たとえば、電車のなかで老若男女がスマホをいじるのはもはや当たり前になったが、よく目を凝らして見ると、昨今、変わってきた点がある。 「以前はイヤホンをつけずに、スマホをいじっている人が多かったと思います。それが最近、イヤホン率が増えてきたという感覚がありますね。つまり、スマホで動画を見ているわけです」
この産業は大いに発展すると思うので、是非早急な規制緩和をお願いしたい。 私も5年前からニューヨークに行く時にはAirbnbやその他の民泊システムを使う事がほとんど。確かに日本に来る友人も使っている人が最近は多い。 ベッドとリネンのサービスと基本の家具的設備さえ整っていれば、都会ではホテルより普通の家に居る方がラクに過ごせる。ロケーションも自由に選べるし、セキュリティの問題さえクリアできればその方が良いわけで… 実際、ニューヨークでは値段も上がっていて、5年前はホテルより確実に安かったのだが、今はエリアや建物にもよるが、ホテルの方が安いケースも多い。 Uberもそうだが、こういった、ITがなければ生まれていないサービス業で、ITを前提としていない旧時代の法制度で何か対応をしようとすること自体が歪みを生む。ルール作りは大事だけれど、そうでなくても意味不明なことも多い日本の産業規制。もっと緩和し
中村武彦インタビュー(最終回) 初期に何に投資したかがMLSとJリーグの成長を分けた 2015/9/16 MLSは世界でも珍しい独自のルールを築いて躍進を続けている。 そのモデルと独自のルールをつくりあげたのは、イバン・ガジディスとマーク・アボットという2人の弁護士だ。ガジディスはその仕事が評価され、現在プレミアリーグのアーセナルでCEOを務めている。自身もアメリカンドリームをつかんだわけだ。 翻って現在のJリーグにジャパニーズドリームはあるのだろうか。 JリーグはMLSから何を学び、どうすれば次の20年への成長戦略を描けるのだろうか。 第1回:JリーグとMLSが組めば、世界のサッカー界にインパクトを与えられる 第2回:日本人がアメリカのMLSでクラブをつくる方法 中村武彦(なかむら・たけひこ) 1976年東京都生まれ。10歳までニューヨークとロサンゼルスで過ごした。青山学院大学時代はサッ
2015/9/13 前回の記事では、カレッジフットボール・ビジネスについての情報をシェアさせていただいた。その後、読者の皆さまから多くの反響をいただき、その反響や質問をまとめると、以下の2つに集約された。 「学生スポーツが過剰な利益を上げることが否定的に捉えられる日本ではあり得ない話」 「健全であるべき学生スポーツと、それを取り巻くビジネスの住み分けは、どうなっているのか」 それを受けて今回は、学生スポーツを取り巻く環境、特にNCAA(National Collegiate Athlete Association = 全米体育協会)についての話とさせていただきたい。 河田剛(かわた・つよし) 1972年7月9日埼玉県生まれ。1991年、城西大学入学と同時にアメリカンフットボールを始める。1995年、リクルートの関連会社入社と同時にオービック・シーガルズ入部(当時はリクルート・シーガルズ)。
2015/8/18 日本人が世界のスポーツビジネスの舞台で活躍するには何が必要なのか。CL放映権をアジアでセールスする岡部恭英は、これまでずっと自問自答してきた。 その答えを求めて、本連載では岡部がスポーツビジネスの世界で活躍してきた日本人にインタビューする。 第2回のゲストは、元FIFA理事の小倉純二(日本サッカー協会名誉会長)だ。計3回にわたり、ロンドン赴任時代のウェストハムとの出会い、FIFA理事の仕事内容、学生へのアドバイスを取り上げる。 【第1回の読みどころ】 ・古河電工の社員としてロンドンに赴任 ・名門ウェストハムへ選手短期留学をアテンド ・選手以上に、自分がクラブハウスに残って食い込んだ ・英国人には「サッカーを教える」義務感がある ・毎試合、監督室に招かれ、すべて見せてもらえた ・この経験がFIFA理事としての基礎に 小倉純二(おぐら・じゅんじ) 1938年東京都出身。早稲
帰途に就く大阪桐蔭ナインを乗せたバスの中をのぞきこむと、肩を落とした西谷浩一監督、有友茂史部長の姿が確認できた。
