ソーシャルメディア別ワンランク上の活用法
連載「ソーシャルブランディングの時代」もいよいよ最終回。今回はブログ、Twitter、Facebookの3大ソーシャルメディア別に活用法を紹介します。TwitterとFacebookの便利なツールをリンク集としても記載。それぞれの項目最後に載せてますのでお見逃しなく。 ワンランク上のブログ活用――重要性はむしろ高まる ソーシャルメディアが台頭してきたことで、国内のブロガーを取り巻く環境は大きく変わりつつあります。Twitterが盛んにメディアに取り上げられた2010年には「ブログはもう終わった」と評価する人も多くいましたが、ブログの価値は以前よりも増しています。それには以下の3つの理由があります。 （1）ブログを書くことで出版への道のりが近くなった 私自身、ブログを通して執筆依頼や講演依頼を頂く機会が増えました。私の周辺のブロガーも、次々と著書デビューをするようになっています。それには以下
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mixi, Twitter, Facebook 2011年5月最新ニールセン調査、Facebook利用者820万人へ：In the looop：オルタナティブ・ブログ
mixi, Twitter, Facebook 2011年5月最新ニールセン調査、Facebook利用者820万人へ 6月18日に、2011年5月度のニールセン・インターネット視聴率が発表された。震災の反動で3サービスとも利用者が減少した4月と比較すると、5月度はサービス間の明暗がはっきりと出た一ヶ月となった。 データ元は、ネットレイティングス社提供によるインターネット利用動向調査「Neilsen/NetRatings NetView」サービス。対象は「一般家庭および職場のPCユーザー」としている。 利用者数でいくと、mixiは1287万人(前月比103%)と微増、Twitterは1466万人(同95%)と減少、Facebookは820万人(前月比118%)と大幅増加となった。ただし、ペーシビューや利用時間では、引き続きmixiが他を圧倒している。 Twitter訪問者数には専用クライアン
企業サイトの重要性とガバナンスの必要性が明らかになった震災後の1週間 | 初代編集長ブログ―安田英久
今日は、企業サイト（コーポレートサイト）の重要性とそのガバナンスについて。緊急事態になって、その重要性を改めて認識した人も多いのではないでしょうか。 大地震から1週間、先週は企業としての被災地への対応、取引先との対応、社員への対応など、バタバタと忙しかった人も多いでしょう。おつかれさまです。 この記事では、この1週間で再認識された、企業サイトの重要性やそのガバナンスの大切さを整理してみました。販売サイトやマーケサイトのような、売上・利益に直結するサイトを重視する企業も多いと思いますが、企業サイトが企業活動にとって重要であり、そのガバナンス重要であることは、もう疑う余地はないのです。 お客さんは何かあれば「サイトを見れば情報がある」と思って行動する震災以来の1週間、サイトへのアクセス数が増加したコーポレートサイトと減少したコーポレートサイトに分かれるのではないでしょうか。B2Cで比較的利用者
大震災で明確になった～ ソーシャルメディア3つの「限界」と4つの「可能性」：日経ビジネスオンライン
この記事を書いている時点で、3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震からちょうど1週間が経ちます。 たった1日でこれほど色んなものが変わるのかと思うほど、今回の地震やそれに伴う様々な被害は私たちの価値観を大きく変えてしまいました。そんな中、個人的にかえって明確になったと考えているのが、ツイッターやSNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）、ブログなどのソーシャルメディアの限界と可能性です。 まだ、今回の震災を総括するには早すぎるタイミングかもしれませんが、現在進行形で見えてきているソーシャルメディアの限界や可能性についてまとめてみたいと思います。 ソーシャルメディアの限界その1：回線がつながらなければ無意味 まず、あまりにも当たり前の話ですが、今回改めて明確になったのが「いくらソーシャルメディアがインフラになった」と言っても、その下で動く通信網が落ちてしまえば無意味ということです。
公共機関ソーシャルメディアポータル » 国、地方公共団体等公共機関における民間ソーシャルメディアを活用した情報発信についての指針
報道発表 国、地方公共団体等公共機関における民間ソーシャルメディアを活用した情報発信についての指針 平成２３年４月５日 内閣官房 情報セキュリティセンター 情報通信技術（ＩＴ）担当室 総務省 経済産業省 近年、インターネット上のさまざまな民間ソーシャルメディアサービス（以下、「ソーシャルメディア」という。）の普及に伴い、国、地方公共団体等の公共機関において、情報発信等の強化のために、こうしたサービスを利用する事例が増えてきています。特に、平成２３年３月１１日の東日本大震災の発生以降、震災対応に関する情報の発信のため、多くの機関でソーシャルメディアが活用されています。 震災対応のような時々刻々と状況が変化する情報を迅速に国民に発信していくためには、Ｗｅｂサイトへの情報掲載とともに、ソーシャルメディアも積極的に併用していくことが望まれます。一方で、ソーシャルメディアサービスの利用に当たって
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