たった2日で3000人以上が戦死したマリアナ沖海戦の悲劇（神立 尚紀） @gendai_biz
グアム、サイパンをはじめとするマリアナ諸島——今はリゾート地となり、連日多くの日本人観光客が訪れる。 75年前の今日、1944年6月19日に、この島々の沖合で日米の機動部隊が激突した。 マリアナ諸島が奪われれば、日本本土が空襲にさらされることになり、この島々は本土防衛のための最終ラインだったのだ。この決戦に大敗したのち、日本本土は焦土と化すことになる。 惨敗に終わったこのマリアナ沖海戦をからくも生き延びた搭乗員が、戦後50年を経て絞り出すように口にしたのは、日本の将来を背負うはずだった優秀な若者たちをたった2日で3000人以上も戦死させたことへの怒りだった。 わずか10分で味方機が全て撃墜された 「敵戦闘機・グラマンF6Fヘルキャットは、機銃弾が命中してもほとんど火を噴かない。ところが味方機は、ちょうど綿にガソリンをしめらせて火をつけたみたいにバーッと燃えて落ちてゆく。海面には撃墜された味
JDI、倒産も現実味…日本政府の産業政策失敗で韓国へ技術流出、日本企業の衰退招く
最近、経営再建中のジャパンディスプレイ（JDI）の今後の展開について、一段と不透明感が強まっているようだ。もっとも重要なポイントは、これから同社がいかにして成長を目指すか明確な方針が見えてこないことだろう。 JDIの業績悪化は市場参加者の想定を超えている。同社経営陣のなかでも、ここから先どの程度業績が悪化するか読めないという部分があるかもしれない。2019年3月期決算は1094億円の最終赤字に陥った。世界経済が相応の安定を維持し、中国のスマートフォンメーカーなどが成長を遂げるなかで、JDIが5年連続で赤字に陥ったことは軽視できない。同社は価格競争の激化という環境の変化に適応できず、操業を続ければ続けるほど経営が悪化する状況に直面している。 JDIは筆頭株主であるINCJ（旧産業革新機構）の支援を得て台中3社連合との資本業務提携に望みをつなげた（台湾TPKはすでに離脱を表明）。それは、目先の
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