虚構新聞社が２２日に実施した世論調査で、「次の首相にふさわしい動物」を選ぶ質問をした。ネコが９２％で最も多く、以下イヌが３％、イルカが２％と続いた。現職のヒトを支持する意見は１％に満たなかった。 昨年１２月に行った調査でも、ネコが８４％でトップだったが、さらに８ポイント上昇した。ネコを選ぶ理由については「他人に左右されずにわがままを貫く、強いリーダーシップが期待できる」が大半を占めた。「ネコなら失敗しても許せる」という意見も多く、近年ヘルメットをかぶったネコが建設現場で無謀な作業に従事する光景が増えた影響をうかがわせた。 ２位以下はイヌ、イルカ、サルと続いた。いずれも知能の高い動物が選ばれており、選んだ人の大半が「ヒトより賢そうだから」を理由に挙げた。現職の「ヒト」を挙げた人は５位の０．２％で、前回調査の５％から大きく順位を下げ、これまでの調査で最低を記録した。 ヒトへの期待が急落したこと

えびせん１枚５０京円――。原材料費の高騰や円安の影響による食料品の値上げラッシュが山場となる１０月を迎えた。ファストフード店が相次いで値上げを発表する中、子ども達の憩いの場である下町の駄菓子店にも大きな値上げの波が押し寄せている。 「フーセンガム１コ２０００００００００００００００００（２０京）円」。東京都葛飾区にある駄菓子店「法外商店」では２９日夜、翌日の値上げに合わせた値札の書きかえ作業に追われた。これまで１個２０兆円だったフーセンガムは、３０日から２０京円に値上げ。えびせんやあめ玉などの定番商品も軒並み１０京～１００京円になった。上げ幅は過去最大だという。６０年前から同店を経営する強慾燕さんは「子どもの気持ちを考えると心苦しい。苦渋の決断」と話す。 １９８０年代、駄菓子店ではチョコなどが１つ数十万円前後で販売されていた。バブル景気に沸いた８０年代後半、駄菓子屋のおばあさんから「はい、

肉食性のダニ「オシリカジリムシ」が原因で、国内初めての死者が出た。オシリカジリムシは普段山中でしか見られないが、今年の異常気象によって、都市部にまで繁殖圏を広げたとの見方が強い。 オシリカジリムシが原因で亡くなったのは熊本県の男性（４９）。右臀部（でんぶ）にダニにかまれたようなあとがあり、ここから毒が全身に回ったと思われる。今のところ、ワクチンはなく、毒が回ると全身に青いまだら模様が浮かび上がり、末期になると脳細胞がゲル状に溶けて死亡する。 肉食性のダニの一種であるオシリカジリムシは、主に東南アジアを中心に繁殖しているが、日本でも１９８０年、長崎県において初めてその存在が確認された。日本での生存圏は九州・沖縄地方で、体長は約１ミリ。南国性の環境を好むため、本州などで見られることはほとんどない。 また、最近流行の兆しを見せているキャラクター「おしりかじり虫」の原型にもなっているが、今年１０月

千葉電波大学理学部は２日、永久にプロペラが回り続ける新しい風力発電システムを開発したと発表した。永久に電気を生み続けるだけでなく、既存の風力発電設備を流用して作れることから、導入コストを大幅に引き下げることができるという。 新システムは２基の風力原動機を対面式に設置したもの（図参照）。原動機Ａのプロペラが自然風で発電した電気を用いて、原動機Ｂのプロペラを逆回転させて風を発生させる。その風が再び原動機Ａのプロペラを回すことで、発電を循環させる仕組みだ。プロペラを回転させるきっかけは自然風だが、以降は原動機Ｂが風を起こし続けるため、 無風状態でも発電は続く。 これまでの風力発電と異なり、原動機を屋内に設置しているのが特徴。 回転効率を上げるためには、風向きを一定に調整したり、雨などの抵抗によるロスを無くしたり必要があるという。また、日本で風力発電が普及しない理由の１つとして挙げられる台風被害を

米大統領選に敗れた共和党のドナルド・トランプ大統領（７４）が、次期ポストとして日本の首相就任に意欲を示していることが８日までにわかった。「自分ほど適任の人物は他にいない」と自信満々に側近に話しているという。 トランプ氏の関係筋が明らかにした。トランプ氏は各種世論調査で敗色が濃厚となった１０月末ごろから「次」を見据え「米国外の指導者になれないか」と周囲に尋ねていた。英国、フィリピン、ブラジルなどが候補に挙がる中、とりわけ日本に関心を寄せるようになったという。「日本初の外国人総理大臣」という肩書きに加え、次に就任すれば「第１００代内閣総理大臣」と一つの節目になることも魅力的に映ったようだ。 トランプ氏の意向は既に日本政府に伝えられているが、外国人が首相に就任するには法整備が必要になる。過去、小渕恵三内閣時代にはイギリスの故サッチャー首相や旧ソ連のゴルバチョフ氏ら外国人を閣僚に登用する「閣僚等国

