エクスラントは、暗所での撮影に対応したAndroidアプリ「暗視カメラ」の提供をAndroid Marketにて開始した。ドコモの「ドコモマーケット」とKDDIの「au one Market」でも順次提供する予定。価格は230円。 同アプリは、端末のカメラ機能と連動し、コントラストや明るさをリアルタイムで調整することで、暗い場所での被写体撮影を容易にするもの。撮影モードとして、「暗視カメラモード」「サーモグラフィーモード」「モノクロームモード」「通常モード」の4種類が用意されており、それぞれのモードにおいて、コントラストや明るさを調整できる。 対応OSはAndroid 2.1以降となるが、KDDIのIS06には対応していない。 《RBB TODAY》

カシオは、「G-SHOCK」の新製品として開発に着手していたBluetooth Low Energy Wireless Technology対応モデルを発表した。2011年中の発売を目指すとしている。 このモデルは、Bluetoothの新規格「Bluetooth Core Specification Version 4.0」で採用された、省電力で無線通信を可能にする最新技術を搭載。同社は、近々市場へ登場するとされるBluetooth Low Energy対応スマートフォンとの通信をはじめ、スマートフォンを介した腕時計同士のコミュニケーション、Bluetooth Low Energy対応機器とのネットワーク接続も期待できるとしている。 現在発表されているおもな機能は、スマートフォンとの同期による時刻補正やスマートフォンの着信/メール受信/SMS着信の告知、時計本体のボタン操作や軽く叩くことに

グリーは、各地域のパートナーの開拓や連携を円滑に進めるため、北京、シンガポール、ロンドンの3都市にオフィスを開設すると発表しました。今年度中に登記を完了する見込みです。 同社では海外展開を積極化させていて、まず今年1月に米国に子会社GREE Internationalを設立しています。これらの都市へのオフィス開設を通じて、中国、東南アジア、欧州も開拓していきたい考え。 既に中国のインターネットサービス大手Tencentとプラットフォームの共通化で合意、準備を進めています。また、東南アジアを中心に新興国で4000万人の会員を持つmig33に出資を行っています。新しいオフィスによってこれらとの提携も強化されるでしょう。 GREEではこれらの地域で活躍する人員の募集も同時に行なっています。 《土本学 / Mr.Cube@INSIDE》

無停電電源装置などのAPCジャパンは、24日から通常営業を開始する。 同社では、ディストリビューションセンターがダメージを受けたため製品供給に支障がでている状態だ。また、計画停電などの影響により、製品購入前、購入後についても同社には問い合わせが殺到しており、返信などに通常より時間がかかっている。 同社のウェブサイトではUPS（無停電電源装置）についての注意事項が掲載されている。UPSは停電時にコンピューターのデータなどを保護するための非常用の一時的な電源で、計画停電のような毎日数時間の停電に対応した場合、バックアップ時間が十分に保たれない可能性があり、バッテリ使用の頻度の増加のため予想バッテリ寿命が短くなる可能性があるとしている。同社では機種および保護する機器の消費電力によりバックアップ時間が異なるため必ず確認するようにと呼び掛けている。 なお、UPSを使用してはいけない機器として、人体／

東京スカイツリーが18日、建設目標としていた高さ634メートルに到達した。アンテナ取り付け用のゲイン塔の頂点にある避雷針が、午後1時34分の引き上げ作業により、634メートルに達した。 東京スカイツリーの高さは、関東地方を示す地名「武蔵」（むさし）の語呂合わせから634メートルに決定された。自立式電波塔としては世界一の高さになる。 東北地方太平洋沖地震からちょうど1週間。東京タワーが戦後復興の象徴となったように、東京スカイツリーも大震災復興の象徴と呼ばれるようになるかもしれない。 《冨岡晶》

現在民放テレビで大量に流されているACジャパン（旧公共広告機構）のCMについて、同団体では「不快な思いをおかけしましたことを、心より深くお詫び申し上げます」と謝罪している。 多くの企業がCMを自粛する中、ACジャパンの広告が大量に流れている。ACジャパンでは、現在流されているCMについてかならずしも非常時に対応できるようには作られいないと釈明。「そのため、視聴者の皆様に大変ご不快な思いをおかけしましたことを、心より深くお詫び申し上げます」とHPで謝罪のコメントを掲載した。 現在、ACジャパンでは、東北地方太平洋沖地震被災者を応援する臨時キャンペーンCMを企画・制作中だという。民放各局は徐々に通常番組を放送し始めているが、通常CMの数は極端に少ない。そのため穴埋め的にACジャパンのCMが大量にオンエアされている。 《関口賢》

