AppleがMacに搭載するチップをIntel製からARMベースのAppleシリコンへと切り替える決断を下したのは、2015年に導入されたSkylakeの品質があまりにも悪かったからだと、Intelの元エンジニアが明かしています。 Intel製からAppleシリコンへの切り替えを発表 Appleは世界開発者会議（WWDC 2020）の基調講演において、Intel製チップに代わりARMベースのAppleシリコンを搭載したMacを年内に出荷開始し、2年かけて完全移行するとの計画を発表しました。 AppleがMacへの自社開発チップの搭載を検討しているとの噂はかなり以前から流れていましたが、Intelからの切り替えを最終的に後押ししたのは、「Skylake」の品質だったようです。 問題だらけのSkylakeの品質保証 Intelの元主席エンジニア、フランソワ・ピードノエル氏はPC Gamerの取

iPhone11 Proと、キヤノンのフラッグシップデジタル一眼レフカメラ「EOS-1D X Mark II」で撮った写真を並べて比較する動画が公開されました。 あなたは5枚の写真のうち何枚を見分けられるか 10月中旬に、iPhone11 Proと、一億画素のデジタル一眼レフで撮影した写真を比較する動画が公開されましたが、今回新たにiPhone11 Proと、キヤノンのプロ向けデジタル一眼カメラ「EOS-1D X Mark II」で撮った写真の比較動画が登場しました。 キヤノン「EOS-1D X Mark II」は、35mmフルサイズ約2,020万画素CMOSセンサーと2基の映像エンジン「デュアルDIGIC 6+」を搭載したプロ向けデジタル一眼レフカメラで、50万円ほどで販売されています。 YouTuberのマッティ・ハーポヤ氏は、iPhone11 Proと、「EOS-1D X Mark

米中関係の緊張が高まるなか、Apple TV+のコンテンツにも影響が出始めています。Appleの経営陣は、Apple TV+のコンテンツを中国政府の意向に沿うように制作する、という方針を明らかにしました。 中国政府の意向を加味したコンテンツ規制 BuzzFeed Newsは2018年「AppleがApple TV+開発者に中国を怒らせないように指示」という記事の中で、すでにこの点について報道しています。この方針はAppleの役員であるエディー・キュー氏と、国際コンテンツの制作を担当しているモーガン・ワンデル氏によるものだということです。 報告によると、2016年にiTunes MoviesとiBook Storeが中国政府により閉鎖されてから、Appleは中国政府に不利になる内容を公開しないよう気をつけているということです。 アメリカの多くのビジネスは中国の大規模な市場から膨大な利益を得て

人気スマートフォンアクセサリーメーカーのAnkerは、27W出力でiPhoneやiPad Proへの高速充電、MacBookへの給電が可能なUSB Type C（USB-C）電源アダプタ「PowerPort Atom PD 1」を1月下旬に、29.99ドルで発売すると発表しました。 Ankerの超コンパクトUSB-C充電器、1月発売！ Ankerは、米ラスベガスで現地時間1月8日から開催される家電見本市、CES 2019を前に、コンパクトサイズのUSB-C高速充電器「PowerPort Atom PD 1」を1月下旬に発売すると発表しました。 同製品は2018年10月下旬に発表され、最初は同年11月の発売が予告されていましたが、今回、アメリカでの発売時期が1月下旬と予告されました。 iPhone標準充電器とほぼ同サイズで高速充電が可能 「PowerPort Atom PD 1」は、内部のチ

先頃発表され、近く発売となるSamsungのフラッグシップモデルGalaxy S8/S8+ですが、分解した結果、バッテリー発火問題多発でリコールとなったGalaxy Note 7と同じバッテリーを搭載していることが判明しました。 Apple製品を含むさまざまな家電製品の分解で知られるiFixitが、Galaxy S8+を分解、レポートを公開しました。レポートから、Galaxy S8+は、発火問題の多発で世界規模のリコール、販売中止となったGalaxy Note 7と同じバッテリーを搭載していることがわかりました。 Samsungは爆発事故原因の調査を行い、原因は「バッテリー」だったと結論づけています。 iFixitによれば、Galaxy S8+のバッテリーは、容量、電圧、そしてデザインまでもがNote 7のバッテリーとそっくりで、しかも今回分解したモデルが搭載していたバッテリーは、一部のN

