消費者庁が薬局やドラッグストアなどで購入できる一般医薬品の副作用について注意喚起を行っている(発表PDF、NHK)。 2009年度から2013年度までの5年間で、一般用医薬品による副作用が発生した例が1225件報告されていたとのことで、うち死に至った症例が15例、後遺症が残った症例が15例あったという。特に副作用の報告が多かったのが総合感冒薬(風邪薬)で400例、うち死亡に至ったのが8例、後遺症が残った例が9例だそうだ。具体的な副作用の例としては、「高熱」や「目の充血等の目の変化」、「粘膜の異常」、「皮膚の異常」が発生するスティーブンス・ジョンソン症候群および中毒性表皮壊死融解症、肝障害、間質性肺炎、腎不全、ぜんそく発作などが挙げられている。 これら症状は一般的に治療が早ければ早いほど重症化を防止できるとのことで、問題が発生したらいち早く医者や薬剤師に相談するのが良いだろう
心の中で「自分なら絶対に飲みたくない」と思っていても、患者には言えない。副作用がひどい、飲んでも意味がない—じつは、そんなクスリを処方している医者は多い。 風邪薬で死にそうになった しんクリニック(東京・蒲田)の院長、辛浩基医師は「あるクスリ」を飲んで命を落としそうになった経験がある。 「私が研修医の頃でした。毎日深夜まで働いて身体がひどく疲れているときに、風邪をひいてしまったんです。熱があって鼻水もすごく出ていたので、症状が治まればいいと風邪薬を飲みました。 仕事を終え、車を運転して自宅に帰っている途中、ものすごい眠気が襲ってきた。危うく事故を起こしそうになったんです。自分だけでなく、他人の命まで奪ってしまうところでした。あのクスリはもう飲みたくないですね」 そのクスリとは、非ピリン系感冒剤顆粒。商品名で言えば、「PL配合顆粒」などの風邪薬だ。風邪をひいて病院に行けば、かなりの確率でこの
降圧剤「バルサルタン」の臨床試験においてデータの不正操作が明らかになっていた製薬会社ノバルティスファーマに対し、厚生労働省が業務停止処分を行う方針だという(NHK)。 同社が販売する抗がん剤などの治療薬について、営業担当の社員らが重い副作用の症例を把握していたにも関わらず公表・報告していなかったため。去年7月に同社に対し業務改善命令が出されていたが、調査の結果報告を怠った副作用の件数が多すぎるとして医薬品医療機器法に基づいて業務停止処分にする方針だという。このような理由での業務停止処分は初めてとのこと。
今年9月、世界で初めて抗PD-1抗体を使ったがんの新薬、抗PD-1抗体「オプジーボ」(一般名ニボルマブ)が発売された(日経新聞)。これは「免疫療法」と呼ばれる、生物の免疫機構を使った治療法に向けたものだ。免疫療法はがんの代替療法として使われる例があるが、科学的にその根拠や効果が明らかになっていないものも少なくない。今回実用化された「オプジーボ」は、数少ない科学的に認められた免疫療法向けの新薬となる。 がんについての免疫療法については、Lung Cancer Cutting Edgeに掲載されている「最近の免疫療法の飛躍的進歩」にて解説されているが、がん細胞を特異的に攻撃できるT細胞を使い、細胞のがん化を防ぐというものだ。 今回製品化を行った小野薬品工業は中堅製薬会社であることも注目されており、日経新聞では「世界の製薬大手が画期的な新薬開発に行き詰まるなか、なぜ小野薬が生み出せたのか」とその
6月に上梓した『絶対に受けたくない無駄な医療』(日経BP社)が出版から1カ月で3刷りとなり、想定よりも売れ行きが好調だ。国を挙げた無駄な医療選定作業が進みそうであることも関係していると思われる。ここ最近で日本の医療経済の観点に関する大きな動きといえば、社会保障制度改革推進会議が7月に始まったところだろう。民主党政権時の社会保障制度改革国民会議と同じく、慶應義塾長の清家篤氏が議長を務め、首相の諮問に応える。医療や介護について、無駄を省きながら効率的に機能を強化することを目的としている。社会保障費の増大が問題視される中、無駄な医療の削減は必然の流れといえよう。 風邪薬の保険適用除外は世界的潮流 7月18日付日本経済新聞は、この社会保障制度改革推進会議に関連し、健康保険組合の見方として風邪薬や湿布薬を保険適用外とする改革案を紹介していた。この案に反発を覚える消費者も多いかもしれないが、「風邪薬を
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く