台湾の「誠品書店」の新型店舗、「誠品生活」に行ってきた！ - GOTRIP!
台北のランドマーク、台北101のある信義区。ここには外資系企業をはじめ、ホテル・商業などの開発も現在進行しており、台北の中でも勢いのあるエリアです。ここに「誠品書店」の新型店舗、「誠品生活」はあります。 誠品書店と言えば、代官山蔦谷書店のモデルになったとも言われている書店で、書籍を中心に台湾のカルチャーが楽しめることで知られている書店です。台北に行ったら、絶対に訪れるべき本屋として、聞いたことがある方もいらっしゃるかもしれません。 こちらの誠品生活には、ファッション、生活雑貨、書籍、音楽、お茶、飲食など様々な売り場があります。おまけに映画館、コンサートホール、そしてなんと今後はホテルまで併設されるそうです。 カーブがかったガラス張りの建築は、周辺の緑が映り込み、とてもバランスよく溶け込んでいます。実はこちら日本人建築家の伊東豊雄さんによる設計です。 1階のエントランスには、誠品書店が注目す
ブル中野と吉田豪 全日本女子プロレスの異常性を語る
ブル中野さんが『猫舌SHOWROOM 豪の部屋』に出演。吉田豪さんと全日本女子プロレスの異常性や特殊性について話していました。 #猫舌SHOWROOM 吉田豪オーナー 🤗「豪の部屋」🏋️♀️#ブル中野 とお届けしました、ご視聴ありがとうございました💖@bullnakanokeiko 次回は10/29(火)20時～ #斉藤美海(元カントリー娘。)が登場❣️https://t.co/Yy1Z9Xiqof #SHOWROOM pic.twitter.com/v0UR5W1gdZ — SHOWROOM (@SHOWROOM_jp) October 22, 2019 （ブル中野）いい体験を……ダンプさんに悪役に誘ってもらったんで。いい思いというか……（笑）。 （吉田豪）フフフ、大変な思いだったはずなんですよ。 （ブル中野）でもね、ベビーフェイスでいたら適当にそのへんにいるようなレスラーと同じ
ラグビーW杯 準決勝1 イングランドvsニュージランド レビュー
10月の第4週、関東はまたも台風21号から変化した温帯低気圧が大雨をもたらし、千葉では河川の氾濫が起きた。 自然災害の多い日本だが、今年の秋はそれがもたらす結果が深刻だ。 ラグビーW杯でも、予選プールの2試合が台風のリスクで中止になったが、その判断は正しかったように思う。 日本が初のノックアウトラウンドに進出したことで話題になったラグビーW杯だが、その他にもこの台風による試合中止や、ティア1の伝統国でないアジア初開催など、2019年大会は歴史に残るW杯になるだろう。 その大会に、史上初の3連覇という新たな歴史が生まれるだろうか。 それとも、ラグビーの母国がそれを阻むだろうか。 ------ 今夜、日産スタジアムではラグビーW杯の準決勝が行われる。 対戦するのは黒衣の絶対王者ニュージーランドと、白のジャージに身を包んだイングランド。 ------ 前大会、自国開催でありながら予選プール敗退と
料金高すぎ、集中力もたない… 「映画館離れ」した人たちの声 | マネーポストWEBマネーポストWEB
総務省「社会生活基本調査」によれば、映画館での映画鑑賞の平均行動日数は、2006年からの10年間で全年代において減少。10代から20代の若い世代に至っては、映画自体を観る機会が低下している傾向にある。 映画館へ足を運ぶ機会が減ったという人たちに、その理由を聞いてみた。 映画代1900円は高すぎる 鑑賞料金の高さを理由に、映画館から遠のいたと語るのは、20代の男性会社員・Aさん。 「今では1900円に値上げするシネコンも。鑑賞時にポップコーンやソフトドリンクを買うと、1回の鑑賞に3000円近くかかってしまう。動画配信サービスであれば月額1000円ほどで見放題だし、レンタルの場合も1回数百円で済む。優先順位の高い他の趣味にお金を使いたいので、あえて映画館を選ぶことは減りましたね」 集中力は「10分が限界」 20代の女子大学生・Bさんは、自身をはじめとする若い世代は、映画館で映画作品を楽しむため
レジ袋の有料化義務づけ 来年７月から実施へ | NHKニュース
国は早ければ来年４月からすべての小売店にレジ袋の有料化を義務づける方針でしたが、十分な準備期間が必要だという声が相次ぎ、開始の時期を来年７月にする方針を固めました。 検討会ではスーパーやコンビニなど複数の業界団体から、レジのシステム変更や客への周知、それに企業が抱えているレジ袋の在庫を調整するためなどに十分な準備期間が必要だという声が上がっていました。 こうしたことから国は有料化の開始時期を当初より３か月遅らせて来年７月１日からにする方針を固めました。 また、魚や肉製品などを入れる薄い小さな袋は衛生面からも必要だとして、有料化の対象から除外するとともに、価格についてはそれぞれの店が設定する仕組みにする方針です。 国は来月１日に開かれる検討会でこれらの案を示したうえで、国民から広く意見を募集し、年内にも詳しい内容を決めることにしています。
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