ローソンのLINE友達が600万人を突破
GaiaXソーシャルメディア ラボの井出です。 毎月恒例のLINE公式アカウントの友達数ランキングをまとめました。 2013年1月は、「ローソン」さんの友達数の継続的な伸びが目立ち、遂に友だち追加数600万人を超えました！また、数ヵ月前と比べると新規アカウントも毎月増え続け、順位の変動にも変化がみられます。 今回は、2012年8月からの月別新規公式アカウント増加数と新規アカウント一覧もまとめてみましたので、1月末のランキングと併せて、アカウント数の変遷にも目を向けていただければと思います。 ※今回のランキングも前月に続きline.main.jpのランキングデータを元にしています。 １．LINE公式アカウント一覧(友だち数順ランキング) 以下、1月30日時点の友達数ランキングです。1位は断トツの「ローソン」。2位は「コカ・コーラ」でした。 「コラ・コーラ」と「ローソン」の前月比を見ると、「コ
Twitter、iOS用アプリ「Vine」を発表--最大6秒の動画作成と共有が可能に
Twitterは米国時間1月24日、アプリ「Vine」を発表した。「iPhone」と「iPod touch」向けの同アプリでは、短い繰り返し動画を作成および共有することができる。 Twitterは2012年秋にVineを買収しているが、Twitterユーザーであるか否かにかかわらず、誰でもVineを使うことができる。ただし、同サービスは、どこかに動画を埋め込むことを特に目的としており、ツイートに動画が埋め込まれるケースは多い。多くの人々が同サービスを、Twitter版の「動画向けInstagram」と呼んでいる。 Holding hands at Tilden park vine.co/v/biTaEEwdq2n?1 — James Buckhouse (@buckhouse) January 24, 2013 Vineの動画は最大6秒までに制限されており、連続で繰り返し再生される。動画は
Twitterやヤフー、「ソーシャル防災訓練」の参加者を募集
ヤフー、Twitter Japan、J-WAVE、森ビルは1月23日、ソーシャル防災訓練実行委員会を組織し、災害時にソーシャルメディアを効果的に利用するためのイベント「第2回ソーシャル防災訓練」を開催することを発表した。同日より参加者を募集する。同イベントは、渋谷区が東京都と協力して2月6日に実施する「渋谷駅周辺帰宅困難者対策訓練」内で開催される。 2012年9月に開催された第1回の訓練には約100名が参加。参加者はヤフーの「防災速報アプリ」で地震発生を確認後、帰宅困難者となった想定でTwitter上で発信された情報をもとに六本木ヒルズに避難するなどした。また、参加者は危険な場所や災害に役立つ情報をツイートしながら避難した。 第1回の参加者からは「ソーシャルメディアに関する知識を持つだけでなく実践的な訓練が必要」といった感想が寄せられたという。一方で「ソーシャルメディアによる避難情報は、多
LINEで「夫婦仲が良くなった」--約4割が“会話”増える
メッセージングサービス「LINE」を利用することで約4割の夫婦のコミュニケーション頻度が高くなり、約3割が夫婦仲に好影響――。ジャストシステムが1月23日に発表した「夫婦間でのLINE利用に関する調査」で明らかになっている。 LINE利用後の夫婦間におけるコミュニケーション頻度の変化について聞くと、39.5％が「頻度が高くなった」と回答（「当てはまる」と「やや当てはまる」の合計）。夫婦仲は、29.4％が「良くなった」と回答している（「当てはまる」と「やや当てはまる」の合計）。LINEの利用が夫婦間に良い影響を与えていると分析している。 トークでの一連のやり取りを1回と数えた場合、夫婦で1日平均何回トークを行っているかをみると「1回以下」が40.4％。「2～5回」が44.0％、「6～9回」が8.9％、「10回以上」が6.8％と約6割が1日に2回以上と頻繁に夫婦でのやりとりをLINEのトークで
ソーシャルメディア上では新興国の方が積極的? : ガベージニュース
