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■11盗塁の機動力で大勝した健大高崎 健大高崎（群馬）は、チームのスローガン「機動破壊」をそのまま甲子園の舞台で表現した。計11盗塁で引っ掻き回して10－0。走って走って走りまくって、初出場の利府（宮城）を下し3回戦へ駒を進めた。1953年に土佐が記録した1試合13個の大会記録には及ばなかったが、1回戦の4盗塁と合わせ2試合で15盗塁。群馬県大会でも6試合で35盗塁を記録し、前夏の覇者、前橋育英と選抜ベスト16の桐生第一を破ってきた。その機動力はダテではなかった。 ■“容赦ない走塁”に一部では批判的な声 しかし、その容赦なく最後まで走り続けた姿勢に批判的な声も一部から出た。ツイッターやネットの書き込みを覗くと、そのほとんどが圧巻の機動力野球の技術と姿勢と勇気を賛美する声だったが、一方で否定的な意見もあった。 「対戦相手を侮辱するにも程がある」 「野球の技術は教えても点差が開らくと盗塁しない

KNNポール神田です。 「脱法ハーブ」が「危険ドラッグ」と呼称名が2014/07/22/TUEに変わり、しかし、それを取り締まる法律は、後追いにしか過ぎず、より危険な配合による「危険ドラッグ」が増え、事件や死亡者が増えているという報道が多く目立っている。「横紋筋融解症」と呼ばれる深刻な合併症を引き起こし、「多臓器不全」「急性腎不全による心肺停止」などのケースもある。 危険ドラッグを使ったドライバーによる交通事故が、東京都内でことし１１件発生し、ドラッグの鑑定がすでに終わった６件では、１件を除いていずれも、法律の規制が及んでいなかった成分が検出されていたことが分かりました。人の中枢神経への作用が、大麻より４０倍ほど強いとみられる成分もあり、専門家は海外の当局と連携するなどして、迅速に法規制を進めることの必要性を指摘しています。 出典:危険ドラッグ 大麻より４０倍強い成分も やはり、インパクト

総務省が5月下旬、情報通信技術の分野で「変な人」を支援する事業を始めると公表して以降、同省に早とちりした電話やメールが殺到している。 同省で現在募集するのは、この業務を実施する民間企業1社のみで、個人の募集は始まっていない。にもかかわらず、勘違いした個人から電話が次々とかかり、すでに届いた提案書は10数通にも上るという。同省は4日、「個人の募集は6月末以降。届いた書類やメールは返送または廃棄する」として、注意を呼びかけた。 この事業は「独創的な人向け特別枠（仮称）」。同省によると「ICT（情報通信技術）分野において破壊的な地球規模の価値創造を生み出すために、大いなる可能性がある奇想天外でアンビシャスな技術課題に挑戦する人を支援する」というもの。対象は、大いなる可能性のあるICT課題に挑戦する個人で、義務教育を修了した人。研究費は300万円が上限で、10件程度の採択を見込む。 同省は5月22

82名の宿泊客が雪で孤立していた富士河口湖町のホテル「精進レイクホテル」に、午前6時40分過ぎ、スキーをはいた自衛隊員が到着の一報。 現場はかなりの強風。 映像は宿泊客の國廣淨晃さん。 國廣さんによると、到着した自衛隊員は、いわば偵察隊として状況を把握しにきたと語っており、本格的な救援活動はこれから。 現場のホテルでは午後8時前の現在も停電中で、自衛隊員による宿泊客への聞き取りが続いているという。 追記） 16日午前11時頃、國廣さんから入った連絡によると「電気が復旧し、凍死する危険は避けられました。でもまだ道路は150cmくらい積もった雪が残り、寸断されていて、外界と完全に遮断され安心できる状況でありません」とのこと。引き続き支援を求めている。 NPO法人8bitNews代表理事／株式会社GARDEN代表。2001年NHK入局。「ニュースウォッチ９」リポーター、「Bizスポ」キャスター。

