京都大学(京大)は、熱輻射スペクトルの制御による熱エネルギーの有効利用を実証することに成功したと発表した。同成果は、同大の野田進 工学研究科教授、浅野卓 同准教授、メーナカ・デ・ゾイサ 同研究員らの研究チームによるもので、英科学誌「Nature Photonics」オンライン速報版に掲載された。 一般に、物質を加熱すると、物質内の電子の動きが活発になり、光を放出するようになり、こうして電子系から発せられた光は、物質内部で再び電子系と相互作用し吸収される。こうした光の放出と吸収は、物質内で繰り返し行われ、やがて熱的に安定した状態に落ちつき、物質から、その温度に応じたスペクトルを持つ光が放出されることとなる。通常、こうした熱輻射は、連続した周波数を持つ電子系と光のランダムな相互作用により起こるために、広いスペクトルを持つこととなる。良く知られるプランクの黒体輻射の式は、すべての波長において熱平
太陽電池の効率を高める仕組み 太陽光発電の能力をいまの2倍以上に高める技術を京都大が開発した。特殊なフィルターを使い、太陽光の熱を発電用電池が吸収しやすい特定の光に変える。英科学誌ネイチャー・フォトニクス(電子版)で発表した。 太陽電池で最も普及しているシリコンは、太陽光のエネルギーを電気に変える効率が20%程度。どんなにがんばって改良しても30%ほどが限界とされる。太陽光にはいろいろな波長の光が混ざっている一方、シリコンが吸収して電気に変えられる光は特定の波長に偏っているためだ。 京大の野田進教授(電子工学)らは、特定の波長だけを取り出す特殊な「フィルター」のような素材を開発した。厚さ6.8ナノメートル(ナノは10億分の1)のガリウムヒ素という半導体の膜を、アルミニウムガリウムヒ素という半導体の膜ではさんだ。 続きを読むこの記事の続きをお読みいただくには、会員登録が必要です。登録申
すでに報じられているように、6/26に民主、自民、公明三党などの賛成多数で、消費税増税法案が衆議院で可決されました。その際、民主党からは多くの反対・棄権票が出て、その中でも小沢一郎氏を中心としたグループは民主党を離党し、新たな政党「国民の生活が第一」を結成しました。 これから参議院での審議が始まりますが、採決前に内閣不信任案が可決されるような事態がない限り、法案の成立は避けられないと思われます。 消費税関連のニュースでは政局絡みの話ばかり報道されますが、本当に重要なのはこの増税で私たちの生活や日本経済がどうなるかでしょう。今回はまずそのことを考えてみたいと思います。 ニッセイ基礎研究所で、消費税が実質GDPに与える影響が試算されています。 それによると、2013年度は駆け込み需要で成長率が0.7%押し上げられるものの、2014年度は実質GDPが1.4%押し下げられ、成長率への影響はマイナス
In The UK, You Will Go To Jail Not Just For Encryption, But For Astronomical Noise, Too - Falkvinge on Infopolicy イギリスには、Regulation of Investigatory Powers Act 2000という法律がある。これは、暗号文の容疑がかけられたものを復号化する鍵を提供できない場合、懲役刑が課せられるというものである。懲役年数は、テロと児童ポルノ容疑の場合5年、それ以外の場合2年である。 これ自体、非常に邪悪な法律である。ほとんどの国では、自己に不利益な事は話さなくてもよいとされている。しかし、これは暗号に対する復号鍵を自白しない場合懲役刑である。 しかし、もっと危険なことには、現代の高度な暗号文とランダムなデータは見分けがつかないという事だ。たとえば、たまた
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