小学校、中学校の受験なんて言われても、近くに受験できる学校がない。こういう人も少なくないだろう。 だが、身近に選択肢があると、考えてみたくなるのが親心。「最終決断」は、どう下されているのか。 中学校受験:落ちこぼれるより「浮きこぼれ」がイヤ 小学校のトイレで、休み時間のたびに洋式便器に座って受験勉強している子がいるらしい。 そんな噂を耳にしたのは、メーカー勤務の女性(45)の長女(13)が小学5年生の頃だった。長女が通っていた公立小学校は、7割の児童が中学校受験する。 4年生頃からほとんどの子が塾に通い始め、塾を中心に生活が回るようになると、小学校での勉強や遊びは二の次になる。長女も周囲と同様に塾通いを希望し、選んだのは、2週に1度のテストの成績順にクラス分けされる受験塾だった。 友達が塾通いを始めて遊べる子がいなくなった。4年生で学童保育の預かり対象外となった。都市部では、こんなきっかけ
宿題も、卒論も、エントリーシートも・・・文字媒体はすべて代行可能ということですね。 音楽のゴーストライターもいました! どのようなゴーストビジネスが有望かを考えている人がたくさんいると思います。 小学校の夏休みの宿題に関しては、親からの「免除願い」を原則認めるという制度に変えるというのはいかがでしょう? 名門麻布中学のように「やってもやらなくともよい」というのでは、塾に行かず親が宿題をやらせたい子供たちまでやらなくなってしまいます。 塾の勉強を優先させたい親が申し出た場合は、学校の宿題とは別に学習機会を確保しているのだから免除しても何ら問題はありません。 教育権は国と親の双方にあるというのが憲法学の通説です。 そして、国に教育権が存する理由は、全国で一定水準以上の教育を施す必要があるからです。 一定水準以上の教育が確保されるのであれば、もう一方の「親の教育権」を尊重する方がバランスがとれま
2015/7/14 長いシーズンが終わってヨーロッパにバカンスの季節が訪れ、スポーツマーケティング会社「TEAM」で働く岡部恭英もスイスから日本に一時帰国した。 ただ、「CL放映権をアジアで売る男」にとって、サッカーは生活の一部だ。日本サッカーの関係者に会い、情報を交換している。 その合間を縫って、岡部が初めてNewsPicks編集部を訪問。ヨーロッパの放映権ビジネスについて話を聞いた。 【今回の読みどころ】 ・プレミアの放映権料はブンデスの3倍 ・ドイツ王者・バイエルンの放映権は、プレミア最下位の約半分 ・大英帝国の旧植民地ネットワーク ・英米のエンターテインメントの強さ ・サッカーTV観戦における「セカンドスクリーン」 プレミア放映権料は3年間で1兆円 ──知人からこんな質問を受けました。「プレミアとブンデス、なぜ放映権に3倍もの格差がついたのか」と。プレミアは2016-19の放映権が
2015/7/10 知性と経済力が企業に魅力 アメリカのカレッジスポーツの人気については前回までの記事で述べてきた。今回は、日本の大学スポーツとは別世界のスポンサーシップやブランディングについて触れたい。 企業がカレッジスポーツ(とりわけ人気の高いアメリカンフットボールと男子バスケットボールを指す)のスポンサーシップに投資するのは、約1億9000万人とも言われるファンベースのパイが巨大だということもあるが、ファンたちの性質や傾向が企業にとって購買やサービス提供の絶好のターゲットであることも大きい。 スポーツ市場調査会社、レピュコムの調べでは企業がカレッジスポーツファンを「若く」「はつらつとした」「アメリカ的」「エンターテインメント的」「インスピレーショナル(周囲に影響を与える)」といった形容詞で表現している。 カレッジスポーツのファンは教育・知的水準が高く、転じて経済力および購買力がある。
瓦解(がかい)したFIFA帝国を再建するうえで、知恵、政治力、資金力、カリスマ性、あらゆるものが求められる。生半可な人物では務まらず、さらにスネに傷があると告発されるため、次期会長レースの予想は極めて難しくなってきた。 実際、ブックメーカー(公認賭け屋)のWilliam Hill(ウィリアム・ヒル)も2015年6月上旬の時点では次期FIFA会長を予想する賭けを行っていたが、現在は中止している。
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