一昔前、脱オタのコツみたいな文脈で「ちゃんと自分に合ったサイズの服を着る」みたいな指摘をあちこちで見たけどさ。 あれって最近のトレンドだともう当てはまらないよね。 俺たちおっさんの考えるジャストサイズの服って今の若者は誰も着ないじゃん。 リラックスフィット、オーバーサイズが当たり前になってるよね? Tシャツでもワンサイズ、ツーサイズアップして着てるでしょ? 表記の上ではジャストサイズだと思っててもシルエットは随分ゆるゆるにデザインされちゃってるでしょ?今の服って。 一昔前に流行ったような体のシルエットの出ちゃう服着てたらやばいくらいダサいじゃん? そんな現代で、オタクとかダサおじみたいな人種へのアドバイスってどう変化したんだろう。 誰かわかる人おしえて。
近年、先進国では出生率の減少が大きな問題とされており、各国が出生率の増加に向けた政策を推進しているほか、シリコンバレーでは「より多くの子どもを生むこと」を支持する出生主義(プロナタリズム)が台頭しています。「出生率が上がれば社会保障の負担増加や経済成長の停滞といった問題が解決できる」という主張もありますが、これに対しワシントン大学人口統計・生態学センターの社会学者であるウィン・ブラウン氏らは、「経済成長を促進するために出生率増加を目指すのはネズミ講と同じ」だと指摘しました。 The problem with pronatalism: Pushing baby booms to boost economic growth amounts to a Ponzi scheme https://theconversation.com/the-problem-with-pronatalism-pus
全固体電池の開発に成功! 中国の電池メーカー「鵬輝能源」は、EV市場のゲームチェンジャーになれるのか? 広州鵬輝能源が全固体電池の開発に成功、2026年から量産開始予定。エネルギー密度280Wh/kgで、コストは現行のリチウム電池より約15%増。日本企業は品質重視で慎重な姿勢を崩さず、競争が激化するなか、鵬輝能源の動きは業界のゲームチェンジャーとして注目を集めている。 2024年8月、中国広東省の電池メーカー、広州鵬輝能源科技(鵬輝能源。Guangzhou Great Power Energy & Technology)が全固体電池の開発に成功し、2026年に量産を開始することを発表した。このニュースは大きな注目を集めている。現在、各国の企業が全固体電池の開発に力を入れており、その競争はますます激化している。 全固体電池は、リチウムイオン電池の次世代技術として期待されている。電解質に固体を
8月初めに記録的な暴落に見舞われた日本株。背景には、米国の景気後退懸念の高まりや日銀が金融引き締め姿勢を強めたことによる、円高の急進があった。 その後、米国の経済指標が底堅さを示したことや、日銀の内田真一副総裁が「市場が不安定な状況で利上げはしない」と明言したことで、株式市場は落ち着きを取り戻した。 だが、株式市場では今回の暴落の前から構造変化が始まっていた。海外投資家が主導する日本市場では、従来はドル建ての日経平均株価が米国株価にピタリと連動していた(図1)。国際分散投資を行う海外勢が、保有資産の構成比を整える「リバランス」を目的に、米国株の値動きに合わせて日本株を機械的に売買してきたためだ。 しかし4月末以降、日米株の値動きが乖離(かいり)し始めた。それは米国で弱い経済指標が続出し、市場参加者の間で利下げ期待が高まり始めた時期だ。一方、日本では円安が急進するなかで日銀が利上げを急ぐとの
そして日本や他の国がこれを真似しようと思っても「無理」だろう さて、欧州はEVの販売比率が(他の地域に比較して)高いとは言われますが、なんと8月のノルウェーでは新車販売の94%(10,480台)を占め「過去最高の比率になった」もよう。 ただ、これは一過性のものではなく、事実として今年1月から8月までの間で見ても新車販売におけるEV比率が87%(合計78,832台のうち約68,435台)に達しており、つまりは継続してEVの販売が伸びていると考えて良さそうです。 多くの国や地域ではEV販売比率は10%程度に留まるが この数字は文字通り「驚くべきもの」で、多くの国や地域におけるEV販売比率が10%強にとどまることを考慮すると”とんでもないEV浸透率”。 8月にもっとも(ノルウェー国内で)売れたEVはテスラ・モデルY(2,107台)で、総販売数の19%を占めるという人気ぶりで、それに続くのはボルボ
独自動車大手フォルクスワーゲンが国内工場閉鎖を検討しているとの報道が波紋を広げている。画像はザクセン州ツヴィッカウ工場。Wolfgang Spitzbart/Alamy ドイツの自動車大手フォルクスワーゲンが同国内の工場閉鎖を検討していることが判明し、世界中で話題を呼んでいる。 2023年11月の寄稿『世界第3位に躍り出るドイツ経済、実は日本と同じ凋落への道を歩んでいるのかも』で、筆者はドイツ経済の現況について以下のように論じた。 天然ガスの供給元だったロシアとの関係がウクライナ侵攻を機に悪化し、従来よりも高価で不安定なエネルギーの利用を強いられるようになったドイツでは、2021年後半以降、対内直接投資が著しく減少して純流出が目立つようになり、言わば「外国企業のドイツ離れ」が進んでいる。 足元で確認されているのは、外国企業がドイツを見限る形で対内直接投資が減少していくところまでで、国内企業
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