「日本の金融教育は遅れている」諸外国と比べたとき、そのように語る識者は少なくない。だが、はたして日本人の金融リテラシーは本当にそこまで低いのか。また、今後、高校でスタートする「お金」の教育はどこまで有用と言えるのだろうか。 株式会社マネネを立ち上げ「金融教育」を日本に広めようと尽力している森永康平氏が、アメリカの金融教育の実情と比較しながら、解説する。 家庭科の授業で「お金」の教育？ 2022年度から実施される高校の新指導要領では、家庭科の授業の中で「資産形成」について指導することが決まりました。 これまで、「金融教育」とは一切縁のなかった日本においては、非常に大きな一歩だと感じています。 しかし、このことがニュースで報じられると、SNS上では否定的なコメントが多く見られました。 「家庭科の先生に教えられるわけがない」、「子どもに投資を教えるのはよくない」などです。 前者はまだしも、後者の

もともと「負の性欲」とは、「リョーマ」と名乗る（アンチ・フェミニスト系の）アカウントが2019年7月に考案したワードである。「女性による、よりよい子孫を残すための男性に対する選別と、そうした選別によって『アウト』と判定した相手に対して（自己防御的に）発露する生理的嫌悪感」を指し示す語だった。 「リョーマ」氏のアカウントはツイッター規約に違反しているとされて凍結された。「負の性欲」が爆発的な流行を見せ、ミームとして急成長したのは、発案者がツイッターを去った後のことであった。 女性から男性に対する「キモい」ということばは、しばしば「『キモい』という感情を抱かされた私は被害者だ（そして加害者は、キモいアイツである）」といったニュアンスを帯びる。「キモい」「生理的に無理」といった拒否反応を、他人に向けることの加害性に無自覚な人びとに対する批判的説明として、「負の性欲」ということばには、大きな説得力