝説の画面かな？」って思いました？ ププーッ、クスクス。ありがとうございます。最新ゲームのCGでもありませんしフリー素材でもありません。 実写です。 本日は人生で初めての本格登山に来ております。 実は前々から「本格的な登山、やってみたい！」と思っていたので、当メルカリマガジンから「なんか書いてよ」って言われたタイミングで「山に行きたい！」と
SNSの時代に本を書くということ・・・新書「ヒトラーの時代」に思う｜yoshiko Yamanouchi
中央公論新社から新書『物語オーストリアの歴史』を上梓してからほぼ一ヶ月半が経過した。私にとって四冊目の単著であるが、今回の本は、オーストリアの歴史を、各州の地方史の視野に降り立ちながら、通史としてもある程度フォローできるようにという大変高いハードルを課されたという意味で、これまでのように、自分の専門領域のストライクゾーンの範囲内で構想し、執筆するパターンとは全く違った作業だった。そして、ウィーン文化史を専門とする私にとって、地方史の細部を掘り起こすのは、気が遠くなるような根気を要しもした。これらの事情で、気がつけば14年もの年月をこの仕事につぎ込むことになってしまった。 このように飛び抜けて苦労が多い仕事だったわけだが、終わってみて、これまでの単著ほどの達成感は感じることができずにいる。さらに出版後1週間ほどで、むしろどうしようもない恐れと悲しみの感情に取り憑かれた。原因は、インターネット
ＮＨＫが異例の放送 番組で「受信料お支払いいただく」：朝日新聞デジタル
ＮＨＫは９日夜、総合テレビで、受信料制度への理解を求める異例の番組を３分間にわたって放送した。ＮＨＫ広報局によると、視聴者から受信料制度に関する問い合わせが相次いでいることなどを受けた対応で、７月の参院選で議席を獲得した「ＮＨＫから国民を守る党」の立花孝志党首の発言に関するものも含むという。同じ番組を１０日と１１日にも放送する。 この日は午後８時４２分から放送し、ＮＨＫの松原洋一理事が出演。受信料制度は放送法と放送受信規約で定められていることや、２０１７年には最高裁で受信料制度が合憲だと判断されたことなどを紹介した上で、「ルールを守り、きちんと受信料をお支払いいただいている方が不公平とお感じになることのないよう、ＮＨＫは引き続き受信料制度の意義や公共放送の役割を丁寧に説明し、公平に受信料をお支払いいただくよう努めてまいります」などと述べた。 立花氏は８日に東京都内で開いた記者会見で、「受信
韓国には前科40犯、50犯がざらにいる理由（NEWS ポストセブン） - Yahoo!ニュース
日本が「輸出管理の問題」から半導体部品輸出の厳格化を打ちだすと、韓国はそれまで日本が呼びかけても無視していた二国間協議を慌てて持ち出したり、国際会議で議題にもないのに日本を非難するなど日韓関係は戦後最悪の状態にある。韓国をホワイト国から除外すると、韓国も日本に対して同様に報復措置。しかも、文在寅大統領ら政府高官たちが「経済戦争」を示唆したり、日韓軍事情報包括保護協定（GSOMIA）の破棄をちらつかせたりと日本からすると理解に苦しむことばかりだ。 【写真】拓殖大学国際学部教授の呉善花氏 そもそも「不可逆的で最終的に合意」したはずの慰安婦問題合意を一方的に破棄したり、1965年の日韓請求権協定で解決済みの元徴用工に対する慰謝料を支払うよう大法院（最高裁）が日本企業に命じたりと、国と国の間で交わされた約束を平気で反故にしてみたり、「法の不遡及」という概念さえない法治国家とはいえない。 どうして、
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