デビュー35周年を迎えるB'zのフロントマンにして、ソロとしても活動する稲葉浩志。作詞して世に送りだしてきた楽曲は、約500曲に及ぶ。しかし、稲葉は自身の学生時代について「ずば抜けて何かができたわけじゃなかった」、B'zの結成も「劇的じゃない」と振り返る。パブリックイメージの「ロックスター・稲葉浩志」とは違う、ひとりの人間としての稲葉浩志の実像に迫った。（撮影：平野タカシ／Yahoo!ニュース オリジナル RED Chair編集部） B'zのシンガー、という肩書を外したとき、稲葉浩志とは何者なのだろうか？　その問いに稲葉は「普通」とだけ答えた。B'zで激しく歌いあげるパブリックイメージとは真逆のものだ。 「普通に人をうらやましがったり、喜んだり、喜怒哀楽があって。歌でもそうですけども、自分に持ってないものを持っている人に対して、やっぱり大なり小なり嫉妬というのはいつもあるなって思います」

山﨑努（左）と宮本信子が共演した「お葬式」など全10本の伊丹十三監督作品が4Kデジタルリマスター化された（写真：伊丹プロダクション） 伊丹十三が遺した全10作の監督作品が4Kデジタルリマスター化され、再び視聴できる機会が国内外で広がっています。脱税犯との攻防戦をシニカルに描く「マルサの女」など没後25年以上が経った今でも伊丹作品の人気は衰えていません。 【写真】映画「マルサの女2」（1988年）撮影当時の伊丹十三監督（写真：伊丹プロダクション） ただし、有料放送と劇場上映に限られます。いつでも作品を楽しめる時代にあえて配信しない方針を打ち出しています。そこには「不便さ」で攻める戦略があります。 ■伊丹十三作品4Kリマスター化計画 人間模様の描き方が巧みな1984年のデビュー作「お葬式」から、90年代後半にかけて公開された伊丹十三の作品数は全10本に上ります。そのすべての作品を最新のデジタル

政府は最低賃金の引き上げについて、２０２５年度にも全国平均で１時間あたり１０００円以上を目指す方針を示す。岸田政権が「人への投資」の柱に据える賃上げを加速させ、消費の活性化やコロナ禍からの景気回復を確実なものにする狙いがある。 【イラストで分かる】政府が目指す「最賃１０００円以上」への道筋

神戸は20日、三浦淳寛監督（47）との契約を同日付で解除したと発表した。 今季は15日のアジア・チャンピオンズリーグ（ACL）プレーオフ・メルボルンV戦で勝利を挙げたが、リーグ戦は開幕から7試合を消化して4分け3敗の勝ち点4と苦戦。開幕から7戦未勝利は、クラブワースト記録で16位に低迷する。来月からACLの本大会が始まるだけに「アジアNo・1」を目標に掲げるクラブは、立て直しのために指揮官の解任に踏み切った。 三浦監督はクラブを通じ「志半ばですがチームを離れる形になり残念。現場、フロント、サポーターと一緒に本気で戦えたことに心から感謝している」などとコメントした。 後任監督は未定だが、複数の関係者によると、フロント改革も行われることが判明した。昨季途中までJ2の東京Vで指揮を執り、その後のパワハラ認定で1年間のS級指導者ライセンス停止処分を受けた永井秀樹氏（51）がテクニカルディレクターで

プロeスポーツチーム『CYCLOPS athlete gaming（CAG）』に所属していた女性プロゲーマー・たぬかなが、「身長170cm以下の男性には人権ない」などと差別発言したことで大炎上。同チームから2月17日付けで契約解除になった問題が一向に鎮火しない。 【全文公開】すでに削除されているプロゲーマーAyagatorの暴言投稿 炎上し続けるプロゲーマー界　同じチームに所属する別のゲーマー兼マネージャーKbaton（コバトン）についても、2016～17年にTwitter上で障がい者や同性愛者への差別的な暴言を連発していたことがネット上で拡散され、チームを運営する『ブロードメディアeスポーツ』は同選手についても2月18日付けで契約解除したとチームの公式サイトで発表した。 たぬかなが炎上したときも、「俺の所属チームで草」「こんな大事になるとは思わんかったわw」と他人事のようにツイートしてい

解散したロックバンド「BOØWY」の元ドラマー・高橋まことさんが、ツイッターで南太平洋のトンガ付近で発生した大規模な噴火に伴う津波警報の出し方を批判し、物議を醸している。 【Twitter】津波警報に「どこでどう起きたかをちゃんと説明しなさい！」高橋まことの投稿 ■「いきなりの津波注意報は日本国民を惑わさせるだけじゃねえか!?　」 2022年1月15日にトンガ沖で発生した海底火山の大規模噴火の影響を受け16日未明、日本の奄美群島・トカラ列島に津波警報、太平洋側各地で津波注意報が発令された。同日3時前には、岩手県の津波注意報が警報に引き上げられた。 最初の警報発令から40分ほど経った16日0時56分から2時過ぎにかけ、高橋さんは津波警報についてツイッターで持論を展開した。 「津波警報!!　あのねどこでどう起きたかをちゃんと説明しなさい!!　。地震を感じてない訳だからトンガの噴火の影響ですって

