2018年11月25日、デビュー40周年を迎えるシンガー・ソングライターの竹内まりや(63)。自称"シンガー・ソング・専業主婦"で、子育てをしながら数年おきにアルバムをリリースし、結婚後は3度しかライブを行っていない。それでも楽曲提供のオファーは途切れず、ベストアルバムを出せば350万枚のセールスを記録。なぜ、愛され続けるのか。公私共にパートナーである山下達郎と歩んだ道のりを聞いた。(取材・文:須田真希子/撮影:鶴田直樹/Yahoo!ニュース 特集編集部)
日本の100円ショップに並ぶ雑貨、小物。これはどこからやってくるのか――。源流をたどると、中国の浙江(せっこう)省に行き着く。そこには、日本の業者から「100円ショップの里」と呼ばれてきた街「義烏」(イーウー)がある。この街には、8万近いショップが軒を連ねる極めて巨大な市場が存在する。いま義烏は、中国が経済超大国になったことで変貌を遂げつつある。それまでの中国製品に加え、東南アジア、中東、アフリカから商品を集めるようになった。変化の背景には何があるのか。(ジャーナリスト・高口康太/Yahoo!ニュース 特集編集部) 義烏市は、中国浙江省金華市に属する田舎町だ。上海市から南に300キロ、高速鉄道で1時間ほどに位置する。駅も簡素な造りなら、その周囲にも何もない。街中に出ても、道行く人も立ち並ぶお店も、やぼったい。この小さな街に超巨大な卸売市場が存在する。販売されているのは洗面器などのプラスチッ
SMAPが、今年の12月31日をもって解散することが13日深夜、明らかになった。所属事務所がマスコミ各社にファクスで書面を送った。国民的アイドルグループの歴史は、デビュー25周年の節目の年に、幕を閉じることとなった。 書面は「弊社所属アーティスト『SMAP』今後のグループ活動につきまして」と前書きがされ、「デビューより25年間アーティストとしてグループ活動をして参りましたSMAPは2016年12月31日をもちまして解散させていただくことになりました」と発表した。 日刊スポーツが今年1月に報じて明らかになった分裂騒動はいったん収束し、グループ存続に向けて何度も面談や話し合いを進めてきたが、メンバー間の潜在的な溝は深かった。今月に入り、事務所からは「前向きな状況が整うまでグループ活動をしばらく休む」という休業を提案したが、メンバー数名から「休むより解散したい」という希望が出たという。「全員
頭で思い浮かべた言葉の一部を脳波の変化から解読することに、九州工業大情報工学部(福岡県飯塚市)の山崎敏正教授(58)の研究グループが成功した。グー、チョキ、パーなど選択肢を絞った条件の下、それぞれの言葉が発声時と無発声時でほぼ同じ波形を示すと突き止めた。五十音の一部でも識別に成功しており、今後全ての音の波形を分析できれば、単語や文章の解読も可能になる。 「エナジードリンク」常用でカフェイン中毒死 「眠気覚まし」思わぬ危険も 研究が進めば、障害で言葉を話せない人との意思疎通や、音が伝わらない宇宙空間や水中での通信手段への応用が期待できる。山崎教授は「動けと念じればロボットを操作できるSFのような応用も可能となる」としている。 山崎教授が着目したのは、言語をつかさどる脳内領域「ブローカ野(や)」。前頭葉にあるブローカ野は発声直前に活動を始め、脳が発する信号「運動準備電位」が生じて、脳波に変化
「その思い しっかり胸に 受け止めて 市民と歩む 決意新たに」 佐藤孝弘山形市長は1日、市議会定例会一般質問で、自民系会派・遠藤和典氏の公約実現に向けた姿勢を尋ねる質問に、こう答えた。遠藤氏は3年前から短歌を織り交ぜた質問を行っており、市川昭男前市長も「返歌」を披露してきた。 佐藤市長は今回、職員提案も含む10首で答弁。市長自身の「自信作」は、山形出身の経営者らに工場進出や企業版ふるさと納税への協力を呼びかける「いちはやく ご縁をつなげ 募ります ふるさと思う 気持ち大事に」。 議場が一番沸いたのは、「蔵王振興に公募債発行を検討すべきだ」との質問を受けた「お客さん 一風呂浴びたら いがもちと 併せて買ってね 市の公募債」。ただ、市長は答弁後、記者団に「これは私ではなく、担当課の職員がつくったものです」と明かした。(戸松康雄)
「休む=悪」 日本企業には多かれ少なかれ、総じてこのような風潮が蔓延している。2014年の年休取得割合が47.6%(常用雇用30人以上、厚生労働省調べ)と、100%近い国もある欧州や70%台のアメリカなどと比べて、以前として低水準な日本だが、それが報われていないことは、10月31日配信の「『休めない』日本人の生産性が著しく低い理由」で指摘し、多方面から反響を得た。■ 政府や会社が休暇を推奨しても現場では… 【詳細画像または表】 日本では政府や会社が従業員に休暇を推奨するようになってきたものの、いくら「有給休暇を取りなさい」と叫んでも、現場はそうはいかない場合がほとんど。むしろ、組織による仕事量のマネジメントもなく、有休取得目標値達成のためだけに有給休暇を「強制」される職場も多いようである。結果的にほかの日が残業になる、自宅に仕事を持ち込まざるをえないなど、本来の有給休暇の目的から外れた
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