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2012年3月25日のブックマーク (5件)

  • 「僕たちが住んでいる社会はやっぱりおかしい」小説家・高橋源一郎と3.11

    高橋源一郎の最新作『恋する原発』(講談社)は、「不謹慎」の塊のような小説だ。「3.11のチャリティーAVをつくる」「靖国神社は韓国中国も関係なく祀られるようになった」「学校では文字を教えずに、セックスを教える」などなど、軽妙な語り口ながら、そこには思わず眉をひそめてしまうような描写が連発されている。世間の自粛ムードをまるで無視したかのようなその不謹慎さは、作家からの挑発にも読めてくる。 どうしてこんな小説が生まれてしまったのか? なぜ、彼はこの作品を書かずにはいられなかったのか? そして、ここに描かれているものは、一体何なのか? 高橋氏を直撃した。 ――そもそも、この小説はどのような意図で書かれたものなのでしょうか? 高橋源一郎(以下、高橋) 10年くらい前に、『群像』(講談社)で、『メイキングオブ同時多発エロ』という小説を2年くらい連載していました。これは2001年に発生した9.11米

    「僕たちが住んでいる社会はやっぱりおかしい」小説家・高橋源一郎と3.11
  • アマゾン、実際に商品を購入した人のレビューに「証明マーク」表示

    EC大手のアマゾンは、カスタマーレビューにおいて、実際に「Amazon」で商品を購入したユーザーの投稿を見分けられる仕組みを導入した。今後、商品レビューに「Amazon 認証購入者」というマークが付いている場合は、レビューを書いたユーザーがAmazonでその商品を購入したことを意味するという。 レビューを書く際に表示されるチェックボックスにチェックを入れることで、Amazonで商品を購入したことを証明できる。実際に商品を購入していれば、過去に投稿したレビューにもAmazon 認証購入者のマークを付与できる。Amazonで商品を購入したかどうかを同社が確認できない場合は、チェックボックスが表示されないという。 アマゾンでは、「Amazon 認定レビューのマークは、製品レビューの質および関連度を判断するもう一歩進んだ手段を提供するもの」としている。また、レビューにAmazon 認証購入者のマー

    アマゾン、実際に商品を購入した人のレビューに「証明マーク」表示
  • 米グーグル:検索予測差し止め命令…東京地裁仮処分 - 毎日jp(毎日新聞)

    大手検索サイト「グーグル」に実名などの文字を入力して検索する際、途中から予測文字や補足情報を表示する「サジェスト機能」を巡り、日人男性がプライバシーを侵害されたとして、米国のグーグル社に表示差し止めを求める仮処分を申請し、東京地裁(作田寛之裁判官)が申請を認める決定をしたことが分かった。だが、米グーグルは「日の法律で規制されない」と拒否し、被害が救済されない事態となっている。決定は19日付。【中川聡子】 米グーグル拒否「日の法律で規制されない」 男性側によると、男性の実名を入力しようとすると、途中からフルネームとともに犯罪行為を連想させる単語が検索候補の一つとして表示され、それを選択すると男性を中傷する記事が並ぶという。 男性は数年前、当時の勤務先で思い当たる節がないのに退職に追い込まれ、その後の就職活動でも採用を断られたり内定が取り消されたりする事態が相次いだという。このため調査

  • 塾長の橋下氏「地方から中央体制ひっくり返る」 : 政治 : YOMIURI ONLINE(読売新聞)

    次期衆院選の候補者擁立に向けて地域政党・大阪維新の会(代表・橋下徹大阪市長)が24日開講した「維新政治塾」について、塾長の橋下氏は同日、「歴史を振り返っても、必ず、地方の動きから中央の体制がひっくり返る。地方が中央を変える」と述べ、国政進出に向けた決意を改めて表明した。 開講式が開かれた大阪国際会議場(大阪市北区)で報道陣の取材に応じた。 橋下氏は、受講生約2000人が集まった維新塾の今後の運営を巡り、「しっかり価値観を共有して、合わなければ違う価値観のグループに入ってもらったらいい。意見の対立、議論はあっても最後はばしっと決定できる集団にしていきたい」と語った。 受講生はこの日、維新ブレーンの元経済企画庁長官・堺屋太一氏と前横浜市長の中田宏氏からそれぞれ約1時間ずつ初講義を受け、維新の衆院選公約「船中八策」で柱となる大阪都構想や道州制、首相公選制などについて学んだ。 今後、講義の一部を東

  • 朝日新聞デジタル:福井県原子力委員に1490万円 電力側、5人に寄付 - 社会

    印刷 関連トピックス関西電力原子力発電所寄付を受けた5委員大飯3・4号機再稼働までの想定される流れ関西原子力懇談会が入る大阪科学技術センタービル=大阪市西区  全国最多の原発14基を抱える福井県から依頼され、原発の安全性を審議する福井県原子力安全専門委員会の委員12人のうち、4人が2006〜10年度に関西電力の関連団体から計790万円、1人が電力会社と原発メーカーから計700万円の寄付を受けていた。朝日新聞の調べでわかった。  政府は近く、停止中の原発の中で手続きがもっとも進む関電大飯原発(福井県おおい町)3、4号機の再稼働について福井県に同意を求め、県は県原子力委に助言を求める見通しだが、5人の委員が関電など審議対象と利害関係にあることになる。5人はいずれも寄付の影響を否定している。  委員らの所属大学に情報公開請求し、大学を通じて研究助成名目で寄せられた5年分の寄付が開示され、委員にも