AKB48プロジェクトが、東北地方太平洋沖地震の被災者に向けて「AKB48プロジェクト義援金」の口座を開設したことを公式ホームページで発表した。 AKB48プロジェクトのなかにも被災したメンバーがいたといい、彼女たちからの「何かできることはないだろうかと考えた結果、義援金を送りたい」との申し入れから義援金の口座を開設したという。 すでにAKB48、SKE48、NMB48、SDN48メンバーだけでなく、スタッフや秋元康総合プロデューサーからも義援金を預かっているという。義援金口座はふたつ設けられ、口座情報は公式ホームページで確認できる。 《織本幸介》

radikoは13日、東北地方太平洋沖地震の発生を受け、「radiko.jp」のエリア制限を13日17時頃より解除すると発表した。制限解除の期間は未定。 聴取可能なラジオ局は、関東7局（TBSラジオ、文化放送、ニッポン放送、ラジオNIKKEI、InterFM、TOKYO FM、J-WAVE）と、関西6局（朝日放送、毎日放送、ラジオ大阪、FM COCOLO、FM802、FM OSAKA）となっている。PCの場合は、radikoのサイト（http://radiko.jp/）にアクセスし、iPhoneなどのスマートフォンは、無料のradiko公式アプリをダウンロードすることで聴取できる。 「radiko.jp」は、地上波ラジオ放送をそのまま同時に配信するサイマルサービスだが、その番組の放送地域でのみ聴取できるようエリア制限がかけられていた。今回の制限解除により、日本全国から番組を聴くことができる

ダイハツ工業は9日、「一般企業における、部下と上司の仕事に関する意識調査」の結果を発表した。22～23歳の新人（入社1年目）334名、25～27歳の若手社員（入社3～5年目）333名、41～46歳の上司（部下がいる人）333名の合計1,000名から回答を得た。 今回の調査は、同社の新型「ムーヴ」TVCM内で描かれる、“部下と上司”の関係の実態を調べるべく実施されたという。まず、入社1年目の「新人」と入社3～5年目の「若手社員」に調査を実施。「あなたは仕事に対して熱意はありますか？」と聞いたところ、「とてもある」と答えたのは新人が24％、3～5年目の若手社員が14％となった。さらに「仕事に対する熱意がない」という3～5年目の若手社員に、「過去に仕事に対して熱意を持っていたことはありますか？」と質問したところ、64％が「ある」と回答。そして、「仕事の熱意がなくなったタイミング」を聞くと、「入社

ガートナー ジャパンは3日、世界50か国・2,014人以上のCIO（Chief Information Officer：最高情報責任者）に、2011年のCIOの課題について調査した結果を公表した。同社では、毎年4,000人から成るCIOメンバーを中心に、CIOが抱える次年度の課題を調査している。 2010年10～12月に行われた調査では、2011年のCIOの課題について2,014人以上のCIOに質問。そのIT予算の合計は14兆円以上に達しているという。日本では76人のCIOから回答を得ており、回答企業のIT予算の合計は1兆8,000億円超、1社当たりのIT予算は250億円程度となっている。 この調査の結果、日本のCIOと世界のCIOの間には、いくつかの差異が見られた。まず2011年のIT予算について、前年度に比較して「増加する」と回答したCIOは、世界では40％に上ったのに対し、日本では2

レコチョクは、ユーザー投票による「ダンスがヤバいと思うアーティストランキング」を発表した。投票期間は2月15日から3月1日。有効回答数は1,593票。 最も票を集めたのは、バラエティ番組や役者、モデルなど音楽活動にとどまらないEXILE。「パフォーマー1人1人の個性があるし、14人が全員揃ったときの迫力が最高」（10代・女性）、「あの迫力は間違いなく日本一」（10代・男性）など、メンバー個々のスキルの高さ、14人がそろったときの迫力を評価する声が多くあがった。 2位の東方神起、3位のAAAとグループが上位を占めるなか、ソロアーティストで唯一トップ5に選ばれたのは安室奈美恵。「安室ちゃんほどライブで踊って歌う人はそういない！」（10代・男性）、「色っぽさ・かっこよさ・可愛らしさなど、絶妙なニュアンスを表現できるダンサー」（20代・女性）などの声が寄せられた。 ■ダンスがヤバいと思うアーティス

NTTドコモは3日、数量限定（15,000台）で販売される「TOUCH WOOD SH-08C」の初回出荷分（約2,000台）を、ドコモオンラインショップで3月中旬に発売すると発表した。ドコモショップなど店頭での販売は、4月以降を予定している。 「TOUCH WOOD SH-08C」は、2009年の「CEATEC JAPAN」にて試作機として展示されたフィーチャーフォン。3.4インチ（480×854）のフルタッチディスプレイを搭載し、端末本体に国産ヒノキを用いたデザインが特徴となっている。端末のヒノキは、森林の成長過程で必要な間引きにより発生する「間伐材」を利用した。間伐材は音楽家の坂本龍一氏が立ち上げた「more trees」の森の木材を利用。取扱説明書も間伐材を利用した紙を使用している。 文字入力用にタッチ用QWERTY配列のソフトキーが搭載されている。カメラ機能は有効画素数約530万

