パスタ100gに対して水を300ml注ぐ 浸水時間の目安は、1、4mm(1時間)、1、7mm(1時間半)、1、9mm(2時間)ゆでる水の量は、パスタが全てつかるよう容器に合わせて 300mlから500mlほど1分間ゆでれば麺はできあがり。 後はお好みの味付けでおいしく頂けます。※浸水時間の目安以上にパスタを浸しても、 麺が余分に水を吸ってふやけることはありません。

去年7月、京都市にある「京都アニメーション」のスタジオが放火され、36人が死亡、33人が重軽傷を負った事件で、10か月余りがたった27日、警察は、青葉真司容疑者(42)を放火や殺人などの疑いで逮捕しました。調べに対し容疑を認め、「ガソリンを使えば多くの人を殺害できると思った」などと供述しているということです。 去年7月18日、京都市伏見区にある京都アニメーションの第1スタジオが放火された事件では、社員36人が死亡、33人が重軽傷を負いました。 この事件で、警察は27日朝、スタジオに押し入ってガソリンをまいて火をつけ多数の死傷者を出したとして、やけどの治療を受けていたさいたま市見沼区の無職、青葉真司容疑者(42)を放火や殺人などの疑いで入院先の京都市の病院で逮捕しました。 身柄を捜査本部がある伏見警察署に移送したあと、警察は会見を開き、青葉容疑者が調べに対し「間違いありません」と容疑を認め、
新型コロナウイルスの感染拡大に伴う臨時休校の長期化を受けて、入学時期などの9月への変更を検討すべきだという声が上がっていることについて、萩生田文部科学大臣は、社会全体で共有できるか課題があるという認識を示しました。 これについて萩生田文部科学大臣は記者会見で、「こういう事態が生じたときから、省内では考えていかなければならないテーマとして、さまざまなシミュレーションはしてきている。確かにメリットはいろいろある」と述べました。 一方で、萩生田大臣は「文部科学省だけで完結する問題ではなく、社会全体に影響を及ぼすもので、各方面との調整が極めて必要な案件だ。本当に社会全体でこのスケジュール感を共有できるのかどうかという課題がある」と述べました。 そのうえで、萩生田大臣は「今は、なんとか一日も早い学校の再開に向けて、しっかりと学びの保障ができるように各自治体、各学校と努力をしていくことに注力をしたい」
新型コロナウイルスの今後の感染の広がりについて、人と人との接触をふだんより2割減らしたとしても爆発的な感染拡大は避けられず、8割削減した場合は感染が収束に向かうとするシミュレーションを感染症の専門家グループがまとめました。専門家は「今がまさに重要で国や行政は早急に対策をとるべきだ」と指摘しています。 流行が始まった日を起点にして、 ▽対策を取らなかった場合、 ▽緩やかな外出の自粛要請を行って、ふだんより人と人との接触を2割減らした場合、 ▽強い外出制限を掛けて接触を8割減らした場合で それぞれ人口10万人当たりの1日の新たな感染者数を分析しました。 その結果、流行開始から30日後には ▽対策を取らなかった場合6100人余り、 ▽接触を2割減らした場合は4900人余り、 ▽8割減らした場合は1200人余りになるとしています。 その後、 ▽対策を取らなかった場合や ▽接触を2割減らした場合は爆
An exclusive, behind-the-scenes look at the genius of Japan's foremost living film director, Hayao Miyazaki -- creator of some of the world's most iconic and enduring anime feature films. Miyazaki allowed a single documentary filmmaker to shadow him at work, as he dreamed up characters and plot lines for what would become his 2008 blockbuster, "Ponyo on the Cliff by the Sea." Miyazaki explores the
東京都の小池知事が、記者会見で口にした「都市の封鎖」。知事は「事態の今後の推移によっては、都市の封鎖、いわゆるロックダウンなど、強力な措置をとらざるをえない状況が出てくる可能性がある」としたうえで、「何としても避けなければならない」と感染拡大防止への協力を呼びかけたのです。SNS上では、「首都封鎖」や「ロックダウン」のことばが一時、トレンド入り。仕事や生活への不安など、さまざまな反応が飛び交っています。もしも本当に“首都封鎖”になったら、どうなるのでしょうか。(ネットワーク報道部 河崎眞子 城山海人 大窪奈緒子 和田麻子/科学文化部 藤ノ木優) 会見の直後。都市の封鎖について、ネット上では、「突然、発令されたら困る」、「東京のどの辺を封鎖するの?23区だけ?全部?」など、さっそく時期や範囲まで気にする声があがりました。 「さらに収入が減っちゃう」、「千葉県民は会社に行けない」、「会社に泊ま