ティム・クック最高経営責任者（CEO）にバトンタッチして、Appleはつまらない組織に成り下がってしまった――元エンジニアの発言が、その過激さも相まって物議を醸しています。 昔のAppleは開拓時代のようだった！ CNBCのインタビューを受けたのは、Appleでエンジニアとして務めていたボブ・バロー氏です。彼によれば、スティーブ・ジョブズ氏亡き後のAppleは良くも悪くも組織立ってしまい、ダイナミックさが失われてしまったそうです。 「2007年のAppleは、組織的には西部の開拓時代（wild west）でした」とバロー氏。「私はマネージャーとして雇用されましたが、最初の2年はマネージャーとしての中核業務には携わっておらず、複数のプロジェクトで並行して働いていました。なぜならば、組織ではなく、プロジェクトこそが優先されていたからです」と同氏は述べ、ジョブズ氏が存命していた頃のAppleは、

当初の予定よりかなり遅れ、12月13日にようやく発売となったAppleのワイヤレスヘッドホンAirPodsですが、2016年通年のオンラインでのワイヤレスヘッドホン売り上げ合計のほぼ半分を、2週間強で売り上げていたことがわかりました。 ワイヤレスヘッドホン売り上げを大幅に押し上げたAirPods 調査会社Slice Intelligenceによると、2016年12月にオンラインで販売されたヘッドホンの75％がワイヤレスヘッドホンでした。これがAirPodsに起因しているのは言うまでもありません。 AirPodsが発売された12月13日のオンラインにおけるヘッドホン売り上げ額は、ホリデイ前の2016年売り上げ平均額の10倍以上に跳ね上がり、1日当たりのヘッドホン売り上げの最高額を記録しました。 Appleが4割以上のシェアを獲得 過去数年間にわたりワイヤレスヘッドホン市場を独占してきたのが、

SamsungのGalaxy Note 7で相次いで発火・爆発事故が発生した原因について、薄型化や電池の大容量化をギリギリまで追求した設計にあったとする指摘が公開されています。 バッテリー上部にあるべき空間がない ソフトウェア開発などを行なう米InstrumentalがGalaxy Note 7を分解した結果、通常であればバッテリーの上部にあるべき「空間」が、ほとんど存在していなかったことがわかりました。 Instrumentalの創業者兼CEOであるアナ・シェドルツキー氏によれば、バッテリーは充電と放電を繰り返すうちに膨張します。そのためバッテリー・エンジニアの間では、膨張を見越して、バッテリーの上に10％程度の空間を取っておくのが常識となっています。 しかし同氏らが2ヵ月前に入手したGalaxy Note 7の上部には、ほとんど空間がありませんでした。Instrumentalはこれはミ

どうしてAppleは世界最大級のスマートフォン市場である中国で、名前も聞いたことのない中国ベンダー2社に負けてしまったのか――中華圏のスマートフォンユーザーならば誰でも知っているOPPOとVivoですが、先進国ではまったくと言っていいほどその名を耳にする機会はありません。その謎について、Bloombergが興味深い特集を組んでいます。 2社だけで34％のシェアを獲得 調査会社IDCの統計によると、2016年第3四半期（7～9月）の中国スマートフォン市場において、OPPOとVivoは計4,000万台のスマートフォンを売り上げ、2社で34％のシェアを占めました。4年前の2012年、両社のシェアは合わせても2.5％ほどだったことを思えば、成長力がいかに凄まじい勢いかが分かります。一方でAppleは、同四半期の売り上げ台数は、中国国内で820万台にとどまり、シェアも前年同期比の11.4％から7.1

デルタ航空は、公式アプリ「Fly Delta」をバージョンアップし、預け入れ手荷物の現在位置をRFIDタグでほぼリアルタイムでアプリ上に表示できるサービスの提供を開始しました。業界初のこのサービスにより、荷物紛失のトラブルが10％減少する効果が期待されています。 荷物をほぼリアルタイム追跡可能！ デルタ航空が開始したサービスは、預け入れ荷物に付けるタグに、電池を必要としない小型ICチップであるRFIDを内蔵することで実現しています。 荷物の追跡は、タグがスキャンされた場所の情報によるため、GPSによる位置情報ほど正確でリアルタイムではありませんが、どの空港からどの便に乗ったか、の情報を正確に把握することができます。 デルタ航空は、RFIDのスキャンによる荷物追跡と情報提供は業界初のサービスと発表しており、現時点では米国内の84空港で提供されています。 搭乗チケットの画面表示などの機能も こ

