日本におけるSF作家というと、誰を思い浮かべるだろうか？ 星新一、小松左京、田中芳樹、伊藤計劃、円城塔、冲方丁‎──日本のSFはその歴史も長く、代表的な作家が何人もいる。 ただそんな中で、やはり筒井康隆の存在は欠かすことはできないし、多くの人が思い浮かべることだろう。 幾度も映像化されて国民的な知名度を誇る『時をかける少女』はじめ、擬人化された文房具たちの奇妙な宇宙紀行を描く『虚航船団』や使っていい文字が1章ごとに1文字ずつ減っていく『残像に口紅を』など、数々の実験的な作品を生み出してきた。 齢80歳を迎えた筒井康隆さんだが、2015年に自ら「最後の長編」と銘打った『モナドの領域』を刊行。過去にも断筆宣言を行ったことがあった筒井康隆さんだが、今度こそもう新作を望むことはできないのではないか、とファンの間で話題となっていた。 しかし2017年、筒井康隆さんが残した唯一のライトノベル『ビアンカ

この春、卒業予定の大学生の就職内定率は、先月１日の時点で９０％を超え、比較が可能な平成１２年以降で最も高くなっています。 地域別では、関東と近畿がいずれも９１．９％と最も高く、次いで中部が９１．５％、北海道・東北が８９．７％、九州が８６．８％、中国・四国が８６％で、すべての地域で前の年を上回っています。 厚生労働省は「人手不足への懸念から企業の採用意欲が高まっている結果、内定率が上昇した」と、分析しています。

森友学園の籠池理事長が安倍首相から昭恵夫人を通じて寄付金を受け取ったと発言したことをめぐり、籠池氏が、受け取った１００万円のうち１０万円を返金したと主張していることが新たにわかった。 籠池氏が１６日、面会した野党議員らに対し、昭恵夫人から寄付金を受け取った経緯について語った詳細が明らかになった。面会の中で籠池氏は、２０１５年９月に昭恵夫人が森友学園に講演に訪れた際、「安倍晋三からです」として１００万円を渡されたと主張した。その上で籠池氏は、昭恵夫人に「感謝」という名目で１０万円を返金したと話したという。 籠池氏側はさらに、問題が発覚した後の先月２８日と今月８日に昭恵夫人からメールを受け取ったと主張、うち１通には講演料に言及した内容も含まれていたと説明したという。 一方、菅官房長官は１７日朝の会見で、昭恵夫人個人としても寄付は行っていないと否定した。 菅官房長官「領収証等の記録もなく、夫人個

【東京】任天堂は、3日に発売した新型ゲーム機「ニンテンドースイッチ」の好調な需要を受け、2018年3月期の生産計画を少なくとも2倍に引き上げることを決めた。この計画について説明を受けた関係者が明らかにした。

学校法人「森友学園」への国有地売却問題が１６日、新たな展開を迎えた。大阪を現地視察した参院予算委員会メンバーに対し、学園の籠池（かごいけ）泰典理事長が「安倍晋三首相から１００万円もらった」と発言。首相が否定する中、籠池氏の証人喚問が固まったことで、国会での疑惑解明の動きが本格化する見通しになった。 参院予算委の山本一太委員長（自民）ら委員１１人は午後２時すぎ、森友学園が４月開校をめざしていた小学校（設置認可申請取り下げ）の建設地に大型バスで到着した。敷地内には、事前に着いていた籠池氏。詰めかけた報道陣らが見守る中、身ぶり手ぶりを交えた籠池氏の説明を聴いた。 視察に同行した関係者によると、籠池氏は校舎部分に入った予算委のメンバーにこう言った。「平成２７年（２０１５年）の９月に安倍昭恵夫人が私どものところに講演会に来られた時、どうぞ、これお使いくださいと。どなたからですかと（聞くと）、安倍晋三