アメリカの調査機関【Pew Research Center】は2012年12月12日、世界主要国におけるソーシャルメディアの使用性向に関する調査報告書【Social Networking Popular Across Globe】を発表した。それによるとソーシャルメディア(Facebook以外にツイッター、YouTubeや各国での主要サービス(Tuenti、Orkutなど)含む)の上で利用者自身の意見を投稿する割合としては「音楽や映画」に関するものが多く、約2/3を占めていた。次いで「地域問題」「スポーツ」が4割台で続いている。一方で国により各項目への積極性もまちまちで、特に「政治」「宗教」の面では中東、そして政治が不安定な国ほど高い値を示している。 今調査は2012年3月から4月にかけて、各国18歳以上の800人-約4000人に対し対面あるいは電話による通話形式でのインタビューで実施され
【ソーシャルメディア活用（21）東急ハンズ】「ゆるいコミュニケーションが成功という風潮には危機感を覚えています」（後編）
前回に続き、東急ハンズ ITコマース部 EC企画課の緒方恵さんにお聞きしたツイッター運用の秘訣や今後のビジョンなどのお話を紹介します。 顧客とのコミュニケーションならフェイスブックよりツイッター ――ツイッターに続いてフェイスブックの運用も開始されました。 緒方 企業アカウントが開設できない時期から個人的に使っていて、ツイッターも楽しかったけれどフェイスブックも楽しいと感じていたので、企業アカウントの開設が認められたタイミングで運用を開始しました。 当初はツイッターと同じ感覚で運用していたのですが、フェイスブックはそのシステム上ホストとゲストという仕組みになっているのでツイッターのような「接客」要素は薄いです。 ツイッターでの情報拡散のひとつ、非公式リツイートなどは発信した企業も巻き込まれていくのですが、フェイスブックではシェアされても企業が置き去りになってコミュニケーションに入れません。
アメーバ、芸能人のブログ広告に「PRマーク」導入 ステマ撲滅へ
芸能人・有名人ブログの「ステマ（ステルスマーケティング）」が問題視されていることを受け、「アメーバブログ」を運営するサイバーエージェントは1月28日より、ステルスマーケティングを防止するための「PRマーク」を導入する。芸能人・有名人がアメーバブログ内で企業のプロモーションを行う場合、専用の「PRマーク」を表示することが今後は義務づけられる。 PRマーク PRマークは記事タイトル下の目立つ位置に大きく表示され、広告であることがよりハッキリと分かるようになるという。ただし表示されるのはサイバーエージェントが仲介する「公認」記事のみで、例えばペニーオークション騒動のように、サイバーエージェントを介さないPR記事については表示されない。ただ、PRマークが浸透すれば今後は「逆にマークを付けず不自然に商品を紹介しているようなブログは怪しい、と思ってもらえるようになるのでは」（サイバーエージェント広報）
Instagram、月間アクティブユーザーは9000万人--規約改訂騒動の余波は収束か
Instagramは、2012年12月のプライバシーポリシーに関する騒動後も同社の成長が続いていることを非難する人々を、小規模のアップデート1つで静めようとしている。 Instagramのプレスセンターのページによれば、同写真共有アプリの月間アクティブユーザー数は9000万人であるという。更新されたばかりの同ページについて、AllThingsDが最初に発見していた。Facebook傘下のInstagramがアクティブユーザー数を伝えたのは今回が初めてである。Instagramは以前、登録ユーザー数が1億人であるとしていた。 米CNETはここ数週間、Instagramが12月のプライバシーに関する騒動から完全に回復したのではないかと見ていたが、今回の数字はそれを裏付けるものとなっている。Instagramは、サービス規約を改訂し、ユーザーの写真を販売する可能性があると受け取ることができる内容
SNS活用でとうふがコミュニケーションツールに とことんこだわる姿勢にファンが共感−相模屋食料「ザクとうふ」（販促会議2月号より）
相模屋食料代表取締役社長 鳥越淳司氏（とりごえ・じゅんじ）／京都府出身。 大学卒業後、雪印乳業での営業職を経て02年同社入社。07年より現職。圧倒的スピードで、09年には業界トップに、10年には業界初の売上100億円を突破した。 2012年3月に発売されるや、「とうふ」×「機動戦士ガンダム」という異色のコラボであることと、パッケージからプロモーション動画にいたるまですべてがコアファンもうなる出来ばえだったため100万機＊を超えるヒットに。そして10月には鍋用とデザートタイプがラインアップに追加。「ファンにスゴイと言われたい」という、相模屋食料の鳥越社長に話を聞いた。 （＊一丁ではなく一機と呼ぶ） ※「販促会議」2013年2月号より 「とにかくガンダムが好き」という、100%個人的な趣味で始めたことなので、ここまでヒットするとは思いませんでした。開発の際に考えたのは、購入者は30〜40代のガ
