全部の歯を同時に磨く電動歯ブラシ「Amabrush」--10秒で歯磨き完了歯磨きの重要性は、今さら説明する必要もないだろう。漫然と全体を歯ブラシで適当にこするのではなく、1本1本の歯を丁寧に、表も裏も優しく磨かなければならない。時間も手間もかかる作業なので、これを毎食後やるとなると面倒になり、つい手を抜いてしまう。 そこで、すべての歯を同時に磨いて10秒で歯磨きを終わらせる電動歯ブラシ「Amabrush」を紹介しよう。現在クラウドファンディングサービス「Kickstarter」で支援募集中。
マクドナルド、「楽天ポイントカード」に対応--大阪88店舗からサービス開始
楽天は3月7日、大阪市内のマクドナルド全88店舗において、共通ポイントサービス「楽天ポイント」が利用可能になると発表した。サービス開始は3月8日からで、大阪市内での利用状況などを見て実施店舗の拡大を検討する。 マクドナルドの対象店舗で「楽天ポイントカード」を通して、楽天グループの各種サービスで利用できる「楽天スーパーポイント」が貯められるほか、会計時にポイントでの支払いが可能になる。ポイント付与率は、税込100円の支払いにつき1ポイント。 楽天と日本マクドナルドは、2008年12月に楽天の電子マネー「楽天Edy」で連携を開始。現在、全国2909店舗で楽天Edyによる決済が可能となっている。また、楽天本社がある二子玉川（東京都世田谷区）のマクドナルド店舗では、来店ポイントアプリ「楽天チェック」を導入。楽天の各種サービスを活用した施策を実施している。 楽天では、サービス開始を記念し、対象店舗で
Airbnbと東京大学が共同研究へ--民泊のもつ社会課題解決の可能性を探る
Airbnbは1月12日、民泊（ホームシェアを含む短期賃貸）における社会課題解決の可能性について、東京大学城所哲夫研究室（東京大学大学院工学系研究科都市工学専攻）および、東京大学大月敏雄研究室（東京大学大学院工学系研究科建築学専攻）と共同研究を開始すると発表した。 同社によると、現在、日本の都市では高齢少子化社会の到来にともない、約820万戸の空き家が存在するという。これらの空き家の中には、廃屋になるなど危険な状態にあるものも存在し、社会課題になりつつあると説明する。 一方、世界各国では自分の家や空きスペースを旅行者に貸し出す民泊（ショートタームレンタル：短期賃貸）が急速に拡大。日本においても、海外からの訪日旅行客が急増し、2020年の東京五輪に向けて国内の宿泊施設不足が予想される中、2017年には民泊新法の制定が予定されるなど、社会変化のタイミングを迎えている。 同研究では、こうした社会
KDDI、兵庫県・豊岡市と地域活性化を目指す--ビッグデータ活用し観光動態を分析
KDDIは9月21日、兵庫県豊岡市の課題を解決することによる地域活性化を目的とした包括協定を、豊岡市と締結したと発表した。 豊岡市とKDDIのグループ会社であるワイヤ・アンド・ワイヤレスは、2015年4月より、訪日外国人観光客の誘致による地域の活性化を図る「TRAVEL JAPAN Wi-Fi」プロジェクトを開始。また、コロプラとKDDIは、2015年10月より、豊岡市内の観光動態分析に向けた協議を進めてきたという。 こうした背景のもと、観光だけでなくさまざまな分野において、KDDIのもつアセットなどを活用し、より包括的に豊岡市の地域活性の取り組みを推進できるように、同協定の締結に至ったという。 KDDIと豊岡市は、国内観光客と訪日外国人観光客に対し、ビッグデータを活用した観光動態の分析を行い、豊岡市の持つ観光資源を有効に活用して観光の活性化を図る。また、KDDIが運営する「au WALL
営業拒否で「食べログ」の点数を強制リセット？--「関係ない」とする人気店も
カカクコムのグルメサービス「食べログ」において、一部の店舗から「食べログの営業を拒否したところレビュー点数がリセットされた」などの声がTwitterで上がっており、大きく拡散されている。 ツイートでは、「うちの会社でやってる店が、いきなり食べログ3.0にリセットされた。理由は、食べログの契約更新で、食べログ側が押し付けてきた物を部分的に断ったから」「食べログ側が出してきたものを使わないと、検索順位も影響を出すとまで言ってきたらしい」と、ツールの導入を盾にレビュー点数や検索順位に手を加えると言われるケースがあったとしている。 この点についてカカクコムの広報担当者に確認したところ、「点数の変更は、口コミ投稿がない場合でも、アルゴリズムの全体的な見直しにより、全店舗を対象に点数が変動することがある」としている。 アルゴリズムの変更は定期的に実施されており、9月6日にも全店舗を対象に点数を見直して
広告ブロックブラウザ「Brave」、好きなサイトにビットコインで寄付が可能に
自分が本当は支援したいウェブサイトでブラウザ「Brave」が広告をブロックしたとき、罪悪感を覚える人もいるはずだ。 「Brave 0.11.6」では、ベータテスト中の「Brave Payments」という機能を通して、ユーザーが毎月サイトに寄付することができる。Braveの最高経営責任者（CEO）で共同創設者のBrendan Eich氏によると、毎月5ドル程度を寄付すれば、失われた広告収入を補填するのに十分だという。 Eich氏は、「ウェブサイトに自動で少額を寄付したいが、そのために何百または何千ものサイトにクレジットカードを登録するのは嫌だ、という意見が寄せられている。Brave Paymentsは、そうした人々に対するわれわれの提案だ」と述べた。ただし、取引を完了するためには、ウェブパブリッシャーは認証を通して寄付金を受け取らなければならない。そして、広告をブロックするBraveのやり
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