Appleが次期iPhoneのディスプレイとして有機EL（OLED）採用を検討しているため、同社を主要顧客とするジャパンディスプレイ（JDI）が、OLEDへの多額の投資の必要に迫られています。Bloombergが報じています。 スマホ向けOLED市場、Samsungが独占 スマートフォン向けのOLEDでは、Samsungが現在ほぼ市場を独占しており、調査会社IHSマークイットによれば、2016年上期のOLED出荷量の99.4％を同社が供給しています。 しかしSamsungはディスプレイのサプライヤーであるだけでなく、スマートフォン市場においてはAppleの最大のライバルでもあります。従ってAppleがiPhoneにOLED搭載を考えるなら、Samsung以外のサプライヤーを確保しておきたいと考えるのは自然です。 OLEDでは他社から一歩遅れているApple OLED採用ではAppleは他社

15日に訪れた埼玉県のカシュー株式会社は、カシューナッツから抽出した成分を活用したコーティング技術を持つ企業で、携帯電話などのデジタル機器や家電製品などに利用されています。Appleとの連携は10年以上にわたっており、デバイスが傷つかないよう、iPhoneには環境にも配慮したカシューのコーティングが使われています。 Celebrating a decade of partnership with the talented team at Cashew in Saitama, experts in plant-based coatings and resins. pic.twitter.com/3C1iPfvDSs — Tim Cook (@tim_cook) 2016年10月15日 その後、宮城県仙台市にあるApple Store「Apple 仙台一番町」を訪れ、ストアのスタッフたちと写真

美しいデザインを追求するAppleは、多くのユーザーがiPhoneにケースを装着するのを苦々しい思いで見ているに違いありません。Cult of Mac によると、Appleは、傷や衝撃に強いサファイヤでiPhone 6を包み、ケースを不要にしようと考えているようです。 Appleのデザイン担当役員の悪夢「iPhone ケース」 Appleのデザイン担当上級副社長であるJonathan Ive氏にとって、エレガントなiPhoneが悪趣味なケースで覆われてしまうのは悪夢とも言える苦痛でしょう。 iPhone 5s /5c発売と同時にAppleが純正のケースを発売しましたが、これはケースを装着してもiPhoneの美しさを損ないたくないというAppleの意思表明と見られます。 しかし、多くのユーザーはiPhoneを傷から守るために市販のケースを装着しています。特にiPhone5のブラックモデルは背

公正取引委員会は、大手キャリアがiPhoneなどスマートフォンの販売時に、月額料金から一定額を割り引くといった、「常識」といえるほどに普及した商習慣などについて、「独占禁止法違反の可能性がある」とする報告書を公開しました。 公正取引委員会が「独占禁止法違反」と見るスマホ販売関連の7つのポイント 先日、報じられたように、大手キャリアによるスマートフォンの販売や契約形態が、MVNOの参入を阻害しユーザーの選択肢を奪っている、などとする報告書を公正取引委員会が公開しました。 【報道発表】 公正取引委員会は，平成２８年８月２日，「携帯電話市場における競争政策上の課題について」を公表しました。 #携帯電話 #スマホ #SIMロック ※https://t.co/fDpgpO3B6F pic.twitter.com/x7oO7GIK40 — 公正取引委員会 (@jftc) 2016年8月2日 「携帯電話

YouTubeを閲覧している時、近くにGoogle NowやSiriを搭載した端末を置きっぱなしのユーザーは一読しておいた方が良いかもしれません。動画を通してスマートフォンをハッキングしてしまうワザが公開され、物議を醸しています。 大人気動画に埋め込まれていたら… ジョージタウン大学のMicah Sherr氏によると、Google NowやSiriなどの音声認識機能を利用して、スマートフォンを乗っ取ってしまうことは簡単に出来るそうです。 毎回出来るわけではない。だが、これは数のゲームだ。もし、秘密のメッセージを埋め込まれた子猫の動画を100万人が見たとしよう。そのうち1万人はスマートフォンが近くにあるだろう。もし、そのうちの半分のスマートフォンがマルウェアをインストールするURLを開いてしまったら、5,000人のスマートフォンが攻撃者のコントール下に置かれることになる。 例えば、「オーケー

