【武邑光裕氏×武田隆氏対談（前編）】フェイスブックから離れ始めたアメリカ人｜識者に聞く ソーシャルメディア進化論｜ダイヤモンド・オンライン
ツイッターやフェイスブックをはじめとする世界的なソーシャルメディア企業が数多く生まれる米国は、まさに“ソーシャルメディア先進国”の名にふさわしい。 だがその一方で、米国人のソーシャルメディア疲れは相当なレベルに達しているとも言われている。最近では、行きすぎたデジタル化の毒気を抜くという“デジタルデトックス”と呼ばれるトレンドも目立つ。 今回と次回の2度にわたり、アメリカのソーシャルメディア事情にも精通するメディア美学者 武邑光裕氏をゲストにお招きし、ソーシャルメディア社会が進んでいった先に見えてくる問題について、エイベック研究所の武田隆氏とともに考察を進めていただく。 「【佐々木俊尚氏×武田隆氏対談】2012年、ソーシャルメディアに「何」が起こっているのか？（前編）」 から読む 「【佐々木俊尚氏×武田隆氏対談】2012年、ソーシャルメディアに「何」が起こっているのか？（後編）」 から読む
米消費者の大半が金融サービスとソーシャルメディアの統合に抵抗あり
米Javelin Strategy ＆ Researchは現地時間2012年1月10日、米国の金融機関におけるソーシャルメディアの活用状況について調査した結果を発表した。それによると、米国消費者の大半が金融サービスとソーシャルメディアの組み合わせに不安を抱いており、5人のうち4人はソーシャルメディア経由で宣伝などの情報を受け取ることに抵抗を感じるという。SNSサイトを通じて口座状況を閲覧したり報告を受けたりすることに抵抗がある人は、10人中9人にのぼる。 またJavelinが2011年9月20日～11月10日における米Bank of America、米Wells Fargo、米Citigroupの「Twitter」サービスを介した顧客対応を調べたところ、Citigroupは顧客がTwitterに投じた問い合わせの36％をTwitter内で解決し、3社の中で最も解決率が高かった。この調査期間
ソーシャルゲームのPlaydom、子どもの個人情報収集で罰金300万ドル
米連邦取引委員会（FTC）は米国時間2011年5月12日、ソーシャルゲーム開発の米Playdomが不正に子どもの個人情報を収集していたとされる問題で、同社が和解に合意したと発表した。Playdomと同社幹部のHoward Marks氏は和解金として300万ドルを支払う。児童オンラインプライバシー保護法（COPPA）違反の罰金としては過去最高額という。 Playdomは20に及ぶWebサイトを運営し、ソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）向けゲームを提供している。そのうち少なくとも「Pony Stars」サイトは子ども向けで、他のサイトは一般ユーザー向けだ。しかし一般向けサイトにアクセスする子どもは多く、2006年から2010年にかけて約40万3000人の子どもが登録した。またPony Starsにも82万1000人が登録した。 COPPAでは、Webサイト運営者が子どもの個人情報
米国のSNSランキングトップ10にみるSNSの今後の可能性 : ワークスタイル・メモ
ワークスタイル・メモ カレンダー・手帳術からグループウェア、ライフハックやWeb2.0系ツールまで、インターネットが変えようとしているワークスタイルの未来を考える。 記者発表会やイベントの様子を伝えるビデオブログにも挑戦中です。 ワークスタイル・メモ > 関連ニュース > 米国のSNSランキングトップ10にみるSNSの今後の可能性 CNETに「米国SNSランキング」という記事が出ていたので、気になってちょっと調べてみました。 日本語の記事からはリンクがないのですが、元のデータ自体がNielsen OnlineにPDFで公開されていたので、ここに貼り付けてみると、まずシェアのトップ10がこんな感じ。 総括すると記事にある通り、MySpaceは相変わらずトップだけれど完全に横ばいで、Facebookが猛追中。 LinkedInが7位ぐらいから一気に4位にあがってきているのも、注目点ですね。 さ
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