「編集力で事業貢献する」ための環境づくり 轟　はじめに、お二人の担当業務について教えてください。 山口　私は現在、SmartHRのコンテンツマーケティング部にあるコンテンツマーケティングユニットでユニット長を務めています。ホワイトペーパーや記事コンテンツ、導入事例、動画などの制作、そしてオウンドメディア「SmartHR Mag.」などの制作において、コンテンツマーケティング全体の仕組みを改善したり、効果測定がしやすい環境を整えたりするのが主な業務です。 「SmartHR」は、労務管理クラウド6年連続シェアNo.1（※1）のクラウド人事労務ソフトとして多くのユーザーさまにご支持いただいています。最近では、タレントマネジメント領域でも徐々にシェアを伸ばしている状況です。 山口 圭輔さん富士　私も山口さんと同じく、コンテンツマーケティングユニットのユニット長を務めています。「マーケティングファネ

自社に合ったキーワードを入れるだけでテキストリンクCTAが作成できるテンプレート集です。あらゆるパターンを想定した内容となっているので、複数パターンを組み合わせて作成いただくこともできます。

インサイドセールスとはインサイドセールスとは、直訳すれば「内側での営業活動」、つまりオフィスに居ながらにして、メールや電話、オンライン商談ツールなどを使って行う営業活動を指します。 従来、営業活動といえば「顧客企業に訪問して対面で行う」方法が中心でした。また営業活動の一連のフェーズは、すべて一人の営業担当者が管理し、見込み客獲得から育成、成約まですべてを担っていました。この手法は営業担当者の能力に左右され、また情報の共有も社内で進まない「属人化」が問題とされています。 一方、インサイドセールスは古くはアメリカで生まれた手法です。アメリカでは広い国土を移動して訪問による営業活動をすることは難しく、営業効率を上げるために必然的に生まれた手法ともいえます。 元来は電話を使った手法が主でしたが、現在はインターネットの普及とITの進化、それに伴う多様なツールの開発などにより、訪問による営業手法だけで

記事一覧 才流が開発したメソッド記事の一覧ページ。 BtoBマーケティングや法人営業、新規事業などあらゆる分野に関するメソッドを多数公開しています。

マーケティングで成果を上げるために「新しい施策を打ちたい」が、社内での合意形成が難しい。このような課題にぶつかるマーケターの方は多いのではないでしょうか。 新規施策を実行するためには、一定以上の予算や人的リソースの確保、経営層の合意が必要です。特に大手企業では、経営層からの合意を得るために、予算会議に向けた事業計画書・企画書の作成などが求められます。 私自身、NTT東日本で大規模プロジェクトに関わってきた経験から、社内で事例がない施策を企画する際のプレッシャーや、難しさを実感してきました。なかなか大きな予算の確保に踏み出せない、実行にうつせないというケースもあるでしょう。 そこで今回は、社内で事例がない新規施策を通すためにどのようなポイントをおさえておくべきなのかのチェックリストを解説します。 また、経営層からの合意を獲得する企画書の作成方法についても、併せて解説します。次年度の予算取りに

20年9月に公開した「失敗しないデジタルマーケティング支援会社の選び方～BtoB事業の決裁者にインタビューして明らかになったこと～」。 この中で、失敗しないデジタルマーケティング支援会社（以下、支援会社）の選び方には次のような共通点があると解説しました。 発注候補先の過去実績をみる発注候補先からアウトプットのサンプルを出してもらう発注候補先の担当者を指名する自社で丁寧にRFP（提案依頼書）を作成するそこで今回は、より具体的に デジタルマーケティング支援会社に依頼するRFP（提案依頼書）の書き方デジタルマーケティング支援会社を評価する37のチェックリスト（Word形式） ※個人情報無しでダウンロードできますについて解説します。 コンペを実施し、各社の提案を正しく比較する必要のある方はぜひ活用ください。

「仕事で成果を出す人」と聞いて、どのような特徴を思いうかべますか。 才流はコンサルティング会社であり、ビジョンとして「メソッドカンパニー」を掲げています。顧客へ価値を届けるにあたって、営業やマーケティング、新規事業などの専門知識はもちろん、ベースとして強固な「仕事力」が欠かせないと考えています。 本記事では、社内で実際に活用している仕事の進め方マニュアルの中身をテーマ別に厳選し、チェックリスト形式で紹介します。 ※本記事が多くの方々に読まれていることもあり、このたび内容を最新版にアップデートしました。 ビジネスパーソンの心得1. ビジネスの原理原則を理解するビジネスで価値を提供するためには原理原則が存在するビジネスの原理原則とは、相手＞自分であり、顧客＞外部パートナー＞自分であること具体的に表すと「顧客や社会、チームメンバーに価値を提供する→顧客や社会からお金がもらえる→自分たちの給与が出