世界各地で感染が拡大する新型コロナウイルスについて、WHO=世界保健機関のテドロス事務局長は、「新型コロナウイルスはパンデミックと言える」と述べて世界的な大流行になっているとの認識を示したうえで、各国に対して対策の強化を訴えました。 テドロス事務局長はこの中で、「過去の2週間で中国以外での感染者数は、13倍に増え、国の数は3倍になった。今後、数日、数週間後には感染者数と死者数、そして感染が確認された国の数は、さらに増えると予想する」と述べ、感染が今後も拡大するとの見通しを示しました。 テドロス事務局長は「われわれは、感染の広がりと重大さ、そして対策が足りていないことに強い懸念を持っている」と述べたうえで、「新型コロナウイルスは『パンデミック』と言えると評価をした」と述べ、新型コロナウイルスは世界的な大流行になっているという認識を示しました。 WHOが過去にコロナウイルスの流行を「パンデミッ
新型コロナウイルスの感染の拡大に備え、政府は患者数が大幅に増えた地域では、重症者向けの医療体制を確保するため、症状が軽い人には自宅療養を求めるなどとした対策の基本方針を決定しました。 政府は25日昼、総理大臣官邸で新型コロナウイルス対策本部を開き、感染の拡大に備えた対策の基本方針を決定しました。 基本方針では、現在の状況について「国内の複数地域で感染経路が明らかではない患者が散発的に発生し、一部地域には小規模な集団感染が把握されている状態だ」としています。 そのうえで、感染経路について「飛沫か接触感染で空気感染は起きていないと考えられる」とする一方、「閉鎖空間で近距離で多くの人と会話するなど、一定の環境下であれば、せきやくしゃみがなくても感染を拡大させるリスクがある」と指摘しています。 また、重症度は、致死率が極めて高い感染症ほどではないものの、季節性のインフルエンザと比べて高いリスクがあ
総務省は1月14日、NHKのネット同時配信案を条件付きで認可した。これを受け、NHKは春からネット同時配信事業を本格的に始める。 19年5月の放送法改正により、NHKはテレビ放送と同時にネット上でも常に番組を配信できるようになった。同局は10月、総務省に対し「NHKインターネット活用業務実施基準(案)」を提出し、同時配信に掛かる費用や業務内容を示した。 この基準案では、受信料収入の最大3.8%を実施費用として充てることとなっていたが、総務省は受信料の値下げなどの背景から、NHKの経営が今後赤字になる見込みであることを懸念。11月には費用圧縮などを盛り込んだ修正案の提出を求めていた。 修正案は12月に提出。総務省は1月14日に修正案に対する審査結果を諮問機関である電波監理審議会に提出し、その妥当性を確認。条件付きで認可した。NHKに与えられた条件は「ネット配信に掛かる費用を抑えるための仕組み
NHKの番組『チコちゃんに叱られる』(2018年10月20日放映)で鏡映反転が取り上げられました。 この番組では、「鏡に映った人は、左右は反対に見えるが、上下は反対に見えない」ということを映像で確認した上で、なぜそういう現象が起きるのかについては、「分からない」と答えていました。 「チコちゃん」は、「分からないことが分かっている」とも言っていました。しかし、これは間違いです。鏡映反転の理由について、「分からない」ということが定説になっているわけではありません。 なぜ「分からない」のか、その理由については、「心の働き方は、人それぞれなので、誰もが納得する説明はできないのだ」と解説していました。この解説も間違いです。 「人それぞれ」であることを示す実例として、「自分の鏡映反転を認識しない人がかなりいる」という事実を紹介していました。これは、私の実験で(世界で初めて)明らかになった事実です。番組
BSプレミアム恒例の投票企画、今回は初の「ゲーム」を取り上げます。 日本を代表するRPGのゲームシリーズ「ファイナルファンタジー」は、1987年の第1作リリース以降、最先端の技術を駆使したゲームシステムと迫力あるグラフィック、そして魅力的な物語によって、国内はもちろん世界のゲームに大きな影響を与えてきました。 全世界での累計販売本数1.49億本以上、タイトル数の多さでギネス世界記録にも認定されています。 そのシリーズ作品57、キャラクター約3300、ボス&召喚獣4400、音楽2900曲とこれまでで最大規模のデータベースの中から視聴者のみなさんにお気に入りを選んでいただく投票を行います。 結果は2020年2月に生放送で発表! どうぞお楽しみに!
