大日本住友・野村社長 フロンティア事業を医薬に次ぐ成長エンジンに 2032年度の売上収益1000億円 | ニュース | ミクスOnline
大日本住友製薬の野村博社長は9月8日の「フロンティア事業説明会－FBO Showcase」に臨み、「医薬事業に次ぐ成長エンジンとして同事業を確立する」と表明した。同社のフロンティア事業は、予防・治療・予後を通じたヘルスケアソリューションの開発を目的に2019年4月から本格稼働させた。野村社長は、「医薬事業と近接した領域に特化し、医薬品では解決できない健康上の課題を解決するソリューションを提供する」と述べ、社会ニーズと社会課題にそれぞれ応える考えを強調した。なお、22年度から各種ソリューションの上市を順次進め、2027年度には日米市場で2～300億円、32年度で1000億円の売上収益を見込む。 同社のフロンティア事業が注力する領域は、①精神神経、②運動機能障害、③生活習慣病、④がん―など。その領域ごとに、予防、診断、治療、介護期、社会復帰期のそれぞれに潜む課題解決のソリューションを開発・提供
VR空間での買い物は定着する？ 『バーチャルマーケット6』に感じた課題
「バーチャルリアリティマーケットイベントにおけるブースの最多数」でギネス記録を獲得したVRイベント『バーチャルマーケット』。その第6回となる『バーチャルマーケット6』が8月28日まで開催されていた。 JR東日本が「バーチャル秋葉原駅」で初出店を飾り、ドコモやディズニー×JCBなど大手企業が参加するなど注目度も高まっている。 このような動きはVRカルチャー好きの内側だけにとどまらず、大衆的にVR空間での購買体験へと広がっていくのだろうか。 筆者は、多くの人が『バーチャルマーケット』での体験を楽しむためには、いくつかのハードルがあると考えている。 『バーチャルマーケット』にアクセスするまでの煩雑な手続き まず第一に思い浮かぶのが、『バーチャルマーケット』を楽しむためのVRヘッドセットを購入するハードルだろう。 VR体験というものは、当たり前だがゴーグルを被ってみなければどういうものなのか分から
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