平均スコア90切りは当たり前 「ゴルフ日本一」東伊豆町の昔と今 | ゴルフダイジェスト・オンライン
「伊豆の味 海の幸」と書かれたのれんをくぐりガラガラと引き戸を開けると、カウンターとテーブル数卓の店内は先客たちで賑わっていた。北に天城連山、南に伊豆七島を臨む伊豆半島中東部、静岡県東伊豆町にある居酒屋「笑の家」である。翌日のゴルフに備えて稲取銀水荘に荷を下ろし、軽く夜食でも…と外に出たところだった。 趣のある店構えにふらりと立ち寄ってみると…明日は「第1回 まちまるごとゴルフ大会」というワクワクするようなネーミングのコンペである。東伊豆町唯一のゴルフ場である稲取ゴルフクラブを舞台にし、町民と町外の人たちの交流を目的とした記念すべき初回大会。ビールを飲み終えたところで店の主人とその話題になった。町内参加者はほぼ全員が顔見知りらしく、ペアリング表を見せると「これは同級生で、この人は金物屋をやっていて…」とアレコレ情報を教えてくれる。アットホームな雰囲気に早くも明日が楽しみになったのだった。
中東にプロ野球新リーグ、メジャー元スター多数指名 - 日本経済新聞
野球になじみの薄かった中東に、新たなプロリーグが発足する。アラブ首長国連邦（UAE）のドバイを拠点とした「ベースボール・ユナイテッド」は、10月にドラフト会議を開いて米大リーグの元スターらを多数指名した。来秋スタートのリーグ戦に先駆け、今月24、25日にはオールスター戦を開催する予定だ。新リーグは現状、UAEの2球団、インド、パキスタンの各1球団で構成。指名された選手には通算247勝の50歳の
介護職、賃上げ月6000円 - 日本経済新聞
厚生労働省は2024年2月から介護職員1人あたり月6千円の賃上げを実施する方針だ。介護を担うことができる看護補助者も対象とした補助金を支給し、来春以降は介護サービスの公定価格である介護報酬のプラス改定を視野に手当てする。賃金の低さから介護人材の流出が続いており、処遇改善を急ぐ。2日に閣議決定した政府の総合経済対策に介護職の賃上げを盛り込んでおり、関連経費を23年度補正予算に計上する。補助金の支
指定暴力団・松葉会本部事務所の敷地明け渡し求め提訴へ | 毎日新聞
東京地裁による仮処分命令の執行に合わせ、松葉会の本部事務所が入るビルを訪れる地権者側の関係者ら＝東京都台東区で2023年10月3日（画像の一部を加工しています） 指定暴力団・松葉会が本部事務所を置く東京都台東区のビルの敷地について、地権者側が8日にも、松葉会側に対して明け渡しを求める訴訟を東京地裁に起こす。関係者への取材で判明した。この事務所では、2020年に暴力団同士の抗争とみられる火炎瓶の投げ込み事件が発生している。地権者側は「危険な攻撃を招いており、土地を貸し続けることは困難だ」とし、実質的に本部の立ち退きを求める意向。 関係者によると、松葉会の本部事務所は、つくばエクスプレス浅草駅から南西へ約300メートルの4階建てビルに入居している。浅草寺など観光名所に近く、飲食店やマンションが近接している。 地権者側は、このビルの所有企業は、松葉会の幹部が役員を務める関連企業（フロント企業）で
旧統一教会100億円供託 「ただのアピール」弁護士や元信者は懸念 | 毎日新聞
解散命令請求などを受け、記者会見で返金の対応などについて説明する世界平和統一家庭連合の田中富広日本法人会長＝東京都渋谷区で2023年11月7日午後2時12分、手塚耕一郎撮影 世界平和統一家庭連合（旧統一教会）が被害補償のために最大100億円を国に預ける考えがあると公表した。国会では財産保全に関する法規制の議論が進むが、教団から唐突に「対案」を突きつけられた形となった。被害救済に取り組んできた弁護士や元信者らは、資産隠しの恐れを指摘する世論をかわし、政府による解散命令請求の審理も有利に進めるための「目くらましではないか」と警戒する。 【関連記事】「100億円供託」教団方針に政府・与党困惑 「被害者に真摯（しんし）に向き合い、教団の責任を認める姿勢が見えず残念だった」 全国統一教会被害対策弁護団の阿部克臣弁護士は7日夕、国会内であった野党ヒアリングの場で、教団の記者会見をそう振り返った。教団の
読む政治：「首相も給与増」国家公務員特別職の給与法改正案、国会の火種に | 毎日新聞
岸田文雄首相や閣僚の給与を増額する国家公務員特別職の給与法改正案が8日、衆院内閣委員会で審議入りする。改正案を巡っては野党が「国民を差し置いて首相が給与を上げることに理解は得られない」などと批判。政権が所得税減税などの物価高対策の発信に腐心する中、首相は給与の一部を返納しているなどと強調するが、法案は今国会の火種の一つとなっている。 改正案は首相の月給を6000円増の201万6000円とし、ボーナスを0・1カ月分増やすなどとする内容。改正されれば、首相の年収は46万円増の4061万円、閣僚の年収は32万円増の2961万円となる。 政府は今年8月の人事院勧告を踏まえ、国家公務員一般職の給与などを引き上げる給与法改正案を今国会に提出。これに併せる形で首相ら特別職の給与についても増額する法案を提出した。内閣人事局は1日の参院予算委員会で「首相等の給与改定については人事院勧告では直接触れられておら
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詐欺：特殊詐欺容疑、25人逮捕へ カンボジアで拘束、移送 被害数億円か | 毎日新聞
旧統一教会：献金被害 旧統一教会、責任否定 財産保全「立法不要」 会長が会見 | 毎日新聞