400円スマホの「Freedom 251」、予定日になっても出荷されず―当初から計画済か 2016 7/10 6月30日に出荷開始が発表されていた「コーヒー1杯分のスマホ」こと「Freedom 251」ですが、未だにユーザーの手元には届いていないことが分かりました。 出荷予定日になっても出荷されていなかった インドのRinging Bellsが今年2月に発表、わずか251ルピー（約380円）の格安スマートフォンとして世界中から注目を集めた「Freedom 251」ですが、出荷予定日の6月30日になっても出荷が行われず、当初20万台と言われていた初回出荷台数も、その後１万台、5,000台…と引き下げられていたことが判明しました。そして現在は0台――何がRinging Bellsに起きたのでしょうか。 Ringing Bellsの言い分は以下のとおり。 もし協力を得ることが出来たならば、もっと

GoogleやAmazon、マイクロソフトなどIT各社がパーソナルアシスタント機能の開発に努めていますが、Appleはこれらに対抗して、同社のパーソナルアシスタント機能であるSiriをサードパーティに公開する方針であることが、複数メディアの報道で明らかとなりました。 Siriを組み込んだサードパーティー製のアプリが開発可能に マイクロソフトのCortanaや、AmazonのAmazon Echo、最近であれば、Googleが先日の開発者向けカンファレンスGoogle I/O 2016において、Google Homeを発表しましたが、Appleはこれらに対抗して、Siriをサードパーティに開放します。 報道によれば、Appleは、同社のパーソナルアシスタントのSiriをサードパーティにも公開し、サードパーティがアプリを制作する際にSiriを組み込み可能となるよう、仕様を変更する模様です。 6

iPhone7シリーズのカメラモジュール出荷を予定していたソニーが熊本地震で影響を受けたため、LGが代わりにサプライヤーの役割を担うことが分かりました。 ソニーはデュアルカメラを担当せず？ 野村證券のアナリストであるChris Chang氏によると、これまでiPhoneに搭載するカメラモジュールのサプライヤーとして中心的な役割を果たしてきたソニーは、iPhone7シリーズにおける供給を見合わせる可能性が高いとのことです。 理由としては、（1）予測よりも利益が下回ること、（2）4月に発生した熊本地震で生産工場が被害を受けたことの2つが挙がっており、代わりにLG（LG Innotek）がデュアルカメラなどの生産を請け負う予定です。 また同氏は、iPhone7シリーズでは4.7インチモデルにも、現行では5.5インチモデルのみの静止画・動画撮影時での光学手ブレ補正（Optical Image St

名門レンズメーカー、カール・ツァイスが、iPhone向けの外付けレンズを発表しました。今春に発売が予定されています。 カール・ツァイスのiPhone用レンズ、今春発売！ iPhone用の外付けレンズは、各社から個性的なアイテムが数多く発売されているほか、最近はiPhone7でデュアルカメラが採用になるとの噂が話題となっています。 そんな中、ドイツの名門レンズメーカー、カール・ツァイスが、ラスベガスで開催中の家電見本市CESで、iPhone用の外付けレンズを発表しました。 2016年第2四半期（4～6月）に発売予定で、現時点で価格などの詳細は発表されていません。 専用マウントとセットで使用する3種のレンズ ExoLens のiPhone固定用マウントとセットで使用するレンズは、マクロ、広角、望遠の3種類があり、iPhone6、6 Plus、6s、6s Plusの各モデルに取り付け可能です。

このところカリフォルニアのアップルストア前で、アップルから工事を請負った業者の奇抜なデモが注目を集めています。 正当な賃金と福利厚生の向上を要求 サンフランシスコ、バークレー、パロアルト地区のアップルストア前で、ここ数週間アップルから工事業務を請け負っているLedcorの従業員が、場所を陣取ってデモを行っています。 デモの内容は、アップルから業務委託を受けたLedcorが、十分な福利厚生と正当な賃金を従業員に支払っていないとするものです。 彼らが掲げている看板には、「恥を知れ」と書かれたサムダウン・マークとともに、「アップルはプロジェクトを推進するにあたって、カーペンター・エリアの標準賃金と福利厚生を、Ledcor従業員へ与える契約に失敗した」と書かれており、雇用元のLedcorから過酷な条件でアップル施設の建築を行わされていることが訴えられています。 アップルはコメントを控え 地区によっ