KDDI総合研究所は3月16日、イノベーションに挑戦する「ミライ ヲ ツクル」プロジェクトにおいて、スマートフォンを自動探索・充電するIoTガジェット「充電ロボ」のプロトタイプを開発したと発表した。 充電ロボは、テーブルの上に置かれたスマートフォンなどのガジェットを自動で見つけて、充電してくれる自律走行ロボット。カメラと距離測定センサ、Raspberry Pi Zeroなどのマイコンボードを搭載している。画像処理やシステム制御を工夫することにより、安価な部品のみで高度な動作が実現できたという。 充電ロボに付いているカメラから卓上の状況を画像認識し、障がい物や机からの落下を避けながら、スマホを探索できるという。スマホを見つけると、USBポートを認識して自動でスマホに接続、充電を開始する。充電が完了するとスマホから離れ、充電ロボ自身を充電するために自動で卓上の充電ステーションに戻るという。 こ

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JR北陸線普通列車の車掌が、切符の販売を巡って乗客の10代男子学生の胸ぐらをつかんだり、暴言を吐いたりするなどのトラブルを起こしていたことが16日、JR西日本金沢支社などへの取材で分かった。JR側は事実を認め、男子学生に謝罪。同支社は「行きすぎた対応がありおわびいたします」と話している。 トラブルを起こしたのはJR西日本金沢支社福井運転センターに所属する30代の男性乗務員。学生側によると、男子学生は11日午後6時ごろ、無人の王子保駅（福井県越前市）から乗車。敦賀駅（同県敦賀市）に向かう途中で切符の有無を車掌に確認され、購入しようと「いくらっすか？」と尋ねたところ、車掌が学生の胸ぐらをつかみ「言葉遣いに気を付けろ」とにらみつけたという。また、音楽を聴いていたイヤホンを引き抜かれたり、購入後に再び胸ぐらをつかまれ「こっちに来いや」と引っ張られたりしたという。 この学生は「いきなり胸ぐらをつ

日本では今年1月に出荷が始まったばかりの、MicrosoftのMRゴーグル「HoloLens」。半透明のヘッドマウントディスプレイを装着すれば、現実世界の上に3Dの仮想オブジェクトを重ねて表示することができる、VRともARとも違う新たなコンセプトのデバイスだ。 とはいえ、お値段は約33万円という高額製品。なかなか手が出ない人も多いと思うが、ドワンゴVR部ではしっかり入手。社内でさっそくさわり心地を試している日々だ。 Microsoftが本気出して作ったお値段33万円のHMDをさっそく購入してみた【HoloLens体験レビュー】 実のところネットを見ても、現状のHoloLensは他に類を見ないコンセプトの機器のためか、どのように活用すればいいのか誰もが戸惑っている段階だ。PS VRやHTC ViveといったVR機器と異なり、HoloLensを活用した本格的なコンテンツが生まれるのはまだこれか

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東芝が半導体事業を分社して設立する新会社について中国系のファンドや企業からの出資提案を断っていることが１６日、分かった。半導体の先端技術が中国に流出し、安全保障上の懸念が生じることを懸念する政府に配慮する。一方、官民ファンドの産業革新機構が新会社に出資する案も浮上している。 東芝は新会社の株式の完全売却も視野に今月末までに出資を募る入札の手続きを始めている。中国政府系の半導体大手、紫光集団も入札に意欲を示したようだが、東芝幹部は「中国系はお断りしている」と話す。 現段階で入札に関心を示すのは半導体大手やファンドなど海外の１０社程度とみられ日本勢は見当たらない。国内に技術を残すため、革新機構がファンドや企業と組んで出資する案も浮上するが、官民ファンドによる救済色の強い出資には慎重な意見もある。