地震動予測地図 震度6弱以上 各地の激しい揺れリスク 政府の地震調査委員会は今後30年以内に震度6弱以上の激しい揺れに襲われる確率を示した予測地図を公表しています。一方で2024年1月の能登半島地震のように確率が低い地域にも激しい揺れが。あくまで目安として捉え日本のどこにいても激しい揺れが起きうるとして事前の防災対策を取ることが重要です。 ※2020年版(2021年3月公表)防災関連ニュースなどで紹介 大地震想定の地域で確率高く 政府の地震調査委員会が公表している予測地図では、今後30年間で震度6弱以上の激しい揺れに襲われる確率が高い場所ほど「濃い赤色」で、相対的に低い場所を「黄色」で示しています。巨大地震が想定されている「千島海溝」や「南海トラフ」沿いの太平洋側、「首都直下地震」が想定されている関東などで確率が高くなっています。 出典:政府 地震調査研究推進本部 各地域 激しい揺れ(震度
シャープは、NHKと共同開発した30V型4Kフレキシブル有機ELディスプレイを、「Inter BEE 2019」(11月13~15日、千葉・幕張メッセ)に出展する。折れ曲がるディスプレイを採用し、視聴しないときは下部の筐体(きょうたい)に収納できるのが特徴。 対角30インチ(アスペクト比16:9)のフレキシブルなフィルム基板上に、RGBの各色に発光する素子を埋め込んだ有機ELディスプレイ。薄さ約0.5ミリの表示部分を、半径約2センチのサイズに巻き取り、下部のスペースに収められる。 ディスプレイを駆動するTFT(薄膜トランジスタ)には、In(インジウム)、Ga(ガリウム)、Zn(亜鉛)、O(酸素)で構成される酸化物半導体「IGZO」を採用。NHK独自の信号処理やパネル駆動技術を活用し、画面の明るさの均一性や動画の鮮明度を向上させたという。 関連記事 ディスプレイを巻き取って収納、LGが有機E
2019年11月8日 シャープ株式会社 世界最大※1、対角30インチのフィルム基板を用いたカラーフィルターレスの有機ELディスプレイ 表示部を巻き取り、すっきりと収納できる『ローラブル(巻取型)』商品の実現へ 30V型4Kフレキシブル有機ELディスプレイを開発 シャープは、日本放送協会(NHK)と共同で、30V型4Kフレキシブル有機EL(OLED)ディスプレイを開発しました。 本開発品は、対角30インチ(約76cm)のフレキシブルなフィルム基板上に、RGB(赤・緑・青)の各色に発光(RGB発光方式)する素子を形成した有機ELディスプレイであり、この構成によるものとして世界最大となります。各色に発光する素子を蒸着方式で高精度に形成することで、カラーフィルターを不要とし、高い光利用効率を実現しています。また、フィルム基板を用いることで、薄さ約0.5mmのパネル表示部をコンパクト(半径:約2cm
サイバー攻撃などからの情報の漏えいを防ぐため、およそ18億円をかけて開発された国の情報管理システムが、運用を始めてから2年間一度も使われず廃止されていたことが会計検査院の調査で分かりました。 この機能はおよそ18億円かけて開発され、外部からのサイバー攻撃などを防ぐとされていましたが、会計検査院が調べたところ、平成29年度の運用開始から2年間一度も使われていなかったことが分かりました。 インターネットから遮断されているため、データを入力する際に手間がかかるなど使い勝手が悪かったということです。 維持費もかかるためことし3月にすでに廃止されたということで、会計検査院は運用を行っていた総務省に再発防止を求めることにしています。 総務省は「検査を受けている最中なのでコメントできない」としています。
国連の温暖化対策サミット。地球温暖化対策を訴えて若者の運動が世界に広がるきっかけとなり、学校を休んで活動を続けているスウェーデンの16歳の活動家、グレタ・トゥーンベリさんが各国の代表を前に演説しました。演説の全文です。 私が伝えたいことは、私たちはあなた方を見ているということです。そもそも、すべてが間違っているのです。私はここにいるべきではありません。私は海の反対側で、学校に通っているべきなのです。 あなた方は、私たち若者に希望を見いだそうと集まっています。よく、そんなことが言えますね。あなた方は、その空虚なことばで私の子ども時代の夢を奪いました。 それでも、私は、とても幸運な1人です。人々は苦しんでいます。人々は死んでいます。生態系は崩壊しつつあります。私たちは、大量絶滅の始まりにいるのです。 なのに、あなた方が話すことは、お金のことや、永遠に続く経済成長というおとぎ話ばかり。よく、そん
福島第一原発の事故をめぐり東京電力の旧経営陣3人が強制的に起訴された裁判で、東京地方裁判所は、「旧経営陣3人が巨大な津波の発生を予測できる可能性があったとは認められない」として、3人全員に無罪を言い渡しました。 無罪を言い渡されたのは、東京電力の勝俣恒久元会長(79)、武黒一郎元副社長(73)、武藤栄元副社長(69)の旧経営陣3人です。3人は福島第一原発の事故をめぐって検察審査会の議決によって業務上過失致死傷の罪で強制的に起訴され、いずれも無罪を主張していました。 判決で、東京地方裁判所の永渕健一裁判長は、裁判の大きな争点となった原発事故を引き起こすような巨大津波を予測できたかについて「津波が来る可能性を指摘する意見があることは認識していて、予測できる可能性が全くなかったとは言いがたい。しかし、原発の運転を停止する義務を課すほど巨大な津波が来ると予測できる可能性があったとは認められない」と
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