奇妙な“くすぐりビデオ”の怖ろしい裏側を暴いたドキュメンタリー映画──『くすぐり』がたどり着いた暗部（松谷創一郎） - エキスパート - Yahoo!ニュース
Netflixで観られるドキュメンタリー 日本でも浸透しつつある動画配信サービス・Netflixで、地味に存在感を高めているのがドキュメンタリーだ。 そこでは、映画館やビデオなど、従来の公開ルートでは埋没しがちな世界各国の作品が数多く公開されている。たとえば日本でも劇場公開されたメキシコとアメリカの国境の麻薬撲滅自警団を追った『カルテル・ランド』や、北朝鮮に拉致された韓国人映画監督と女優を描いた『将軍様、あなたのために映画を撮ります』などがそうだ。メキシコや北朝鮮の裏の顔を描いたこの両作品は、かなりのインパクトがある（とくに後者は、金正日のプライベートな電話での会話を聴くことができる）。 一方、日本で劇場未公開の作品もNetflixでは多く観ることができる。ドキュメンタリーはそもそも劇場公開されにくいが、Netflixはその公開の場として機能しつつある。 ニュージーランドのドキュメンタリー
「控訴断念」を選んだ政治家たちの決意
日本では、患者の隔離や断種を規定した「らい予防法」が長らく患者の自由や尊厳を奪い、差別や偏見を作り出してきた。治療法が確立された後も、この法律は放置され、患者を苦しめた。彼らは国に対し賠償を求めて立ち上がり、2001年、熊本地裁で「らい予防法」の違憲性を認める判決が下された。 判決を受けて、国側には「控訴が当然」という雰囲気があった。しかし結果として、国は控訴しない道を選んだ。 シリーズ第2回は、控訴断念の決定の裏にあった政治家の決断を見ていく。 厚労省、法務省内には「控訴して当然」の雰囲気 一審の熊本地裁で勝訴判決を勝ち取った原告に、次の大きな山が待っていた。被告の国側が控訴するかどうか。熊本、東京、岡山での訴訟の原告団は779人、さらに全国の療養所には約4450人の入所者らがいる。その人たちの人権を早急に救済するには、熊本地裁判決を確定させる必要があった。 一方、国側は「国会の不作為」
｢メルカリに食われる｣､リユース業界の悲鳴
4月中旬、不要品を売りに大手リユース店を訪れた。 業者側が提示した買い取り価格はブランド物のネクタイが1000円、大型ブリーフケースが3000円。数年前にセレクトショップで購入したストールはわずか1円だった。 そこで買い取りをあきらめ、フリーマーケットアプリ『メルカリ』で販売したところ、ストールは売れ残ったが、そのほかは業者の提示価格の数倍であっという間に売れた。 昨年8月から市場が急変している デフレ時代の勝ち組として好調を維持してきたリユース業界に異変が生じている。業界大手、トレジャー・ファクトリーの野坂英吾社長はこう語る。「買い取りはこれまで順調に伸びてきたが、昨年の夏場以降、急速に環境が変わった」。 ゲオホールディングスが500店超を展開する「セカンドストリート」等の既存店売上高は昨年8月以降、10月、12月を除き前年割れ。ハードオフコーポレーションやトレジャー・ファクトリーも低迷
大統領の大恋愛はお好き？
フランスの大統領選挙は、決選投票の結果、エマニュエル・マクロン氏が当選した。5月14日付けで、新大統領に就任する運びになっている。 当選直後の各メディアの記事をひととおり見回してみると、マリーヌ・ル・ペン大統領誕生の可能性が消えたことに安堵する反応が目立つ。 まあ、当然だろう。直前になって翻意したものの、長らくEU離脱の意向を表明していた彼女がフランスを率いる未来像はどう見ても剣呑だし、ヨーロッパの大国であるフランスが、排外的な民族主義にシフトする未来像も、素敵な結末とはいえない。とすれば、マクロン氏がいかなる人物で、この先どんなタイプのリーダーシップを発揮することになるのであれ、とにもかくにも、あからさまな極右の指導者であるル・ペン大統領の誕生よりは穏当だと考えるのが、外国人のリアクションとしては通り相場だ。 個人的には、マクロン氏のプロフィールを伝える記事の中に「金融のモーツァルト」と
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KDDI田中社長、テザリング1000円は「深く考えていなかった」