『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
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前回のコラムのコラムでは、Twitterのマーケティング活用を検討するのであれば、まずはTwitter上の発言に耳を傾けることから始めるべきという話をしました。 ユーザーの声を一方的に傾聴するだけでは、なかなかTwitterの本質的な面白さや可能性は見えてこないと思います。今回は「グランズウェル」の2番目のステップである「Twitterコミュニティに話しかける」について考えてみましょう。1番目の「Twitterコミュニティに耳を傾ける」は“傾聴戦略”でしたが、2番目の項目は“会話戦略”に当たるパートです。 ここで注意したいのが、アカウントを作るスタンスです。Twitterがマーケティングに使えると聞くと、今すぐ会社名でアカウントを作って情報発信を開始したくなると思いますが、コミュニティの雰囲気も分からずにいきなり宣伝を始めるのは無謀です。いきなり会社のアカウントでスタートを切る前に、まずは
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若者は“テレビ離れ”していない、むしろ多様な視聴スタイルによって受け入れられている。こんな実態が、若者層のマーケティング調査機関であるM1・F1総研の調べでわかった。 同社は1月28日、首都圏在住の20歳〜34歳男女のテレビ視聴動向に関する調査レポート「若者におけるテレビの存在価値の考察」(PDF)を発表した。 それによると、M1層(男性20歳〜34歳)、F1層(女性20歳〜34歳)は、M2(男性35〜49歳)、F2(女性35〜49歳)と比べてもテレビを平日、休日ともによく見ており、自宅で1番長い時間していることでも「インターネットをする」を上回り「テレビ番組を見る」がトップ。テレビ好きが多く、CMを見ない人は圧倒的に少数派であることがわかったという。 1日あたりの平均テレビ視聴時間は、平日はM1層が2時間25分、F1層が3時間4分。休日になるとそれぞれ、3時間36分、3時間49分に増加す
電通総研から毎年恒例の「情報メディア白書2010年」が刊行される。 まだ書店には並んでいないのですが、 セミナーに参加して昨年度のデータを手に入れることが出来ましたので 一足お先にご紹介します。 テレビ 19000億円 →16000億円(17%ダウン) 新聞 8200億円 →6500億円(21%ダウン) ネット 7000億円 →7000億円(現状維持) 雑誌 4000億円 →3000億円(25%ダウン) テレビ、新聞、ラジオの主要三媒体(主要じゃないかも)(笑)は軒並み 二桁ダウン。悲惨ですね。 旧来のメディアにおいては2009年に浮上の予兆がない。 つまり もっと縮む のだ。 伸び続けたNET広告も2009年には現状維持。 メディアの中での相対的ねプレゼンスはさらに高まった。 まぁ、テレビを見れば「パチンコ」のCM ばかり、 新聞を見れば、通販の広告ばかり 雑誌は廃刊が相次いだ
Webマーケティングガイドでは、インターネット調査会社のメディアインタラクティブと共同で、広告に対する意識調査を行った。 前回の「広告に対する意識調査」では、「60%以上のユーザーが広告から得をした経験がある」ことや「最も購入につながりやすい広告はメールマガジン」だということが明らかになった。今回の調査では、ユーザーの広告に対する“意識”にふれていきたいと思う。 【調査結果サマリー】 半数以上のユーザーが、広告に対して不快感や不安感を覚えたことがある ユーザーが最も嫌うのは「誇大表現を使った広告」 約70%のユーザーは、ウェブ上での行動データを収集されることを迷惑だと思う 調査対象は、10代〜50代の男女500人。性別は男性が47%、女性が53%。年代別は10代:1.8%、20代:18.6%、30代:31.8%、40代:23.8%、50代:17.2%、60代:6.8%となっている。 まずQ
TwitterやYouTubeなどのサイト上に女性の会話を掲載するサイト「ガールズログ」 を、モディファイとグランドデザイン&カンパニーが開設した。 ガールズログは、20歳から34歳を中心とした女性にTwitterで発言してもらい、それを集約するサイト。メンバーの各投稿をネットワーク化し、広告収益を上げることを目指している。まずはTwitterへの投稿から開始するが、いずれはYouTubeなどのサイトでも情報発信していくという。 モディファイのCEO、小川浩氏はガールズログ開設の背景について、「現在のTwitterには、カワイイという要素が足りていない気がしています。これは日本での本格普及には致命的欠陥だと考えます」とコメント。ガールズログのビジネス化とともに、Twitterへの若年層の取り込みも目標に掲げている。
動画共有サイトに動画を投稿し、プロモーションに活用する企業が増えている。しかし、その効果を計測する指標はまだ完全に確立されてはいない。 インターネット上の動画の再生回数とその認知率にはどのような関係があるのか、また、動画は購買行動に結びつくのだろうか――こういったインターネット動画の効果を調べるため、電通とグーグルがYouTubeのデータをもとに共同で調査した。その結果、再生回数と認知率の相関度合いや、YouTube上で動画を見たユーザーが動画内の商品に高い購入意向を示すことがわかったという。 この調査は3月、関東地方に住む15歳以上50歳未満のPCインターネットユーザー1万人を対象に実施した。YouTubeに投稿されているオリジナル動画45素材(うち一般ユーザー作成動画22素材、企業作成動画23素材)を使って、動画の認知率や動画視聴後の変化などを調べた。 その結果、動画で扱われている商品
