少なくとも自然科学って帰納的にしか説明しないし、その枠から外れた事象が出てきたらその度理論を組み直すわけじゃん? 健康に関することとかでも、大昔は運動中に水のむな、ってのが定説だったのに、今そんなこと言うとキチガイ扱いなわけじゃん? 要するに何も証明できていなくて、「ある条件でこういう実験をしたらこういう結果だった」としか言ってないんだよな。 それを「科学的に証明されている」とか、「科学的根拠がある」とか言ってドヤ顔でいうやつが嫌い。ね、DaiGoさん?
![「科学的に証明されている」という言い方が嫌い](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/b1638cdb5807a4788e4ba3c1109a984166e095fc/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fanond.hatelabo.jp%2Fimages%2Fog-image-1500.gif)
教員の給与など、日本の教育費がGDP=国内総生産に占める割合は、OECD=経済協力開発機構の加盟国のなかで最も低い水準にあることがわかりました。 それによりますと、小学校から大学に至る教員の給与や教科書代など、国や自治体が負担する教育費がGDPに占める割合は2.9%で、35か国の平均の4%を下回り、最も低くなっていました。 最も高かったのはノルウェーで6.3%、次いでフィンランドが5.4%、ベルギーが5.3%などとなっています。 一方、教育費のうち家庭が負担する割合は加盟国のなかでも高い22%で、特に大学などの高等教育は53%と大きな負担となっています。 国は大学の授業料減免などの制度を来年4月から始めますが、対象となる世帯年収が厳格ですべての大学が対象とならないことなどから、専門家からは支援が限られ不十分だという指摘があります。 OECDのアンドレアス・シュライヒャー 教育・スキル局長は
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