子宮頸がんワクチンを打った少女たちが激しく痙攣する――そんな衝撃的な映像をニュースで見たことがある人は少なくないだろう。 2016年7月27日、15歳~22歳の女性63名が、ワクチンの副反応で健康を害したことを理由に国とワクチンメーカーに損害賠償を求め、提訴した。 しかし、ワクチンと被害を訴える少女たちの症状の因果関係は科学的に証明されていない。それどころか、薬害と言えるような因果関係がないことを証明する名古屋市調査の最終解析は、なぜか公開されなかった。医師でありジャーナリストの村中璃子氏は自ら情報開示請求を行いこの結果を入手し、「新潮45」12月号でその内容と騒動の実態を明らかにした。 日本では2013年4月に定期接種化された子宮頸がんワクチンだが、そのわずか2カ月後、「積極的な接種勧奨の一時差し控え」となった。 このころ、冒頭に挙げた痙攣する少女たちの映像のDVDが全国子宮頸がん
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