安倍と皇族の汚れた金と力で開催されたラグビーW杯日本大会に参加・観戦したすべての日本人は、現政権や、この国が抱える差別構造の維持に加担した責任から、永久に逃れることはできないと思う。
ラグビーワールドカップ日本大会で、日本代表が優勝候補の一角、アイルランドに勝ったことについて、海外のメディアは“番狂わせ”などと驚きをもって伝えました。 日本に敗れたアイルランドの地元紙「アイリッシュタイムズ」の電子版は「日本がアイルランドに勝利しプールAの首位にたった。ワールドカップでアイルランドが優勝するという希望は瀬戸際にたたされている」などと伝え、アイルランドにとって予想外の敗北だったとしています。 そのうえで、日本のプレーは勝利に値するものだったとたたえています。 またロイター通信は「とんでもない番狂わせだ。日本は初めて1次リーグを突破するとても大きなチャンスを得た」と伝え、予想外の日本の健闘ぶりをたたえています。 フランスの通信社AFPも前回4年前のワールドカップで日本が南アフリカに勝利して大金星をあげたのに続く「シズオカ・ショックだ」として速報で伝えています。 ワールドカップ
学校法人「森友学園」をめぐる問題で、詐欺罪などで公判中の前理事長、籠池泰典被告(66)と妻の諄子被告(62)と断絶状態にあるのが長男の佳茂(よししげ)氏(39)だ。「森友疑惑」は連日報じられ、国会でも追及されたが、事情を知る佳茂氏は、著書『籠池家を囲むこんな人たち』(青林堂)やSNSで、騒動の真相は「左翼側の破壊工作だった」と暴露する。疑惑の舞台裏や両親への思いについて、佳茂氏を直撃した。 ◇ 森友学園をめぐっては、国有地取引に絡む疑惑のほか、財務省の決裁文書書き換えも発覚した。公判で争われている補助金詐取以外にも、安倍昭恵首相夫人の「100万円寄付疑惑」や、学園が運営する幼稚園での教育勅語暗唱などが問題視された。 野党や左派メディアは「疑惑はますます深まった」と連日追及を続け、籠池被告夫妻も政権批判に同調した。当初は足並みをそろえていた佳茂氏だが、次第に距離が生まれるようになった。 著書
自然科学における時間は、私たちが感じる「ありありとした現在」を否定し、結果的に哲学者には時間を「空間化」しているように映る。時間や現在に対するそうした捉え方の違いはどこにあるのか。好評を博したシンポジウム「『現在』という謎」を軸に、物理学と哲学それぞれの立場からのコメントと応答も盛り込む、唯一無二の時間論集。 【電子書籍あり】 紀伊國屋書店 Kindle はじめに[森田邦久] 第1章 物理学における時間――力学・熱力学・相対論・量子論の時間[谷村省吾] コメント:物理学における時間と時間の形而上学[佐金武] リプライ:物理学の概念を形而上学で塗り重ねてもすれ違いになるだけではないのか[谷村省吾] 第2章 時間の問題と現代物理[筒井泉] コメント:時間の「逆行」とはどのような現象か?[小山虎] リプライ:量子力学での因果関係と哲学的視点[筒井泉] 第3章 現代物理学における「いま」[細谷暁夫
「すべての生態系が破壊されています。私たちは大量絶滅の始まりにいます」 9月23日、ニューヨークで開催された「国連気候行動サミット」で、16歳の環境活動家グレタ・トゥンベリさんが、各国の首脳を前に地球温暖化対策について熱弁を振るい、実効的な対策を即座に取るよう訴えた。 スウェーデン出身のグレタさんは、昨年の8月からストライキを開始。その後、「未来のための金曜日」と称して学生ストライキを始め、気候変動に対する政府の無関心を批判した。 この活動がSNSを通して瞬く間に拡散、3月15日には125カ国で2000件もの抗議運動が起きた。現在は世界中で400万人以上の学生などが声を上げている。 グレタさんは、自身のツイッターで、温室効果ガスの排出を避けるため、飛行機に乗ることを2015年から拒否していると明かしている。そのため、今回の講演がおこなわれたアメリカまで、イギリスからヨットで大西洋横断を行っ
