私たちが生きていく上で必要不可欠な穀物や野菜といった食物を育てる農業。土を耕し、水を活用し、植物という自然の恵みを、気候や天候といった不確実な環境のなかで育むという、高度な知識と技術と経験が求められてきた業界だ。 そんな農業分野に、いまICTやロボット、AIなどを活用した次世代型の農業「スマート農業(スマートアグリ)」が登場し、注目を集めている。 本記事では、スマート農業の定義、目的、事例、メリット・デメリットなどを解説したうえで、日本と世界の事例、導入コストを抑える方法などをご紹介していく。 スマート農業とは? 農林水産省は、「スマート農業」を「ロボット技術やICT等の先端技術を活用し、超省力化や高品質生産等を可能にする新たな農業」と定義している。 海外では、 スマートアグリカルチャー(Smart Agriculture) スマートアグリ(Smart Agri) アグテック(AgTech
“農作業”はパソコンやスマートフォンで生育状況をチェックするだけ。将来、農業はほとんど「全自動」で行われるようになるかもしれない。 滋賀県米原市、新幹線の線路沿いに農機大手ヤンマーの中央研究所がある。この10月、その研究所から歩いて5分ほどの場所に、トマトを栽培する約2アールの新しいビニールハウスが建てられた。 ここは単にトマトを育てるだけのビニールハウスではない。次世代園芸システムの確立に向けてヤンマーが運用を開始した「テストベッド」(試験用プラットフォーム)である。 巷間言われるように日本では農業従事者の高齢化が進み、労働力不足が深刻な状況である。その解決策の1つとして、ここに来てスマート農業への取り組みが急速に加速している。スマート農業とは、「ロボット技術やICTを活用して超省力・高品質生産を実現する新たな農業」(農林水産省)を指す。 その流れのなかでヤンマーは、農業におけるIoTや
ビジネスチャンスを見出し「農業」という選択肢をとる若者が増えている。農林水産省『平成29年新規就農者調査』によると2014年から2017年まで、49才以下の新規就農人数が毎年2万人を超えている。 その1つの要因がスマートフォンの普及だ。JAや市場を介さずに独自ブランドをたちあげて、数クリックで商品を出品し収入を得ることができるようになった。もう1つが終身雇用制度の崩壊。かつては大学を卒業したら、大企業に働くことが一般的だった。しかし、今や選択肢は多様化し、大企業で働くだけではなく、起業したり、海外留学をしたり選択肢の幅が広がってきている。農業を選ぶ人も増えてきた。 その一人が猪俣太一だ。宮崎県できゅうり農家として働きながら、テクノロジーを駆使してスマート農業を目指す。その投資額は、1000万円以上。そんな猪俣の活動をみて、地元テレビ局の取材や全国各地からの視察も増えている。いまでは国のスマ
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