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国内外のマーケティング担当者や広告関係者が一堂に会したイベント「ad:tech tokyo」。2日目の9月3日には、“tokyo innovation”と題したパネルディスカッションで、世界的にも高く評価され、注目を集める日本人クリエイター4名が、それぞれの代表作品を紹介しながら、その制作秘話や舞台裏を語った。 モデレーターを務めたのは、電通取締役常務執行役員の杉山恒太郎氏。杉山氏は「表現の場がインターネット上であっても、広告はコンテンツとして魅力的、よりソーシャルで役に立つものでなければならない。その本質的な価値について、今回集まってもらった4人にそれぞれの作品を通して語ってもらいたい。インターネット広告の世界における日本を代表するトップクリエイター4人が一堂に集まるこのような機会は、今後もおそらくないだろう」と挨拶した。 トップバッターとして、プレゼンテーションを行ったのは、中村勇吾氏
【対談】 異色の炊飯器プロモーションや デジタルサイネージとYouTube連携の背景は?(前編) 東芝・荒井孝文氏、ヤフー・尾関和晴氏、スケダチ・高広伯彦氏 2009年4月13日 月曜日 杉本 昭彦 Keywords IT・通信 マーケティング 市場動向 リッチメディア 東芝がネットを活用した広告・宣伝活動に積極的に取り組み続けている。最近では3月から、炊飯器のプロモーションで、「Yahoo! JAPAN」と「ニコニコ動画」を連携させた企画を実施。3月20〜22日にはノートパソコンの販促フェアで、東京・秋葉原のデジタルサイネージと、「YouTube」を連携させた世界初ともいえる企画を実現させた。その狙い、成果、そしてそうした新しい企画はどう発想されるのか。一連のプロモーションを手掛ける東芝広告部部長代理の荒井孝文氏、ヤフーの広告本部インタラクティブマーケティング推
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ごめんなさい。smashmediaのブログは削除されました。 10年に渡り、あちらこちらに書き連ねてきましたが、ご愛読いただきほんとうにありがとうございました。またリンクしてくださった方にも、心からお礼申し上げます。 以下、少し駄文を書きます。 ブログには「パーマリンク」という基本的な考え方があり、すべての発言や記事は半永久的に固定されたURLによって公開され、未来におけるアクセス権(閲覧可能性)を担保するという、じつに素敵なコンセプトなのですが、一方で古い情報が永遠に残り続けてしまうという弊害も生んでいます。 ブログというものが「ストック」であるならば、そこに書かれた内容に対して、書き手であるブログ運営者は責任をもつべきで、自らの考え方が変われば内容を更新し、状況や情報が変われば現在にあわせて修正すべきです。 でも現実問題として、そこまでさかのぼって更新や修正をできるほうが稀で、結果とし
女性向けアドネットワーク「グラムネットワーク」を運営するグラムメディア・ジャパン(東京都港区)は2009年4月3日、第三者割当増資を実施すると発表した。引き受けるのは電通、アサツーディ・ケイ(ADK)、集英社、みずほキャピタルの4社で出資額の合計は約2億円。 電通、ADK、集英社の3社はそれぞれ株式シェアの約5%、みずほキャピタルは約2%を出資する。また、みずほキャピタルは米グラムメディアへも出資する。グラムメディア・ジャパンには既に小学館、日経BPが出資しており、今回の増資により資本金は3億1300万円となる。 グラムネットワークは2008年11月にサービスを開始。現在、50以上の女性サイトと提携し、月間のユニークユーザー数は約180万。今後は雑誌とWebサイトを絡めたクロスメディア展開やケータイのバナー広告市場への展開も視野に入れるとしている。
Disclaimer このブログは高広伯彦の個人的なものです。ここで述べられていることは私の個人的な意見に基づくものであり、私の雇用者には一切の関係はありません。 Powered by Movable Type 3.17-ja 色々仕事をしていくうちに、ネット系広告代理店の人々はなぜ「獲得系」しか理解できないか、ようやく一つの答えが出た。 それは、取引のある広告主がいわゆる「コンバージョン系」「獲得系」の広告主だったり、そういう部署だったりするから(場合によっては広告費じゃなく販促費だったりする)。 なので、ネット系広告代理店に渡される予算が結局は、 (一人当たりの獲得コスト)x(人数)=広告費 となっており、 一方、普通の広告費は、 (目標売上)ー{(各種コスト)+(利益)}=広告費 として算出されてるのであって、こうした広告主においては、「広告費」というコストにおいて、認知や理解など
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