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ブックマーク / www.moneypost.jp (4)

  • 【筒井康隆氏(90)独占告白・全文公開1】頸椎負傷と入院生活を経て「老人ホーム入居」を決意するまで 施設に「パソコンだけ」持ってきた理由 | マネーポストWEB

    9月24日に90歳の誕生日を迎えた作家・筒井康隆氏。「不良老人」として人生論を披露してきた筒井氏に卒寿の心境を尋ねる……はずが、筒井氏から予想外の返答が。今春、神戸市の自宅で転倒したことをきっかけに、老人ホームに入居したというのだ。筒井氏がその経緯を語る。【全3回の第1回】 「健康寿命が伸びた」 ひどい目に遭いましたよ。あれは4月4日だったかな。突然、家の廊下でぶっ倒れまして。頸椎をやられて、身体が麻痺してしまった。倒れる前日、89歳の4月3日までは、ピンシャンしていた。いつも通り、あっちゃこっちゃ出かけておったんですが、4日に倒れて、まぁ、一瞬にしてこのざまですよ。 〈卒寿を迎える半年前の出来事をそう振り返った筒井氏は、インタビューに応じた老人ホームの一室に、車椅子に乗って現われた。軽妙な語り口は以前と変わりないが、頸椎の負傷と入院は壮絶な体験だったと語る〉 麻痺でもう、全身が思うように

    【筒井康隆氏(90)独占告白・全文公開1】頸椎負傷と入院生活を経て「老人ホーム入居」を決意するまで 施設に「パソコンだけ」持ってきた理由 | マネーポストWEB
    take-it
    take-it 2024/10/28
    レジェンド過ぎて、ご存命なのを失念してた。乱歩が生きてるのを目の当たりにしたような気分。
  • 安倍昭恵さん「晋ちゃんが生きた証を残したい」と遺産5億円を注ぎ込み「晋三記念館」建設構想、地元からは懸念の声 | マネーポストWEB

    永田町で大きな存在感を誇っていた安倍晋三元首相(享年67)が凶弾に倒れてから、はや1年。7月8日、その安倍氏の一周忌法要が東京・港区の増上寺で営まれる。夫を亡くした昭恵さん(61才)にとっても、まさに激動の1年だった。そんな中、安倍氏の一周忌に関連し、昭恵さんが自民党関係者とトラブルを起こしていたという。 「安倍さんと盟友関係にあった大物議員が、一周忌に合わせ『お別れの会』を企画していたところ、昭恵さんから横やりが入ったそうです。一周忌に関する行事はすべてご自身でやりたいという思いがあるようですね。昭恵さんの許可を得られなかったため、企画自体が立ち消えになってしまったと聞いています」(自民党関係者) さらに、一周忌法要の案内状も、昭恵さんサイドが自民党側と調整しないまま送付してしまったことで、周囲は大混乱に陥ったという。 相変わらず我が道を行く昭恵さん。そんな彼女はいま、壮大な“ある計画”

    安倍昭恵さん「晋ちゃんが生きた証を残したい」と遺産5億円を注ぎ込み「晋三記念館」建設構想、地元からは懸念の声 | マネーポストWEB
    take-it
    take-it 2023/07/08
    死せる晋三、いろんな人を走らせすぎだろ。。。本当に軽い神輿になってしまったというか。
  • 東京五輪の国民1人あたりの負担額「都民10万3929円」「国民1万408円」 | マネーポストWEB

    “暗雲の開幕”となった東京五輪。コロナの感染急拡大に加えて開会式の楽曲担当ミュージシャンや演出担当が直前に辞任、解任に追い込まれる異常事態が続き、大会最上位スポンサーのトヨタパナソニックの社長らは開会式出席を見送った。 さらに、五輪招致の責任者で「1年延期」を決めた張人、大会名誉最高顧問の安倍晋三・前首相も開会式をドタキャンした。 国民はそんな状況の中で全力を振り絞って健闘する選手たちに声援を送っている。 大会が終われば、五輪費用の“精算”が行なわれる。東京五輪・パラリンピックの開催にはざっと3兆円の費用が投じられている。「無観客」開催でテレビ観戦することになった国民は一体いくら負担をするのか。 コロナ禍に五輪を開催する意味があったのかを考えるうえで、重要な情報のはずだが、公表されている五輪費用は、国、東京都、組織委員会の予算が複雑に入り組み、誰がいくら負担したのかわかりにくい。 そこ

    東京五輪の国民1人あたりの負担額「都民10万3929円」「国民1万408円」 | マネーポストWEB
    take-it
    take-it 2021/07/29
    反対派都民だけど、正直安いと思ってしまった。ただこれ、もっと前に出て然るべき記事だな。/負担分はちゃんと電通税・パソナ税って名前にしようぜ?w
  • 菅首相ブレーンのNHK改革案「Eテレ売却で受信料は半額にできる」 | マネーポストWEB

    NHKが受信料の徴収をさらに強化する方針だという。総務省の有識者会議(公共放送の在り方に関する検討分科会)は11月19日、テレビを持っているのに受信契約に応じない世帯に「割増金」、いわば“罰金”を課す方針を打ち出した。来年1月の通常国会に提出する放送法改正案に盛り込む方針だ。今後、未契約者が契約を結ぶ際に、過去の分まで遡って割り増し料金を払わせる仕組みになる。 そうしたなか、菅義偉首相のブレーンが、大胆なNHK改革案をブチ上げた。内閣官房参与に起用された高橋洋一・嘉悦大学教授だ。 高橋氏は元財務官僚で、霞が関時代には道路公団民営化、政策金融機関改革、郵政民営化などに携わった。菅首相もその大胆な改革プランを生み出す力を評価して内閣官房参与に起用したとみられている。 高橋氏がNHK改革の具体策にあげるのが、教育放送「Eテレ」のチャンネル売却だ。 「NHKの分割・民営化はいっぺんにはできない。ま

    菅首相ブレーンのNHK改革案「Eテレ売却で受信料は半額にできる」 | マネーポストWEB
    take-it
    take-it 2020/12/03
    やっぱ最近の自民は教育を憎んでいるとしか思えない。売国奴。「チャンネルが半分になるのだから、受信料も半額」とか、こんな単細胞が経済学者名乗ってるのか。
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