ネットニュースの躍進…ニュースの取得手段としてインターネットをもっともよく利用する人の割合(2012年発表版) : ガベージニュース
今から一か月ほど前の2012年12月25日付の記事【世界主要国のテレビ視聴時間(2012年発表版)】でも記したが、イギリスの情報通信庁は2012年12月14日までに、同庁の定期公開報告書のうち、世界各国の通信業界・メディア動向をまとめた「International Communications Market Report」の最新版に相当する【International Communications Market Report 2012】をウェブ上で公開した。発信元の都合からイギリス中心の内容ではあるものの、ワールドワイドで見ても有意義なデータが多数盛り込まれて、精査に値する内容といえる。今回はその中から「ニュースの取得手段として、インターネット経由の情報をもっともよく使っている人の割合」について見て行くことにする。
Twitter投稿写真の報道機関による無断使用は著作権侵害--米連邦地裁判決
Twitterに投稿された写真は著作権で保護されるため、報道機関は許可なくこれを掲載できないとする判決が、ニューヨーク州南部地区連邦地方裁判所のAlison Nathan判事によって下された。Reutersが報じた。 2010年1月に起こったハイチ地震の後、写真家Daniel Morel氏が撮影しTwitterに投稿した現地の写真を、通信社Agence France-Presse（AFP）とThe Washington Postが掲載した件で、同判事は両社がMorel氏の著作権を侵害したと認めた。 AFPは裁判で、問題の写真がTwitterに投稿されていたことから、公的に利用可能なものとみなされるべきだと主張したものの、Nathan判事はTwitterのサービス利用規約には、投稿された写真について、撮影者の許可を得ることなく報道機関が掲載できるとは書かれていないという点を指摘した。 米国時
1億総情報発信のSNS時代がもたらした「炎上の日常化」と付き合う方法
誰もが気軽に情報発信できる環境が整ってきたが、歓迎ばかりしていられない。ブログやSNSで頻繁に“炎上”が起きたり、東日本大震災時にはデマ情報が飛び交うなど、ネットを使い慣れない人が引き起こすトラブルが目立ち、そのリスクが浮き彫りになった。 また、ネットが一般家庭に普及したここ15年で、人類史上かつてないほどの速度で情報量が増加した。その結果、個人では処理しきれないほどたくさんの情報が、日々リアルタイムでソーシャルストリームに流れるようになった。氾濫する情報の海から、自分にとって必要な情報を選ぶ手間と技術が、現代人には必要だ。 ネットを利用する全ての人に高いネットリテラシーが求められる時代になった。多くの人が気軽に使うmixiやTwitter、FacebookなどのSNSですら、炎上の危険をはらみ、注意が必要なうえ、膨大な情報の中から必要なものを取捨選択しなければならない。その危険性と難しさ
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http://japan.internet.com/busnews/20130125/9.html
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14 Google+ communities for PR and marketing pros - PR Daily
http://japan.internet.com/wmnews/20130122/1.html
6ページ目：ドミノ・ピザのぶっ飛んだキャンペーンの裏側とTwitter担当者の心意気／岩崎雅也さんに聞いてきた | Webのコト、教えてホシイの！ | Web担当者Forum
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