２０２０年９月１２日配信の「２ｍのロングバトンも　コロナ禍で「新しい運動会」　マキャベリ小」記事につきまして、同月２７日、神奈川県相模原市の小学校にて長さ２メートルのバトンを使った運動会が実際に開かれたことが分かりました。虚構世界の現実を伝えることを目的とする本紙におきまして、記事が一部現実化してしまったことを、関係者と読者のみなさまに深くおわびいたします。 ２７日配信の毎日新聞（ウェブ版）の記事「長さ２ｍのバトン、掛け声は紙で、競技はテレビ中継…コロナ下の運動会」によると、相模原市の市立田名北小学校で２７日に行われた運動会で「ウレタン製の棒にビニールを巻いた長さ２メートルの「ロングバトン」でソーシャルディスタンスを保って行うリレーや、かけ声を発さずに紙に書いて掲げながら踊るソーラン節など、工夫を凝らした１２のプログラムが催された」ということです。

中央に円と三角形を重ねた静止画をスマートフォンに表示すると、必ずその画像を触ってしまう習性が現代人にあることを、千葉電波大学情報心理学部の研究チームが発見した。論文は英専門誌「イディオットサイコロジー」６月特大号に掲載された。 実験では、人の顔や風景など様々な静止画の中央に円と三角形を重ねた加工画像２００枚を用意。それらの画像を表示したスマートフォンを実験の参加者に手渡して行動を観察した。 その結果、実験に参加した５００人全員が真っ先に画像中央部をタッチする行動を見せ、さらにその中の４９０人は、何度もタッチを繰り返すしぐさを見せた。中には実験を止めるまでの１分間ずっと画面を連打し続ける人もいた。 また、図形の位置を右上や左端など中央以外の場所に変えて行った実験では、タッチする人の割合は平均６２％まで下がった。さらに、チンパンジーを対象に行った比較実験では、画面をタッチしたチンパンジーは１匹

これからのテレビは最低でも横幅２メートル以上が標準に――。 家電メーカーのローセンスは１８日、政府の専門家会議が提言する「新しい生活様式」に対応する新型テレビ「ニューノーマルテレビ」の試作機を公開した。新型コロナウイルスの感染がピークを過ぎた後も、出演者間の距離を空けて制作される番組が増えることを見越して開発を進めているという。 政府の専門家会議は４日、緊急事態宣言が解除された後も、今までとは違う行動を取るようまとめた「新しい生活様式」を提言。その一例として、人との間隔をできるだけ２メートル空ける、ソーシャルディスタンシング（社会的距離の確保）を呼びかけている。 放送各局は現在、感染予防の観点から、別室にいるタレントらをスタジオ内のモニターに映すリモート出演方式で対応しているが、今後は実際にスタジオに集まる場合でも、１人１人が２メートル以上距離を空けて立つことが想定される。そうした場合、セ

江戸時代から疫病封じの妖怪として言い伝えられる「アマビエ」に注目が集まる中、本物のアマビエを目撃したと主張する人物が本紙の取材に応じ、当時の様子を詳細に語った。 アマビエを目撃したのは、京都府黄桜町に住む河童の男性。１８日午前２時ごろ、町内北部を流れる川の河口付近を泳いでいたところ、「淡く光る生き物が海の方から近づいてきた」という。 生き物は全身が魚のようなうろこに覆われた人間のような形態。「最近話題のアマビエだと一目で分かりました」と河童は話す。アマビエは河童に「私の姿を絵に描いて人々に見せよ」とだけ告げると、再び海の向こうに引き返していったという。 妖怪に詳しい牛島件（くだん）さんは「半人半魚の妖怪アマビエは、江戸時代に肥後国（今の熊本県）で疫病が流行した際、自分の姿を写し取るよう目撃者に告げたことから、疫病封じの妖怪として知られている。新型コロナウイルスの感染が拡大していることと関係

