一般社団法人 日本書籍出版協会 | 一般社団法人 d日本書籍出版協会
新着情報 読書バリアフリーに関する出版5団体共同声明 日本書籍出版協会、日本雑誌協会、デジタル出版者連盟、日本出版者協議会、版元ドットコムの出版関連5団体は、6月27日付けで共同声明を公表しました。(2024/06/27) 第57回造本装幀コンクール(2024)の受賞作品が決定いたしました！ 詳細は、公式サイトをご覧ください 国際出版連合（＝IPA）グアダラハラ大会ツアー（2024年12月3日～6日開催）の企画が公開されました。 グアダラハラ大会への参加、旅行の申込み・相談はこちらから！ 第41回謝恩価格本フェア 開始しました。5月14日～7月16日まで開催！ 日本出版インフラセンター・新出版ネットワーク検討委員会より、詳細ご説明資料とFAQが公開されました。 ・新出版ネットワーク～詳細ご説明資料～(2024年4月版)（PDF 1.10MB） （2013年から11年振りの更新） ・新出版ネ
アゴラ・セミナーシリーズ「電子出版の未来」
アップルのiPadの登場で、出版業界に激震が走っています。アマゾンのキンドルでは対岸の火事だった書籍の電子化が、日本でも進む可能性が出てきたためです。日本でも携帯端末では電子書籍が普及しており、今後はタブレット端末やPCでも出てくるでしょう。しかし日本の書籍流通は委託販売や取次の寡占など特殊な条件があり、出版社は書籍の電子化に消極的です。 こうした問題を乗り越え、書籍の電子化を実現するにはどうすればよいのでしょうか。また電子出版で収益はどこにあるのでしょうか。著作権の処理は、どうすればいいのでしょうか。こうした問題を考え、日本のメディアの硬直した状況を変えるため、「アゴラ」ではシリーズでセミナーを3回行ない、そのまとめとしてシンポジウムを開きます。電子出版ビジネスを考えているみなさんに参加していただき、情報交換の場にしたいと思います。 セミナー 第1回 3月4日（木）：佐々木俊尚（ITジャ
凸版、読者と書店をつなぐウェブサイト「本屋の歩き方」を4月オープン
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
出版社：記事有料配信、１００誌連携 共同サイト、来年実用化目指す - 毎日ｊｐ(毎日新聞)
文芸春秋、講談社、小学館など大手を含む５０の出版社が協力し、雑誌の記事をインターネットで有料配信する共同サイトの実証実験が２７日から始まる。携帯電話などから雑誌を検索、目次を見て気になる記事だけを読むことができ、１１年の実用化を目指す。「記事のばら売り」とも言え、雑誌本体の売り上げを減らす恐れもあるが、雑誌の総売り上げはピーク時の７割近くまで落ち込み、業界にとっては、のるかそるかの挑戦だ。【合田月美】 「週刊文春」「週刊現代」「サンデー毎日」などの一般週刊誌から、「ＣａｎＣａｍ」などの女性誌や専門誌まで５０社最大１００誌が参加する。 「日本雑誌協会」（東京都千代田区）を中心に１年前から検討を重ねてきた。業界全体の売り上げが落ち込む中で「デジタル化に対応しないと未来はない」と一致した。昨年８月には協議会を設立。課金・決済方法やデータ形式の統一、著作権処理などシステムづくりを進めている。 実証
出版最大手の講談社も経営危機？ 終わりなき出版不況 - メンズサイゾー
出版不況といわれる昨今。中小出版社の倒産が珍しくなくなり、大手出版社の小学館も、「小学5年生」「小学6年生」「Sabra」など多くの雑誌の休刊を発表した。昨年末は経費削減により関係者を招いての忘年会を中止する出版社も多かった。そんな中、国内最大手の講談社が経営危機に陥っているとの情報が業界に流れている。 「講談社は昨年の第70期決算で大赤字を出しました。雑誌の部数は下げ止まらず、広告収入は激減、コミックス売上やキャラクター関連の著作権ビジネスも低調だったためです。それ以降も経営改善策を打ち出せず、状況は悪化する一方。信頼できる情報筋からも『いよいよ講談社がヤバイ』との声が聞こえてきています。今年の決算の結果次第で、早期退職者の募集やリストラの断行も起こり得る状況だと聞いています」（出版関係者） 講談社は昨年2月、2007年12月‐08年11月期決算で当期純損失が約78億円となり、過去最大の
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