DeNAは、2016年に発生したWELQをはじめとする“キュレーション”メディアの問題に関する第三者委員会による調査報告書を受領し、その内容と、今後の対応方針などを3月13日に発表した。 調査結果を受け、DeNAでは次のような関係者の処分を発表している。 守安功氏（代表取締役兼CEO）： 月額報酬の50%を6か月減給（2016年12月公表の30%を6か月減給から変更）村田マリ氏（執行役員メディア統括部長兼Palette事業推進統括部長）： DeNA執行役員、子会社iemo代表取締役、Find Travel代表取締役を辞任する意向を表明中川綾太郎氏（子会社ペロリ代表取締役）： 3月12日付けで同社の代表取締役を辞任その他執行役員など27名についても就業規則に基づく処分調査結果によると、DeNAが運営していた10サイトの記事についてサンプル調査を行った結果、次のような問題が見つかったという。

カスタマージャーニーマップを使う3つのメリット顧客体験の分析にカスタマージャーニーマップを使うメリットとして、次の3つが挙げられます。 視野が広がるWeb担当者が考える施策は、PCやモバイルなどの媒体に視線が向きがちです。しかし、顧客の行動文脈から施策を考えるようにすると、もっと広い視野で施策を検討できるようになります。PCやモバイルだけにとどまらないリアルとの連携や、普段はあまり思いつかないような施策の立案が可能になります。 複雑なデータが直感的に把握できる顧客の体験は、「目的」「行動」「タッチポイント」「思考・感情」など、さまざまな要素の集合として構成されています。これらのすべてを把握することは非常に困難ですが、カスタマージャーニーマップを活用することで全体を見渡せるシンプルな形に整理できます。 施策立案が考えやすくなるカスタマージャーニーマップは、顧客の体験の中でも特に「行動と媒体」