メディア・パブ: 世界の総ツイートの14%が日本語、年間成長トップは22倍のアラビア語
＊アラビア語を公用語としている国々。フェイスブックに続いてツイッターも急速に立ち上がっている（図のソース：Al Jazeera） ツイッターの言語別ツイート数を比較すると、当然だが英語ツイートが多い。でも世界の総ツイートのうち英語記述の割合は、2009年の2/3から、2010年2月に50%に、そして2011年10月に37%と相対的に減ってきている。グローバル化が進むツイッターでは、非英語記述のツイーﾄの割合が増えてきているのだ。 その非英語ツイーﾄで最も多い言語が未だに日本語である。日本語ツイーﾄの割合は2010年2月に14%であったが、2011年10月でも同じ14%を維持した。この1年間で最も伸びた言語はアラビア語で、アラビア語ツイート数が22倍(+2146%)の220万ツイーﾄ/日)に膨れ上がった。世界の総ツイートの1.2%しか占めていなくてまだ少ないが、ツイッターで使われる言語の8番
メディア・パブ: アイスランド噴火がCO2排出量の削減に貢献？
アイスランドの火山噴火が、CO2排出量の削減に貢献している？？「ほんまかいな」という話だが・・・。 火山灰の影響で、ヨーロッパを発着する航空便がほとんど欠航となっている。そのお陰で、航空機が排出する大量のCO2が、ヨーロッパの空において激減したというのだ。 以下の図のように、通常、ヨーロッパの航空機は毎日34万4000トンのCO2を排出している。ところが、今回の火山噴火で60%の便が欠航したとすると、毎日20万トン以上のCO2を削減できることになる。一方、アイスランドのエイヤフィヤトラヨークトル（Eyjafjallajoekull）氷河の火山噴火で排出しているCO2は、1万トンにも満たない7412トンである。この推定値が正しいとすれば、確かにすごいCO2の削減となる。 （ソース：Information is Beautiful） 以下は、Eyjafjallajoekull火山のCO2排出量
メディア・パブ: 米新聞の発行部数，過去最悪の下落率か
米新聞紙の発行部数がドンドン落ち込んでいく。 ABC（The Audit Bureau of Circulations）によると，米新聞の発行部数が前年に比べ7%も減った。おそらく過去最悪の下落率であろう。日刊紙（平日紙）395紙の今年3月時（2008年10月～2009年3月）の発行部数が平均で3444万部で,前年同期比で7%も減ったのだ。また日曜版557紙の発行部数は4208万部で同5.3%減となった。 昨年の9月時では，日刊紙（平日紙）が前年同期比4.6%減で，日曜版が同4.8%減であった。米新聞紙の発行部数の減り方が加速化している。 以下は，ABC(Audit Bureau of Circulations）の発表データを基に（Editor&Publisher)がまとめた平日（Weekday）紙の発行部数一覧表である。 ●米新聞の2009年3月時の発行部数（トップ25紙） ------
メディア・パブ: NYタイムズが本当に危うくなってきた
ＮＹＴ（The New York Times Company）号が沈みかけている。 恐れていたように、ＮＹＴ（The New York Times Company）の2009年第1四半期（1-3月）決算がやっぱり非常に悪い。この四半期で7447万ドルもの大きな赤字を計上してしまった。広告売上が前年同期比27%減と落ち込んだのが大きく響いた。第2四半期の広告売上も同じように落ち込むと見られており、NYTは本当に危なくなってきた。 ＊ＮＹＴ（The New York Times Company） の2009年1-3月期決算（単位:1000ドル） Sillicon Alley Insiderによると、同社のキャッシュフローは現在3400万ドルであるが、このような決算が続くようだと、同社の命はあと４四半期しかもたないという。 追記： インターネット事業も苦戦している。インターネット売上高（digi
メディア・パブ: YouTube、膨れ上がる赤字
YouTubeの赤字がドンドン膨れ上がっていくようだ。Credit Suisseは、同サイトの2009年の赤字が4億7000万ドルに達すると予測している（Multichannel.comの記事より）。 GoogleのYouTubeは米国のビデオストリーム市場の41%を占めており、オンラインのビデオ配信サービスでは完全に独走している。さらに2009年に配信するビデオストリーム数が750億本と、前年比38%増の勢いで伸び続けていくという。ユニークビジター数も2009年には3億7500万人にも達する予定だ。 このような膨大なトラフィックをさばいていくとなると、経費もうなぎ上りに増えていくはず。通信料（利用する通信帯域の経費）、コンテンツのライセンス料、膨大なビデオを貯えるためのストレージ経費、営業経費などなどが嵩み、今年は総経費7億1100万ドルを注ぎ込まなければならないとCredit Suis
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