トヨタ、数年以内に全固体電池搭載ＥＶを全世界で投入へ
１月１１日、トヨタ自動車の幹部は、同社が充電時間が短くて航続距離を伸ばせる電気自動車（ＥＶ）用の次世代電池である全固体電池を搭載したＥＶを、全世界で数年以内に投入すると、インドで開催された投資サミットで明らかにした。写真は昨年４月、米ニューヨークで撮影（２０２４年 ロイター/David 'Dee' Delgado） [ガンディナガール（インド） １１日 ロイター] - トヨタ自動車(7203.T), opens new tabは、充電時間が短くて航続距離を伸ばせる電気自動車（ＥＶ）用の次世代電池である全固体電池を搭載したＥＶを、全世界で数年以内に投入する。同社幹部が１１日、インドで開催された投資サミットで明らかにした。
自動車のタッチパネル操作は物理ボタンの4倍時間がかかる
By Glenn Lindberg/Vi Bilägare 近年ではスマートフォンだけでなく冷蔵庫や扇風機など多くの製品にタッチパネルが搭載されており、物理ボタンをポチポチ操作する機会が徐々に減少しています。自動車でも同様に大型タッチパネルを採用する車種やモデルが増加しており、エアコンや音楽再生などをタッチパネルで操作できるようになっています。しかし、自動車メディアVi Bilägareの調査では「タッチパネルは物理ボタンよりも操作に時間がかかる」という事実が明らかになりました。 Physical buttons outperform touchscreens in new cars, test finds | Vi Bilägare https://www.vibilagare.se/nyheter/physical-buttons-outperform-touchscreens-new
ソニーグループ 開発中のEV 市場投入を本格的に検討へ | NHKニュース
世界最大規模のテクノロジーの見本市がアメリカで始まるのを前に、メーカー各社が最新の技術などを相次いで公表し、このうちソニーグループは、開発中のEV＝電気自動車の市場への投入を本格的に検討していく考えを明らかにしました。 アメリカ・ラスベガスでは世界最大規模のテクノロジーの見本市「CES」の開幕を前に4日、メーカー各社が相次いで最新の製品や技術を発表しました。 このうちソニーグループは開発中のEVをめぐって、SUV＝多目的スポーツ車タイプの最新の試作車を公開しました。 そのうえで、ことしの春に新会社を設立し、EVの市場への投入を本格的に検討していく考えを明らかにしました。 EVをめぐってはIT業界を中心に、従来の自動車メーカー以外からの参入が相次いでいます。 ソニーも強みを持つ画像センサーなどの活用の幅を広げるため、EVの開発に入り、2年前に初めて試作車を公開していて、本格的に事業化の検討に
トヨタ、世界生産9月4割減 東南ア感染拡大で部品停滞 - 日本経済新聞
トヨタ自動車は19日、9月の世界生産を4割減らすと発表した。90万台弱としていた計画を50万台強に引き下げた。世界的な半導体不足の中でも大きな影響は受けてこなかったが、自動車部品メーカーも多い東南アジアでの新型コロナウイルスの感染拡大が響く。部品調達が停滞し始め、国内外の工場が休止を迫られた。ただ、2021年度の930万台という生産計画や業績予想は修正しない。21年4～6月期の連結純利益は市場
“走りながら充電”も 電気自動車の新システム 研究が活発に | NHKニュース
脱炭素に向けて車の電動化が求められる中、走りながらでもEV＝電気自動車の電池を充電できる仕組みなど、新しいシステムの研究が活発になっています。 このうち東京大学の研究チームが手がけているシステムは、道路上に磁気を発生させ、そこにコイルを積んだ車が通ると反応して電気が発生するという仕組みです。 今の研究では、磁気が発生している道路を30メートル進めば、350メートル走行できる分を充電できるということです。 再来年から千葉県柏市の公道で実験を始め、2030年代半ばの実用化を目指しています。 研究チームの藤本博志教授は「EVの場合、電池切れが気になるという人も多いが、走行中に充電できるようになればとても便利になる」と話していました。 また福島県では地元のベンチャー企業などが、太陽光パネルで発電する充電スタンドの実験を先月から始めています。 送電網に接続しなくても電気を供給できるため、災害時に停電
自動車新燃費基準 30％以上の大幅改善求める方向で検討 | NHKニュース
政府が検討している自動車の新しい燃費基準で、メーカーに対し、2030年度までに30％以上の大幅な燃費改善を求める方向で検討していることが分かりました。 それによりますと、新車全体で燃費の平均値を2030年度には１リットル当たり25.4キロメートルにすることを求めます。 これは2016年度の実績、19.2キロメートルと比べ32％改善させる必要があり、メーカーに対して大幅な燃費改善を求めるものです。 この数値をクリアするには電気自動車やプラグインハイブリッド車の販売を増やす必要があり、メーカーに対して技術開発や販売強化を促すねらいがあります。 これによって、こうした車種の新車販売に占める割合を現在の１％程度から、2030年度には２割に増やし、温室効果ガスの削減につなげたいとしています。 経済産業省と国土交通省は３日開く審議会でこの案を示したうえで、今年度中にも新たな燃費基準を正式に決定したい考
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