■モビリティの進展のためには自動運転は不可欠な技術 ●運転支援技術から自動運転への進化の過渡期だが、まだハードルは高い 自動車産業とモビリティの将来動向を示す注目のキーワードに、「CASE」があります。CASEは、C(Connected:コネクテッド)、A(Autonomous:自動運転)、S(Shared & Service:シェアリング/サービス)、E(Electric:電動化)の頭文字をとった造語です。 4つの次世代トレンドの中からA:自動運転技術の現況について、解説していきます。 ●自動運転の狙いとメリット 自動運転では、ドライバーに代わってシステムが周囲の環境を認識しながら自律的に目的地まで運転を操作します。これは、最終目標の「完全自動運転」の姿ですが、その前段階の運転を支援するレベルを含めて、広い範囲で自動運転という名称は使われています。 完全自動運転が実現されると、多くのメリ
コネクテッド、自動運転、シェアリング・サービス、電動化といったCASEの波が押し寄せる自動車業界。IT系企業を中心とした異業種参入やスタートアップの参入が盛んで、業界の地図が日々更新されている印象だ。これまで当然のように主導権を握っていた自動車メーカーも将来に向けた覇権争いに本腰を入れ、各社との提携に力を入れている。 ■トヨタトヨタは、グループ企業のデンソーなどをはじめ、TRI-AD(トヨタ・リサーチ・インスティテュート・アドバンスト・デベロップメント)など内部における開発体制が非常に強固だ。その一方、スタートアップへの出資や提携も盛んに行っており、多角的な観点から自動運転開発やサービスの実装に向けた取り組みを進めている印象だ。 ソフトバンクとの合弁「MONET Technologies(モネ・テクノロジーズ)」設立トヨタはモビリティサービス領域において、カーシェアサービス「TOYOTA
自動車業界でCASEの波がスタンダードとなりつつある。C(コネクテッド)、A(自動運転)、S(シェアリング・サービス)、E(電動化)の頭文字をとった造語で、それぞれの領域が研究開発の柱となり、これらの技術やサービスが融合して未来のモビリティ業界を形成する。 日本が世界に誇る自動車メーカーのトヨタも早くからCASEを意識した事業展開を進め、自動車製造企業からモビリティカンパニーへの進化を図っている。 そこで今回は、トヨタのCASE各領域における最新の動向をまとめてみた。 ■C(コネクテッド)2018年にコネクテッドサービスを本格展開トヨタのコネクテッドサービスは、モビリティサービス・プラットフォーム(MSPF)を根幹とする。トヨタ自動車とトヨタコネクティッドが構築したモビリティサービス向けのさまざまな機能を提供するオープンプラットフォームであり、情報インフラだ。 コネクテッドカーから収集され
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