スタバ図書館で有名な佐賀県武雄市の樋渡啓祐市長が、市の職員がウイルスに感染していると忠告してくれたユーザーに対して、『Facebook』上で「ひまじんうんこ」と侮辱していることが分かりました。 話の流れとしては、今年9月に市職員の森一也氏が『Gumblar』ウイルスに感染する、もしくはアカウントを乗っ取られるなどして『Twitter』のフォロワーに対してウイルスに感染するページへ誘導するダイレクトメッセージ（DM）を送りつけました。 ICT先進自治体 武雄市の職員からDMでマルウェアのリンクが届いたよ - Togetterまとめ 市職員はウイルス感染を否定するも証拠キャプチャありその後、DMを送られたユーザーが「ウイルスに感染しているのではないか」と連絡を取ったところ、森氏はこのことを今月28日になってFacebook内にて「からまれた」とオープン愚痴。 森 一也 - 小職も今年Twitt

PC遠隔操作事件で起訴後も勾留が続いている片山祐輔氏は、今もなお、弁護人以外とは誰とも面会できない「接見禁止」の状態が続いている。家族とも会えず、手紙のやりとりもできない。これに対し、弁護団は接見禁止決定の取り消しを求めたが、東京地裁刑事14部（藤原靖士裁判官）は、「現行法に被告人や弁護人が接見禁止決定の取り消しを請求できる規定がない」として、請求を棄却。これに対し、弁護側は「法律家の悪しき形式論だ」（木谷明弁護士）として、近く異議申し立ての準抗告を行う。最終的には最高裁の判断を求めることが予想され、事件そのものとは別に、被告人の面会の権利を巡る司法判断が注目される。 異議を申し立てることすらできないのか木谷弁護士は、後輩である東京地裁裁判官の判断を「情けない」片山氏は、今年２月10日に逮捕されてから、捜査の間、ずっと身柄の勾留と接見禁止が続いた。捜査は６月28日に終結。だが、その後も勾留

JR北海道で列車事故が相次いでいる件で、菅官房長官は9月24日の記者会見において「極めて悪質である」と強く批判した。国土交通省は同社に対し、鉄道事業法に基づく特別保安監査を実施しているが、監査の範囲を大幅に拡大することを決定した。 JR北海道ではこのところ列車事故が相次いでいる。4月から特急列車の火災・発煙事故が4回連続で発生したほか、潤滑油漏れ事故も起こしている。 8月に入ると今度は貨物列車の脱線事故が相次いだ。車両に問題がある事故と線路の保線に問題がある事故の両者が同時に発生しており、部分的な原因ではないことをうかがわせる。補修が必要な線路について同社は97カ所も放置していたことがすでに明らかになっており、全社的な安全軽視の体質が問題となりつつある。 安全軽視は民営化による利益追求が原因との声も聞かれるが、現実問題としてJR北海道が置かれている状況はもっと深刻であり、民営化の是非を議論

ヤフー・ニュース読者の皆さん、はじめまして。 建設ITジャーナリストの家入龍太と申します。 「建設」というと、土にまみれたヘルメット姿の作業員が働く昔ながらの現場、一方、「IT」というとハイテクでスマート、最先端でグローバルな世界と、全く正反対のイメージを持つ人も多いでしょう。 しかし、最近の建設業は、ITを本格的に導入し、大きくイメージが変わろうととしています。建設とITが融合した建設業は、橋やビルのような巨大でリアルな物体を、3Dなどバーチャルな技術を駆使して設計し、作り上げていく新しい産業といってもいいくらいです。 私の仕事はそこにある超面白い世界を取材し、情報発信していくことです。一般の方にもできるだけ分かりやすい表現で、今後、情報発信に務めていきたいと思いますので、よろしくお願いします。 さて、最初のトピックですが、あの土とコンクリートにまみれた工事現場で最近、iPadなどのタブ

インターネットは情報のやり取りを爆発的に促進させ、ソーシャルメディアの浸透で、その情報の流れはさらに加速化している。一方で情報流通のスピード化は、同時にその内容の「確からしさ」をこれまで以上に危うくさせる。速さ・気軽さに重点を置き、ウソや欺瞞情報、デマを自ら発してしまう危険性も桁違いに増えている。 今回はそのようなリスクを少しでも減らすための、チェックリスト、そして対応策を考えてみることにする。このような条件の情報が流れてきたら、鵜呑みにして信じてしまいがちだが、それが本当か否かを確かめるべきである。あるいは対応策として書かれていることを、常に留意すべきだ。見方を変えれば「ウソ、デマを広めようとする人たちの手口リスト」でもあるのは、皮肉なところだが。 1.「ブログに書いてあった」「Q＆Aサービスで回答として書かれていた」 これらが情報源だった場合、それを一次ソースとして、確かであることを担