新型コロナウイルスの感染を防ぐため、各国政府が国民に自主隔離を呼びかけるなか、地球が太陽系からの離脱を試みていることが１７日までにわかった。近隣惑星への感染拡大を防ぐための動きとみられ、現在、速度を上げながら次第に公転軌道を拡大している。このままのペースで加速が続けば、年末には準惑星の冥王星より外を公転することになりそうだ。 月旅行や火星探査など、民間主導による宇宙開発が活発な欧米では、今もなお感染の拡大に歯止めがかからない状態が続いている。このため、生物学者の間からは「宇宙服や備品に付着したウイルスが地球外で拡散した場合、突然変異による強毒化や、周辺の星に存在するかもしれない生命に悪影響を及ぼすおそれがある」と警告する声も出ていた。 太陽系からの自主隔離を図る今回の軌道変更は、ウイルスの宇宙進出を懸念する専門家の声を受けた地球自らの意思で始めたとみられる。現在の加速度を維持したまま軌道が

インターネット回線を現行速度の１００分の１以下を下回るダイヤルアップ接続に変えたところ、作業効率が大幅に改善し、残業がなくなった――。中堅商社の不渡商事が昨年から進めてきた「奇策」が思わぬ成果を出した。ＡＩ（人工知能）などを活用した経営効率化を推し進める昨今の風潮に一石を投じそうだ。 不渡商事では、業務効率を高めるため、１０年ほど前から、高速回線を使ったテレビ会議や、従業員へのタブレット端末支給など、積極的なＩＴ化を進めてきた。しかし、社員の総残業時間を５年間で２０％減らす目標は達成できず、実際にはほぼ横ばい。ＩＴ化は実を結ばなかった。 ＩＴ関係費がコストに見合わないと判断した同社では、１８年から関連費の大幅カットを決定。従業員に支給したタブレット端末を回収して売却、メールしかできない携帯電話を代わりに支給するとともに、私物のスマートフォンの持ち込みを禁止した。また、インターネットの光回線

金融庁は２３日、人生１００年時代を見据え、延びた寿命を取り崩して７０歳までに人生を終える報告書案「人生７０年プラン」をまとめた。年金制度の限界を認めたうえで、国民に対して政府に頼らない「自助」を呼びかける内容になっている。 平均寿命の延伸や非正規雇用の増加などによって、年金支給額の維持が厳しいと予測されていることを受けて示された。 報告書案では、夫６５歳以上、妻６０歳以上の無職高齢夫婦の場合、家計収支が月約５万円の赤字になると試算。現役時代から計画的に寿命を取り崩していくことで、定年時の資産が底をつく７０代のうちに人生に幕を下ろすことができるとしている。 人生を７０代で終えるための具体案として、現役期は「過酷な労働環境」「低賃金」「貧弱な食生活」「納税」「借金の返済」など心身に及ぼす慢性的なストレスの確保を、また定年後の高齢期でも、健康で働ける間はできるだけ劣悪な環境に身を置き、積極的に自

令和世代には将来の夢がない――。令和生まれを対象に行った調査会社のアンケート結果から、こんな若者像が明らかになった。景気動向や人工知能（ＡＩ）の進歩など令和時代の不透明な先行きを反映しているとみる専門家もいる。 民間の調査会社共和国データサーヴェイでは今月、令和生まれの男女５００人を対象に「大人になったらなりたい職業」を尋ねる記入式のアンケート調査を行った。 その結果、全ての男女がアンケート用紙を空欄で提出。具体的な職業名を挙げた割合は０％だった。また「無回答の理由」についても尋ねたが、同じく全員が回答しなかった。「将来の夢を持たない令和生まれ」が浮き彫りになったかたちだ。 同社の木村進二郎リサーチャーは「令和に入ってすぐに景気の減速が報じられたことが、令和生まれの心象に先行き不安として暗い影を落としたのではないか」と分析。また「令和生まれが社会人として活躍する２０４０年代にはタクシー運転

主人が残した遺産５千億円が使い切れないので、どなたか使っていただけませんか――。１０日付の主要全国紙にこんな一面広告が載った。広告にはどんな意図があったのか。出稿した女性に話を聞いた。 広告を出稿したのは、都内に住む３０代の女性。１０年前に男性実業家と結婚したが、その５年後、男性はアントベアに襲われて死亡。多額の相続税を支払ったが、それでもなお現金だけで約５千億円ほどが遺産として手元に残ったという。 「こんな大金をどう使ってよいか分からず、どなたか親切な方、できれば若い方に受け取っていただこうかと思いつきました」 女性は夫の遺産整理が済んだ２０１６年ごろから、不特定多数に「お互いのニーズに合致しそうだと思って連絡してみました。先立った主人の遺産【５０００億円】を使っていただけませんか」という件名のメールを送り始めた。送信したメールは３年間で計１千通にのぼる。 だが、大半は返信がなく、返って