【ソウル聯合ニュース】韓国と日本のメディア労組が、安倍晋三政権の貿易規制に端を発し、極右政治家により助長された両国の対立を歴史と事実に基づく真実の報道で克服すべきだと声をそろえた。 韓国の全国言論労働組合と日本マスコミ文化情報労組会議(MIC)は27日、歪曲(わいきょく)報道の中止、平和と人権の尊重に基づく真実に立脚した正論執筆を追求する両国のメディア労働者共同宣言を採択した。 両労組は共同宣言で、歴史問題に端を発した韓日間の政治対立が多様な分野での交流を中断させ、両国をさらに引き離しているとした上で「歴史の事実に目を背ける者に、未来は語れない。過去の反省なしに、未来を論じることはできない」と主張した。 排他的な言辞と偏狭なナショナリズムが幅をきかせ、市民のかけがえのない人権、平和、友好関係が踏みにじられることがあってはならず、今こそこつこつと積み上げた真実を正しく、自由に報道していくとい
朴元淳(パクウォンスン)ソウル市長が27日、毎日新聞などのインタビューに応じた。悪化する日韓関係について、朴氏は「地方自治体の交流、民間交流は回復すべきだ」と述べた。 ソウル市は東京都と姉妹都市提携を結んでいる。ソウル市は8月、日本政府が輸出手続きを優遇する対象国「グループA(ホワイト国)」から韓国を除外すると決定したことを受け、日本の自治体との交流について「慎重に検討する」との立場を示していた。 朴氏は来年の東京五輪についても、ソウル市が北朝鮮の平壌市と共同での2032年の夏季五輪誘致を目指していることに言及した上で「平和の財産であるオリンピックが成功するよう、アジアの都市間で協力すべきだ」と22年に冬季五輪が開かれる北京市を含めた連携の必要性を強調した。
日本で人工妊娠中絶を行うと、約15万円の医療費は自己負担で、手術では、金属製の器具で子宮内をかき出す「掻爬そうは法」が行われることが少なくない。だが、海外では真空吸引法と薬剤使用が主流だ。また「中絶無料」という国もある。なぜ日本は女性にばかり負担を押しつけるのか。産婦人科医の遠見才希子氏が解説する——。 推計では「日本女性の6人に1人」に中絶の経験がある 人工妊娠中絶(以下、中絶)は、さまざまな理由によって妊娠を継続できないときにその妊娠を中断するために行われる。日本には、明治時代(1907年)に制定された「堕胎罪」がいまだに存在しているが、1948年に制定された旧優生保護法(現在は母体保護法)によって、一定の条件を満たした場合の中絶が認められた。したがって、「堕胎」と「中絶」は異なり、中絶は日本では合法だ。 日本の総中絶報告件数は年々減少しているが、それでも年間16万4621件(※1)(
地上波放送がなかったにも関わらず、先週のウェールズ×ジョージア戦のレビューが多数のブクマをいただけて嬉しい。 あの試合はフィールドの46人とコーチたちのおかげで筆舌に尽くしがたいものとなった。 ゆえに「つたえられる少しだけ」ではあるが、増田のレビューで、勝負の世界に技量・フィジカル・戦術以上の「大切なもの」があること、そしてその面白さをみんなに届けなければいけないと思った。 それがみんなに伝わって、よりラグビーを楽しく見られたなら嬉しい。 -------- W杯が始まって2週目である。 今日のレビューは日本×アイルランド。 アイルランドに関してはどんなチームか、先週の戦いで見えてきたと思う。「ストラクチャー」チームだ。 では、日本はどういうチームなのだろうか。 日本代表については数多くのニュース、ドキュメンタリー、選手のバラエティー出演まであり、情報に溢れている。 しかし、その情報が多くは
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