ソーシャルメディア利用者の他メディアとの使い分けをグラフ化してみる(2011年版情報通信白書より)
2011年8月9日、総務省は同省のウェブサイト上において、2011年版となる【情報通信白書】を公開した。その白書の構成要素は同年6月1日に掲載した【携帯電話とパソコンの所属世帯年収別利用率(2010年分データ反映版)】で取り上げた「通信利用動向調査」の結果がメインだが、他にも色々な資料を元にしており、資料性の高いものとなっている。今回はその中から、主要ソーシャルメディア(今件ではmixiやFacebookなどのSNS以外に、ツイッターなどのミニブログ、ブログや掲示板なども含む)の利用者における、情報種類別のメディアの使い分け方について見て行くことにする(【該当ページ:第3章 「共生型ネット社会」の実現がもたらす可能性（3）ソーシャルメディアの効用と可能性】)。 今件項目は一次的には携帯電話(スマートフォン含む)・PHSを所有する人に対してインターネット経由で2011年3月に行われた調査結果
雑誌を買う場所どこだろう、大型書店にコンビニ、そして
それでは雑誌を買っている人は、どこで買い求めているのだろうか。購入者を対象に複数回答で聞いた結果が次のグラフ。トップは「単独で立地している大型書店」。例えば丸善やジュンク堂、紀伊国屋書店などが好例だ。半数近くの42.6％は「雑誌を単独の大型書店で買う」と答えている。 次いで多いのは、デパートやスーパーなどに併設されている大規模書店。買い物がてらに雑誌を買うというパターンだろう。このパターンは他の項目と比べて珍しく、前回調査から増加を見せている。 第三位はコンビニ。コンビニと雑誌の関係は以前【コンビニの出版物販売額(後編:全体編)】などで触れた通り。コンビニにとっては集客アイテムとして価値あるものだったが、昨今ではその立ち位置を弱めつつあるのが実情。今データを見る限り、コンビニでの購入頻度は変わっていないので、購入冊数が減ったのかもしれない(もっともこれは「購入者」に対する比率なので、購入者
パソコンの世帯主年齢階層別普及率をグラフ化してみる(2011年分データ反映版)
先日から【テレビやパソコンなどの普及率をグラフ化してみる(上)……テレビ・パソコン・ファックスなど(2011年分データ反映版)】など、【内閣府・消費動向調査】を基にした分析・グラフ生成記事のデータ更新を行っている。今回は新たにグラフを描き起こす形で、パソコンの世帯主年齢階層別普及率をグラフ化することにした。【午前からお昼過ぎまでパソコンタイム…男性シニアのパソコン・インターネット利用率はピーク時でも7％】や【お年寄りのネット嫌い その理由は?】などと合わせ、今後のシニア層におけるパソコンライフを検証する上でも、役立つデータとなるはずだ。 「消費動向調査」そのものの解説や「世帯」の区分、「普及率」の定義についてはまとめ記事【定期更新記事:主要耐久消費財・普及率(内閣府・消費動向調査)】で説明されている。そちらで確認をしてほしい。 また、直近データにおいてはタブレット機の存在が気になるところ。
業界第三位の大王製紙、コピー用紙を7月出荷分から20％以上値上げへ:Garbagenews.com
製紙業界第3位の【大王製紙(3880)】は2011年5月23日、PPC用紙(Plain Paper Copier、コピー用紙)を同年7月1日出荷分から値上げすると発表した。値上げ幅は現行価格の20％以上。値上げの原因については原材料の価格高騰に加え、古紙の減少に伴う古紙調達価格の値上がりも要因と説明している(【発表リリース、PDF】)。 リリースによれば製紙用の原燃料となる石炭・重油・木材チップの価格上昇は継続的で、同社ではコストの低減や生産効率のアップ、経費削減に望んできたが、企業努力による価格抑制では限界の域に達したとのこと。石炭や重油の燃料値上がりは承知の通りだが、原料の木材チップは新興国の経済発展で新聞など紙媒体の需要が増加し、それに伴う紙の需要増加によるもの(【新聞購読率減退中、増えているのは高齢者のみ】)。 さらにリリースでは東日本大地震による影響についても言及している。具
【更新】BP社事故の原油流出量を色々なモノに例えてみる : ガベージニュース
【オバマ政権、メキシコ湾原油流出事故でBP社に6900万ドル請求…今後定期的に経費請求へ】などにもあるようにアメリカ・メキシコ湾で発生したBP社の海底原油採掘現場での事故は、未曾有な原油流出を現在ももたらし続けている。直近では[メキシコ湾の原油流出、新型ふたの試験延長(読売新聞)]にもあるが、事態打開策の一つとして行われている、新型の「フタ」のテストが進行中で、一連の試みが上手くいけば、今夏までには流出はほぼ止められるという話。だがこれまでに流出した原油は総量で1億8200-8400万ガロンという試算がAP社やCNBC.comでなされている。この値を元に、「流出した原油って、具体的にはどれくらいの量なのか」を把握しやすいよう、色々な「身近にあるもの」で例えるという試みが【CNBC.com】で行われた。今回はそれを紹介してみることにしよう。 ・ミルクボトル1億8400万本(1本1ガロン＝3.
