供給が急増したのはフリースブームでユニクロが台頭した直後の1999年からだ。1998年には71.1%が売れたのに供給量がわずか2年で41.5%も増加し、2000年には消化率が54.3%に落ち込んだ。ユニクロに対抗すべくアパレル業界が低価格を競って海外での大量生産を推し進めたのが直接の要因で、ユニクロがアパレル業界破滅の引き金を引いたと言っても過言ではあるまい。 2009年以降はファストファッションの台頭もあって低価格競争が加速し、中国よりさらに大量生産の南アジアに生産地が移って過剰供給に拍車がかかり、2015年以降は過半が売れ残る惨状が続いている。 そんな消化状況だから「正価」販売率も低迷し、三陽商会は昨秋冬期の「正価」販売率は45%、総消化率は70%だったと開示している。著名な百貨店アパレルでもその程度だから、ハウスカード会員優待などの5〜10%程度の値引きは「正価」販売とみなしても、業