精神科治療を行う、広島県福山市の福山友愛病院（３６１床）が昨年１１～１２月、統合失調症などの患者６人に本来は必要のないパーキンソン病の治療薬を投与していたことがわかった。 病院を運営する医療法人「 紘友 （ こうゆう ） 会」の末丸紘三会長の指示による投薬で、病院側は取材に「使用期限の迫った薬の在庫処理がきっかけの一つ」と説明。患者の一人は投与後、 嘔吐 （ おうと ） し、体調不良となっていた。 病院によると、末丸会長は病院で精神科医としても勤務しており、昨年１１月２８日～１２月６日、主治医に相談せず、パーキンソン病の治療薬「レキップ」の錠剤（２ミリ・グラム）を統合失調症などの患者６人に投与するよう看護師に指示し、複数回、飲ませた。また末丸会長は、通常の８倍の投与量を指示していた。

Yukio Andoh @yukio_andoh ランチ中、となり席のカップルが、どうやら婚活サービスで初めて対面したみたいなんだけど「お生まれは」「初めてお飼いになったペットは」「お好きな食べ物は」「好きな都市は」「お好きな映画は」「子供の頃の学校は？」と、なんだかパスワード忘れた時の質問みたくなっている.... 2017-03-15 13:04:37

南スーダンのＰＫＯ部隊の日報を陸上自衛隊が保管していた問題で、陸上自衛隊トップの陸上幕僚長が、日報の存在について報告を受けていたことが防衛省幹部への取材でわかりました。陸上自衛隊はいったん公表を検討しましたが、その後、陸海空の各自衛隊を運用する統合幕僚監部から公表しない方針が伝えられたということです。 防衛省幹部によりますと、陸上自衛隊トップの岡部俊哉陸上幕僚長が、これについて報告を受けたのはことし１月中旬で、いったん公表することが内部で検討されたということです。 ところが１月下旬になって、陸海空の各自衛隊を運用する統合幕僚監部の「背広組」と言われる防衛官僚が、これまでの説明と矛盾するため「いまさら言えない」として、外部には公表しないという方針を伝えてきたことが、新たにわかりました。 その後、先月になって陸上自衛隊の上層部から担当部署に対し、日報の電子データを消去するよう指示が出されたとい

全国のもやし生産者でつくる工業組合もやし生産者協会は、販売価格低迷に加え原料種子価格と人件費が上昇し「経費削減の努力が限界を超え、健全な経営ができない」との声明を発表した。納品価格より安く特売するスーパーもあり「消費者に窮状を知ってもらい、スーパーは適正価格で売ってほしい」と訴える。 原料の緑豆は、中国産の輸入価格が現地の天候不良などから2005年に比べ約3倍に高騰（1月時点）。さらに、種子の発芽率の悪さや生育不良で歩留まりが悪く、人件費も上昇し経営を圧迫している。販売価格の低下も深刻だ。 09年に全国で230社以上あった製造会社・生産者は100社以上が廃業、現時点では130を切っている。もやし製造会社を経営する同協会の林正二理事長は、小売業者に対し「度を超えた値下げ競争をやめ、せめて1袋40円で売ってほしい」と訴えている。

警視庁昭島署（東京都昭島市上川原町）に保管されている、旧日本陸軍の航空施設跡地から発見された爆弾のような金属球体３個。詳細がわからず長らく処分に困っていたが、産経ニュースが報道したところ、全国から産経新聞や昭島署に多数の情報が寄せられた。情報を集約した結果、昭島署は球体Ｘを「航空機の夜間離着陸用誘導灯」と認定。担当者は「こんなに速く詳細が判明すると思っていなかった。情報提供に感謝します」と話している。 処分に困っていた謎の金属球体　平成２７年１１月１７日、昭島市中神町の工事現場から発見された直径約１５〜２０センチの謎の金属球体３個が、警視庁昭島署に届けられた。この工事現場は、旧日本軍の立川陸軍航空工廠や、米軍立川基地（キャンプ・フィンカム）など軍施設の跡地だった。 当初、この金属球体は不発弾ではないかと思われていたが、調査をした自衛隊朝霞駐屯地は「不発弾ではない。詳細不明」と回答。内部から