男性10～30代は「テレビよりインターネット」・年齢差きわだつメディアへの接触時間
メディア環境研究所は2010年6月23日、毎年2月に実施している「メディア定点調査」の最新版「メディア定点調査・2010」の抜粋編を発表した。それによるとメディア全体の接触時間は、若年層と高齢者が長く、中堅層は短めの傾向にあることが明らかになった。一方でメディア毎の接触時間は年齢階層毎に大きな違いを見せており、「20代男性はテレビ以上にパソコンでネットに接続している」「男性は10代から30代でテレビよりも、パソコンと携帯電話を合わせたインターネットへの接続時間が長い」「60代女性はテレビへの接触時間が長いことで、全年齢層で最長時間のメディア接触を果たしている」など、昨今のメディア事情を顕著に表す特異な傾向が多数見られる結果となっている(【発表ページ】)。 今調査は郵送調査方式で行われ、2010年1月29日に発送、2月10日投函を締め切りとしたもの。東京・大阪・愛知・高知の四地区を対象に R
デジタル世代 10年後も継続? : ガベージニュース
【男性10-30代は「テレビよりインターネット」・年齢差きわだつメディアへの接触時間】をはじめ、携帯電話やインターネットの利用率・生活への浸透度と年齢区分に関する調査結果が発表されるたびに投げかけられる疑問の一つに「現在インターネットや携帯電話を駆使する、いわゆるデジタル世代な若年層は、このまま歳を取ってもその生活習慣を続けるのだろうか」というのがある。社会人になり家庭を持つことで物理的な自由時間は減るわけだが、それ以上に「熱が醒めるのでは」という考えだ。一方でこの一、二年の調査結果では「デジタル世代が少しずつ高年齢層まで広がり始めている」、言い換えれば「歳をとっても熱は醒めないのでは?」という傾向もちらほらと見受けられる。この疑問に対し先日、一つの論説が投げかけられた。調査会社のPew InternetとElon大学の研究結果によれば、アメリカにおけるY世代(Generation Y、1
百貨店やスーパーの分野別売上高推移をグラフ化してみる(2010年2月版) - ガベージニュース
以前【百貨店やスーパーの分野別売上高推移をグラフ化してみる】で経済産業省のデータを元に、チェーンストア(スーパー・デパート)の分野別売上高に関するグラフを生成した。それから半年ほど経過し、2009年12月分の速報値も出たこともあり、最新データを反映したバージョンを創ってみることにした。チェーンストアの統廃合は継続中で、同業界の景気は一向によくなりそうにもない。売上高の面でそのような状況が、どんな風に映し出されているのかが分かるはずだ。 【経済産業省の商業動態統計調査】の【統計表一覧】に掲載されているデータは、百貨店・スーパーのもの。当サイトで業界団体発表の売上高を定期更新している「チェーンストア」とは、「百貨店」か「デパート」の違いがあるが、表記上の違いでしかないと見なしてよい(【百貨店 衣料品客離れていく 行き着く先はモールとネットに】で説明しているように「日本チェーンストア協会に加盟し
男女や世代で異なる、テレビやインターネットの「CD購入時に与える影響力」(2009年発表) - ガベージニュース
先に【テレビがCD購入に与える影響力はインターネットの2-3倍!】で、(ジャケット入りの)音楽CDの購入に与える影響力が、テレビはインターネットの数倍に及ぶ話を取り上げたところ、もう少し具体的な比較データが欲しいという意見をいくつかいただいた。そこで今回はいくつかの項目や年齢階層に的を絞り、グラフ化して比較し、傾向の一部を再確認してみることにした。 用いたデータは日本レコード協会が2009年3月12日に発表した、2008年度における音楽メディアのユーザーに対する実態調査の結果(【該当リリース】)。2008年10月に東京30キロ圏内において質問紙による面接留置き自記入式で行ったもので、有効回答数は1200。男女比は1対1、年齢階層は中学生・高校生・大学生・20代-60代まで均等割当。ただし実際の人口構成にはばらつきがあるため、「ウエイトバック」と呼ばれる統計手法で人口構成比にあわせた係数をか
【転送】インターネット広告の影響力の拡大を図式化してみる : ガベージニュース
[電通(4324)]が2月20日に発表した、日本国内における広告費に関する調査・推定結果「2007年日本の広告費(PDF)」についての分析記事は先に【2007年の広告費は7兆0191億円、インターネット広告は2割超の成長率・6000億円を突破】でお伝えした通り。既存「マスメディア」と呼ばれる「マスコミ四媒体」への広告費が減り、その分を補完してあまるほどの勢いでインターネット広告費が伸びていることなどが特徴だった。今回は発表されたデータについていくつかを図式化し、変化がより把握しやすくしてみることにする。 ●総広告費は景気の伸縮と共に まずは概要のおさらいと広告費全体について。2007年の広告費そのものは7兆0191億円となり、前年比で1.1％の増加。インターネットの広告費が24.4％のプラスと大きく躍進し、全体に占める割合において雑誌を超え、部門別では「テレビ」「新聞」「折り込みチラシ」に
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アクセス解析からモバイル浸透率の変化を探る : ガベージニュース
店選択も時間も「理由なし」が最多…万引きの場所と時間の選択事情をグラフ化してみる