米Appleは現地時間2日、タブレット端末iPadの新型モデルとして、「iPad 2」を発表。米国で3月11日、日本を含む26ヵ国では3月25日から発売する。価格は499米ドル〜。 ■カラーは白と黒の2色。両面カメラ搭載でぐっと薄くなり、デュアルコアチップを採用 iPad 2はデザインを一新。まず、カラーをホワイト、ブラックの2色展開とした。加えて、大幅な薄型化・軽量化に伴い、筐体の背面がなだらかなカーブ状に。iPadと比較して約33％の薄型化を図り、薄さを従来の13.4mmから8.8mmとした。これは9.9mmのiPhone 4よりも薄型となる。これに伴い軽量化も実現し、重さは601gとなっている（iPad のWi-Fiモデルは680g）。 プロセッサーには、デュアルコアのA5チップ（1GHz）を採用。従来のA4チップと比較して最大2倍の処理能力、最大9倍のグラフィックス性能を誇る。これ

米アップルは現地時間15日、App Storeにおける定期購読サービスが可能になったことを発表した。 3日にiPad初の定額課金モデルとして、日刊紙「The Daily」の配信が開始されたばかりだが、今回の発表を受け、出版社などのコンテンツ提供者は雑誌、新聞、ビデオ、音楽などのコンテンツをApp Storeを通じて定額課金で提供できることになる。 課金の期間はさまざまで、1週単位、1ヵ月単位、2ヵ月単位、3ヵ月単位、1年単位、2年単位を設けた。また、金額は提供者側で設定可能。購読者は自分のアカウントページで自動延長のキャンセルを含む管理を行なうことができる。 App Store経由での定期購読申し込みの場合、アップル側は売上の30％を受け取る仕組みだ。一方で、アップルでは、出版社などによる自社サイトなどでの定額課金サービスを認めている。こうした外部での課金サービスからの売上は出版社側の総取

シスコシステムズとEMCジャパンは16日、オーイーシーが大分県内の自治体や民間企業向けのクラウドサービスである「豊の国IaaS」の基盤として、仮想化・クラウド基盤パッケージ「Vblock」を採用したことを発表した。 現在、総務省では県内の市町村などで、ひとつのシステムを共同利用するという自治体クラウドを推進している。「豊の国IaaS」は、大分県内の自治体および民間企業等へ向けた行政業務システム等の基盤へのIaaSおよびSaaS提供を想定したクラウドサービスとなっており、OECが管理運営するデータセンターを利用する。「豊の国IaaS」では、大分県の自治体および民間企業等へ向けた行政業務システムサービスを、本年3月より開始する予定。 「Vblock」は、シスコ、EMC、VMwareの3社を中心に結成された「Virtual Computing Environment」（VCE連合）が提供するクラ

ソフトバンクテレコムは14日、企業向けクラウドコンピューティングサービス「ホワイトクラウド」において、ビジネスSNS（企業向けSNS）の無料トライアルサービス「ホワイトクラウド クリアベイル エクスプレス」の提供を開始した。 米ブロードビジョン社との提携により、同社が開発したビジネスSNS「クリアベイル」を、「ホワイトクラウド」のサービスとして提供する。また、今後はさらに機能を盛り込んだ「ホワイトクラウド クリアベイル エンタープライズ」を有料サービス（1IDにつき月525円）として3月下旬に開始する。 「ホワイトクラウド クリアベイル エクスプレス」では、基本サービスとして、情報共有を簡単・リアルタイムに行う「マイクロブログ機能」、組織やグループ単位でコミュニティを作りプロジェクト情報を共有する「グループ機能」、ドキュメントファイルや動画などを共有する「ドキュメント格納機能」が利用可能。

キヤノンマーケティングは7日、本社で春のデジタルカメラ新製品発表会を開催した。注目はデジタル一眼レフカメラでどんな製品を投入してくるかだったが、紹介されたのは、エントリー層向けの「EOS Kiss X5」と「EOS Kiss X50」であった（動画：関連記事）。 会見の冒頭に登壇したキヤノンマーケティングジャパン 代表取締役社長の川崎正己氏は、2010年を振り返りコンパクトカメラ、デジタル一眼レフカメラ、ビデオカメラでそれぞれシェアNO.1を獲得、カメラ全体でも7年連続NO.1となり「不動の地位を築いた」と自信を見せた。その一方で、スマートフォンなどカメラ機能が充実してきた背景をとらえながら、むしろユーザーのカメラ需要の拡大をチャンスととらえ、新たなカメラファンを作り出す必要性を訴えた。 同社の新「EOS Kiss」の戦略は、「EOS Kiss X5」でボリュームゾーンのファミリー層を、「