今や先進国でも賃金の低い国になってしまった日本。ポップミュージシャンからジャズマンに大胆転身し、米国で活躍する大江千里氏は、「日本は賃金や物価が安くなるにつれ、保守的で閉鎖的な社会になっているんじゃないかな」と指摘する。『週刊ダイヤモンド』8月28日号の第1特集『安すぎ日本 沈む給料、買われる企業』に掲載した大江千里氏のインタビューの、ロングバージョンをお届けする。（聞き手、構成/ダイヤモンド編集部副編集長　杉本りうこ） 【この記事の画像を見る】 ●　日本の驚異的な「安さ」は 働く人の我慢と犠牲が支えている 日本と米国を行ったり来たりしていると、日本の物価の安さは「お手頃でうれしい」を通り過ぎて心配になるほどです。コンビニエンスストアでどっさり買い物をしても1000円にならないし、家賃も安い。 日本には500円で買える「ワンコインランチ」という言葉がありますが、ニューヨークだと5ドルじゃサ

『24時間テレビ 愛は地球を救う』44の放送が終わった。 今回のメインテーマは「想い～世界は、きっと変わる。」だったが、はっきり言って視聴率は不調だったと言わざるを得ない。 関東2000世帯・5000人をサンプルに視聴率測定をするスイッチ･メディア･ラボによれば、過去３年と比べて今回は、世帯視聴率が終始一貫してほぼ最低で推移した。 コロナが「感染爆発」する中での本番だったが、何が原因だったのかを追ってみた。 逆風の中で 拙稿「なぜ日テレは『24時間テレビ』にこだわるのか？～民放テレビ第１号のＤＮＡと60年の物語が前提！～」で詳述したが、今回の放送はこれまでで一番厳しい状況で本番を迎えた。 新規感染者・重症者ともに過去最高を更新する中での本番当日だった。 出演予定者の感染があった。現場は厳戒態勢で、「もしも出演者か演者と接するスタッフが感染し、クラスターが発生した場合、番組途中でも放送中止が

千葉県八街市で起きた、幼い子どもの命が奪われる痛ましい事故。 まだトラックドライバーによる飲酒運転が報じられる前、見通しのいい直線道路がスマホ画面に映し出された時、「これは何かある」と直感的に悟った。 これまでの報道によると、容疑者の呼気から基準値を超えるアルコールを検出。同容疑者は「事故前にコンビニで酒を買い、車内で飲んだ」と供述しており、車内からは焼酎の空き容器が見つかったという。 酒気帯びの状態でハンドルを握っていた同容疑者には、釈明の余地は微塵もない。危険運転致死傷罪の適用も視野に、徹底的に調査すべきだ。 しかし、誤解を恐れず述べると、筆者はトラックドライバーによる「車内飲酒」そのものを「悪」だと思っていない。現状、トラックドライバーの車内飲酒は、ある程度認められるべきだと思っている。 そう思う裏側には、世間が知らないトラックドライバーたちの複雑な事情がある。 詳しく説明していこう

「まさか、ここまで得票できるとは思っていませんでした。私には組織票もありませんし、従来型の選挙運動は一切しませんでしたから。まったく票読みができず、ふたを開けてみないと分からない状況でした」 そう語るのは、10月25日に行われた茨城県つくば市の市議会議員選挙で4218票を獲得し、3位で当選した無所属新人の川久保皆実（みなみ）さん（34）。川久保さんは弁護士でもあり、企業の社長も務め、さらに1歳と3歳の子供がいる育児ママでもある。 同市議選では、定数28人に対して41人が立候補した。トップ当選の得票数は5216票で、最下位当選は1771票だった。無名の新人候補が3位で当選したことに、地元のつくば市民も驚きを隠せない。 「1週間の選挙運動期間中に街頭演説も見なかったし、街宣車だって走ってなかったと思うよ。なぜ、無名の新人が3位？　当選圏外だと思っていたのに、びっくりですよ」（60代自営業男性）

橋下徹氏「給料、ボーナスがびた一文減らないことが確実な人には給付する必要なし」発言元大阪府知事の橋下徹氏のTwitter発信が活発で騒がしい。 やはり現金一律10万円給付の障害になる言論が見られ始めていることに懸念がある。 早急に支給を待っている人にとっては非常に迷惑な話であるし、何度も議論をして、なるべく対象者を選別しない、という意図も理解されていないようだ。 元大阪府知事で弁護士の橋下徹氏（50）が21日深夜、自身のツイッターで、政府が新型コロナウイルスの緊急経済対策として実施する全国民向けの一律10万円給付について「受給禁止とルール設定」を求めた。 橋下氏は「この10万円は生活保障。給料、ボーナスがびた一文減らないことが確実な人には給付する必要はありません。生活保護受給権者も」とつづり「スピード実務のために全世帯に申請用紙を配布するにしても、受給禁止とルール設定するのが政治の役割。高

安倍首相「緊急事態宣言」をする意向安倍首相が緊急事態宣言を出す意向を固めた。 文字通り、すでに緊急事態であり、いまのタイミングまでずれ込んだことは理解に苦しむ。 安倍晋三首相は新型コロナウイルスの感染拡大を受け、緊急事態宣言に踏み切る意向を固めた。 諮問委員会に諮り、専門家の意見を仰いだうえで、近く宣言を出す方針だ。 緊急事態宣言の規定がある新型インフルエンザ等特別措置法の対象に、新型コロナを加える改正法が３月に国会で成立し、施行されていた。 同法に基づく実際の宣言は初めて。 緊急事態宣言は、政府対策本部の本部長を務める首相が、都道府県を単位とする区域や実施期間などを示して出すと、特措法で定められている。 該当地域の都道府県知事が、感染拡大防止などで必要と判断すれば、住民への不要不急の外出の自粛要請や、施設の使用停止、イベントの開催制限の要請・指示などの措置をとることができる。 使用制限を